気候変動・エネルギー問題への対応
FY2020に初出。9回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「引き上げ」なのは、ほかに0社。
- FY2026引き上げ有価証券報告書
「電動車販売比率 50% （2035年度100%） 16%」
電動車販売比率について、2030年度50％に加え、2035年度100％という長期目標が明示された。2024年度実績は16％である。 - FY2025前進有価証券報告書
「2028年度までに９車種の電動車を投入する計画であり、これまでに『ASX』（PHEV/HEVモデル）、『コルト』（HEVモデル）、『エクスパンダー』（HEVモデル）、『エクスパンダー クロス』（HEVモデル）、『エクスフォース』（HEVモデル）の５車種を投入しました。2023年２月以前に投入した車種（ミニキャブEV/L100 EV・eKクロスEV・アウトランダー・エクリプス クロス)を含め、2025年３月時点で９車種の電動車を販売しています。」
気候変動・電動化対応について、2028年度までの9車種投入計画に対し、新たに5車種を投入し、既投入車を含む販売車種数が9車種となった。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「また、2023年３月に公表した新中期経営計画「Challenge 2025」では、主要なChallengeの一つにカーボンニュートラル対応を掲げ、電動車強化第２フェーズ（2026-2028年度）に向けた電動車開発とアライアンスの強化に取り組むとともに、2028年度までに９車種の電動車を投入する計画であり、これまでに『ASX』（PHEV/HEVモデル）、『コルト』（HEVモデル）、『エクスパンダー/エクスパンダー クロス』（HEVモデル）の３車種を投入しました。」
気候変動・エネルギー対応が、2050年サプライチェーン全体のカーボンニュートラル、2030年度の新車CO₂排出量40％削減・電動車販売比率50％などの目標に具体化した。2028年度までの電動車9車種投入計画と3車種の投入実績も示された。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「ニュージーランドの全体需要は、「Clean Car Discountプログラム」施策を背景とした、PHEV/EVモデルが全体需要を牽引いたしました。」「今後も引き続き高い需要のあるPHEVシリーズの供給に注力し、PHEV関連のプロモーションを実施することによって、“PHEV Leader”として、市場の拡大を牽引してまいります。」
気候変動・エネルギー問題への対応について、PHEV・EVが市場需要を牽引する中、PHEVシリーズの供給とプロモーションを通じて「PHEV Leader」として市場拡大を牽引する方針が示された。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「また、６月より販売を本格化してまいりました『eKクロス EV』は、第２四半期までですでに6,500台を越えた受注を頂き好調なスタートを切りました。」
気候変動・エネルギー問題への対応について、軽EVのeKクロス EVが販売本格化後、第2四半期までに6,500台超を受注し、環境対応車の市場投入が進展した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「そういった環境下において、新型『アウトランダー』PHEVモデル、『eKクロス EV』が好調に推移したことに加え、生産遅延が想定よりも好転した事から、第１四半期は堅調な販売となりました。」
気候変動・エネルギー問題への対応について、PHEVおよびEVの新型車が実際の販売を牽引する段階へ進んだ。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「・2022年度までに新型車投入により環境対応車(PHEV・EV)のラインナップを強化、2022年度以降もアセアンでピックアップトラック・SUV・MPVなど新型車を投入」
気候変動・エネルギー問題への対応として、PHEV・EVのラインナップを2022年度までに強化する商品投入計画を再確認している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「・2022年度までに新型車投入により環境対応車(PHEV・EV)のラインナップを強化、2022年度以降もアセアンでピックアップトラック・SUV・MPVなど新型車を投入」
気候変動・エネルギー問題への対応について、PHEV・EVのラインナップを2022年度までに強化する商品投入計画として具体化された。 - FY2020初出有価証券報告書
「また、2018年にはマテリアリティ(重要課題)を特定し、気候変動・エネルギー問題への対応を最重要課題の一つに掲げ、排出ガスの少ない自動車や電気自動車の開発、事業所での省エネ活動、再生可能エネルギーの活用促進などに努めております。」
気候変動・エネルギー問題をマテリアリティの最重要課題の一つと位置付け、低排出ガス車・EV開発、省エネ、再生可能エネルギー活用を対応手段として記載した。