原材料・部品サプライヤーの供給不足と価格高騰
FY2016に初出。31回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載は2026-11-06。
いすゞ自動車がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。70社中42社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに18社。
- 2026-11-06顕在化決算
「中東情勢の影響による出荷遅延や各国向けの船便不足に伴う一時的な製品在庫の増加約700億円を含む棚卸資産の増加1,319億円」
サプライチェーン・物流の混乱が、出荷遅延、船便不足、一時的な製品在庫増加として実績化した。 - FY2026悪化有価証券報告書
「資材費等の変動は255億円の減益」
資材費等の上昇が営業利益の255億円の減益要因として実績化した。調達網の供給中断、海上交通、人権・コンプライアンスまでリスク記載の範囲も広げている。 - 2026-05-13顕在化決算
「損益につきましては、販売台数の増加及び価格対応によるプラス影響はあるものの、米国関税影響、資材費等の上昇、為替影響、成長関連費用の増加によるマイナス影響に加えて、中東情勢影響による出荷停止もあり、営業利益は2,037億円（前連結会計年度比11.2％減）となりました。」
資材費等の上昇が、販売台数増加や価格対応の効果を上回る減益要因として記載された。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「損益につきましては、販売台数の増加及び価格対応によるプラス影響はあるものの、為替影響、海外市場の仕向構成悪化、米国関税影響、及び資材費等の上昇等によるマイナス影響が上回った結果、営業利益は1,046億円（前中間連結会計期間比21.1％減）となりました。」
資材費等の上昇が実際の減益要因として記載され、価格対応等のプラス影響を上回った。 - FY2025再定義有価証券報告書
「しかし、以下のような事象が当社グループのサプライヤーや調達網で発生した際には、供給・輸送能力の低下や供給・輸送の中断が引き起こされ、生産に必要な量の原材料、部品及び製品が確保できなくなる、又は確保が遅れる可能性があります。」
従来の供給不足・価格高騰に加え、労働争議、システム障害、許認可取消し、人権侵害、海上交通の混乱など、調達網全体のリスクへ整理を広げた。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「販売台数の減少及び資材費等の上昇により、営業利益は1,292億円（前中間連結会計期間比9.8％減）」
原材料・資材価格上昇のリスクが、販売台数減少とともに中間期の減益要因として実績化した。供給不足そのものではなく、資材費等の上昇が記載されている。 - FY2024対処有価証券報告書
「国内車両販売台数につきましては、部品不足が改善し、前連結会計年度に比べ5,084台（8.8％）増加の62,932台となりました。」
前年度まで顕在化していた部品不足について、改善が国内販売台数の増加として表れた。一方、資材費等の変動は420億円の減益要因として残った。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「国内車両販売台数につきましては、部品不足が改善し、前第３四半期連結累計期間に比べ7,672台（19.7％）増加の46,696台となりました。」
従来顕在化していた部品不足について、改善により国内車両販売台数が前年同期比19.7％増加した。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「国内車両販売台数につきましては、部品不足が改善し、前第２四半期連結累計期間に比べ8,501台（36.1％）増加の32,041台となりました。」
従来顕在化していた部品不足について、改善により国内車両販売台数が前年同期比36.1％増加した。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「国内車両販売台数につきましては、部品不足が改善し、前第１四半期連結累計期間に比べ5,334台（54.2％）増加の15,184台となりました。」
従来顕在化していた部品不足について、改善が国内車両販売台数の前年同期比54.2％増加として示された。供給制約の影響は低減したが、海外販売ではインフレーション・金利上昇の影響が記載されている。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当連結会計年度における資材費等の変動の影響は、サプライチェーンの混乱に伴う資材費・物流費等の歴史的な高騰により、前連結会計年度に対して1,300億円の減益となり、大きな減益要因となりました。」
サプライチェーン混乱、資材費・物流費等の高騰が継続し、1,300億円の減益要因として通期業績に実際に表れた。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「サプライチェーンの混乱により生産に影響が出たものの、国内と海外を合わせた総販売台数は、前第３四半期連結累計期間に比べ93,352台（22.7％）増加し504,521台となりました。」
サプライチェーンの混乱が引き続き生産へ影響した。資材費・物流費の高騰によるコスト増加も発生しているが、販売台数は前年同期を上回った。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「サプライチェーンの混乱により生産に影響が出たものの、国内と海外を合わせた総販売台数は前第２四半期連結累計期間に比べ57,433台（21.8％）増加し321,266台となりました。」
従来からの供給不足・物流制約リスクについて、サプライチェーンの混乱が実際に生産へ影響したと記載された。資材費・物流費の高騰によるコスト増加も発生している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「損益につきましては、販売台数の増加や為替環境が好転したものの、資材費・物流費の高騰によりコストが増加し、営業利益は547億円（前第１四半期連結累計期間比7.7％減）」
サプライチェーンの混乱による生産面への影響が続き、資材費・物流費の高騰がコスト増加と減益要因として実績化した。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度におけるサプライチェーンの混乱に伴う資材費・物流費等の高騰といった経済変動の影響は、前連結会計年度に対して450億円の減益となり、大幅な減益要因となりました。」
半導体不足、物流停滞、資材費・物流費高騰が実際の生産制約・減益要因として発生した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「原材料や物流費が高騰したものの、増収効果に加え、為替の好転やコスト合理化を進め、営業利益は1,486億円（前第３四半期連結累計期間比135.8％増）」
従来の供給不足リスクに加え、原材料・物流費の高騰が実際のコスト要因として記載された。コスト合理化等により増益となったが、供給網・価格上昇の影響は発生している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「サプライチェーンの混乱により生産に影響が出たものの、旺盛な需要を受け、」
従来からの供給不足リスクについて、サプライチェーンの混乱が実際に生産へ影響したと記載された。 - FY2021悪化有価証券報告書
「半導体等をはじめとする資材や部品等の大幅な不足や価格の高騰が生じた場合、大規模地震等の自然災害等の不測の事態が発生した場合には、当社グループの業績及び財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。」
従来の供給不足・価格高騰リスクに、半導体不足と海運コンテナ等の物流サービス不足が明示的に加わった。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
原材料・部品サプライヤーの供給不足と価格高騰に関する既存リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
原材料・部品サプライヤーの供給不足と価格高騰に関するリスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
原材料・部品サプライヤーの供給不足と価格高騰に関するリスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
原材料・部品サプライヤーの供給不足と価格高騰に関するリスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
原材料・部品サプライヤーの供給不足と価格高騰に関するリスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「サプライヤーの能力を大幅に超えるような需給状況になった場合や、サプライヤーに生じた事故や不測の事態により供給能力が大幅に低下した場合は、十分な量を確保することができなくなる可能性があります。」
サプライヤーの供給不足と原材料価格高騰のリスクを再掲している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
原材料・部品サプライヤーの供給不足と価格高騰に関するリスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
原材料・部品サプライヤーの供給不足と価格高騰に関するリスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
原材料・部品サプライヤーの供給不足と価格高騰に関するリスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「サプライヤーの能力を大幅に超えるような需給状況になった場合や、サプライヤーに生じた事故や不測の事態により供給能力が大幅に低下した場合は、十分な量を確保することができなくなる可能性がある。」
サプライヤーの供給不足と原材料価格高騰のリスクを再掲している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
原材料・部品サプライヤーの供給不足と価格高騰に関する既存リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「サプライヤーに生じた事故や不測の事態により供給能力が大幅に低下した場合は、十分な量を確保することができなくなる可能性がある。これらの供給の遅れや、不足が生じた場合は、当社グループの業績及び財政状態に悪影響を及ぼす可能性がある。」
外部サプライヤーの供給不足および原材料価格高騰のリスクを再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「供給の遅れや、不足が生じた場合は、当社グループの業績及び財政状態に悪影響を及ぼす可能性がある。また、需給の逼迫などにより原材料等の価格が高騰し、生産性向上などの内部努力や価格への転嫁などにより吸収できず、コスト上昇を招いた場合には、当社グループの業績及び財政状態に悪影響を及ぼす可能性がある。」
供給能力低下による数量面のリスクと、原材料価格上昇によるコスト面のリスクを併記している。