コスト削減を中心とした経営効率改善
FY2017-Q3に初出。19回の記載のうち15回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに3社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「価値訴求の更なる進化として「収益アップ戦略2.0」を推進」
従来の販売の質向上・手取り改善活動が、新中長期ビジョンの下で「収益アップ戦略2.0」として再整理された。 - 2026-05-25前進株主総会
「タイ第３工場の休止、AI活用による間接員生産性の向上、開発期間の短縮等を通じて、固定費増加を抑制していきます。また、部品・コンポーネントの共用化推進や、プラットフォーム数・パワートレイン数の削減等により、車両コストの抜本的な低減にも取り組みます。」
コスト削減・経営効率改善について、工場休止、AI活用、開発期間短縮、部品共用化、プラットフォーム・パワートレイン削減という具体的施策が示された。 - FY2025前進有価証券報告書
「厳しい状況下ではありましたが、新型車を主体とした台数増加を着実に収益に繋げると同時に、費用削減の徹底により、2025年２月に修正した通期業績見通しを上回っての着地となりました。」
コスト管理・費用削減について、新型車による台数増加と組み合わせて修正業績見通しを上回る通期着地に寄与したと説明された。 - FY2024前進有価証券報告書
「通期営業利益は、アセアン一部地域での全需低迷や、車両供給制約緩和に伴う競争激化、資材費・輸送費悪化を、販売の質向上に伴う売価改善や為替好転により打ち返し、1,910億円（前年度比＋５億円）となりました。」
販売の質向上、手取り改善による売価改善、為替好転により、需要低迷・競争激化・コスト悪化を吸収し、通期営業利益1,910億円を確保した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「このような経営環境の中、当社は、販売の質向上、あるいは「手取り改善活動」を推進することにより、堅調な業績を達成いたしました。この結果、当社グループの売上高は２兆639億円（前年同期比+2,586億円、同+14％）、営業利益は1,601億円（前年同期比+64億円、同+4％）となりました。」
販売の質向上・手取り改善活動を継続した結果、売上高は前年同期比14％増、営業利益は1,601億円で同4％増となり、経営効率改善の効果が業績に表れた。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「このような経営環境の中、当社業績は、販売の質向上、あるいは「手取り改善活動」を推進し、前年同期比で堅調に伸長いたしました。この結果、当社グループの売上高は１兆3,308億円（前年同期比+1,726億円、同+15％）、営業利益は、地域ミックスや売価の改善等により、1,042億円（前年同期比+196億円、同+23％）となりました。」
販売の質向上、手取り改善、地域ミックス・売価改善の取り組みが続き、上期の売上高は前年同期比15％増、営業利益は23％増の1,042億円となった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「このような経営環境の中、当社の業績は、2021年度から継続している販売の質向上、あるいは「手取り改善活動」の推進に、為替の追い風が加わり、前年同期比で大幅に改善いたしました。この結果、当社グループの売上高は6,358億円（前年同期比+1,071億円、同+20％）、営業利益は、地域ミックスや売価の改善等により、452億円（前年同期比+144億円、同+47％）となりました。」
販売の質向上、手取り改善、地域ミックスおよび売価改善の効果について、売上高6,358億円、営業利益452億円、営業利益前年同期比47％増という具体的な業績改善が示された。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「こういった環境下で、当社の業績は、昨年来進めてまいりました“手取り改善戦略”の成果が顕在化し、息の長い改善フェーズにあります。 この結果、当社グループの売上高は1兆8,053億円（前年同期比+3,892億円、同+27％）、営業利益は、地域ミックスや売価の改善等により、1,537億円（前年同期比+978億円、同+175％）となりました。」
手取り改善戦略の成果が顕在化したと説明され、地域ミックス・売価改善等を含む経営効率改善により、営業利益は前年同期比978億円増の1,537億円となった。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「このような経営環境の中当社の業績は、販売の質あるいは手取り改善活動を推進することに集中したことに加え、為替の追い風もあり、前年同期比で大幅に改善しました。この結果、当社グループの売上高は11,582億円（前年同期比+2,676億円、同+30％）、営業利益は、地域ミックスや売価の改善等により、846億円（前年同期比+594億円、同+236％）となりました。」
販売の質・手取り、地域ミックス、売価の改善を進めた結果、営業利益は前年同期比594億円増の846億円となり、経営効率改善の効果が業績に表れた。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当社グループの売上高は14,161億円（前年同期比+4,633億円、同+49％）、営業利益は、卸売の増加、値引き抑制効果や、コスト改善効果により、559億円（前年同期は営業損失867億円）となりました。」
値引き抑制とコスト改善を含む経営効率改善が、前年同期の営業損失867億円から営業利益559億円への改善として表れた。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「営業利益は、販売台数増及び販売構成の改善、販売費抑制効果等により大幅に改善し、252億円（前年同期は営業損失826億円）となりました。」
コスト削減・販売費抑制を含む経営効率改善が継続し、営業利益は前年同期の826億円の損失から252億円の利益へ改善した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「売上高は4,319億円（前年同期比＋2,024億円、同＋88％）、営業利益は、新車効果等による販売台数増及び販売構成の改善、販売費抑制効果及び前年度より実施してきたコスト削減効果等により大幅に改善し、106億円（前年同期は営業損失533億円）となりました。」
販売費抑制や前年度からのコスト削減効果が営業利益の改善要因として現れ、前年同期の営業損失533億円から106億円の営業利益へ転換した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「・固定費を2019年度比20％以上の削減、さらに集中投資で収益力を向上」
従来の固定費削減方針が、新中期経営計画の正式な施策として2019年度比20％以上という基準付きの目標に整理された。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「③ 販売・開発・生産・本社/管理部門のすべての領域で抜本的な固定費・経費削減を進め、固定費を今後２年間で20％以上削減」
従来の費用管理・コスト削減から、販売、開発、生産、本社・管理部門を対象に、固定費を今後2年間で20％以上削減する数値付きの取り組みへ拡大した。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「係る事態に対処すべく、将来的な成長への投資を進める中、費用の再精査を行うなどのコスト削減に努めましたが、効果が生じるまでに時間が掛かるものもあり」
将来成長への投資を進めながら、費用の再精査などによるコスト削減を継続している。一部の施策は効果発現まで時間を要すると説明している。 - FY2018前進有価証券報告書
「営業利益は前連結会計年度の51億円から大きく改善し982億円（前年比＋931億円）となりました。この増益は、主に販売台数の増加影響にコスト低減効果と市場措置費用の減少が加わったことによるものです。」
コスト低減効果を含む経営効率改善が、営業利益982億円への大幅な改善要因として年度実績に表れた。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「当社はコスト管理を徹底するとともに、研究開発費を大幅に増額しながらも、生産・物流コストも含めた「ものづくり総コスト」の年率△1.3％低減を目指します。」
従来のコスト低減努力の記載から、生産・物流を含む「ものづくり総コスト」を年率1.3％低減する具体的な目標へ進展した。 - FY2017前進有価証券報告書
「営業利益は、販売台数減少の影響に為替の悪化や市場措置費用の増加も加わったが、コスト低減努力により、51億円（前年度比△1,333億円、同△96％）の黒字を確保した。」
コスト低減努力を含む経営効率改善により、厳しい販売・為替環境下でも通期営業利益51億円の黒字を確保した。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「第３四半期単独（2016年10月１日～12月31日）ではコスト削減を中心とした経営効率改善に為替の効果も加わり、84億円と四半期ベースでの黒字を回復した。」
累計では営業赤字が残る一方、第3四半期単独ではコスト削減を中心とする経営効率改善により営業利益84億円を確保し、四半期ベースの黒字回復を示した。