電動化・コネクテッド技術・自動運転による環境変化
FY2018に初出。7回の記載のうち5回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2021。直近の記載はFY2026。
いすゞ自動車がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より3年早い。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「当社グループは2030年に向けて、創造・提供する価値を従来の商品軸から、新たにソリューションへと広げ、ビジネスモデルを変革します。」
電動化・コネクテッド・自動運転等の環境変化を、商用モビリティソリューションカンパニーへのビジネスモデル変革として整理している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「当社グループは2030年に向けて、創造・提供する価値を従来の商品軸から、新たにソリューションへと広げ、ビジネスモデルを変革します。」
電動化・コネクテッド・自動運転等の技術環境変化を、商品軸からソリューション軸へのビジネスモデル変革としてIXの中で再整理した。 - FY2023再定義有価証券報告書
「「物流ＤＸ」では、お客様の「運ぶ」に関する課題を解決し、新たな価値を創造するため、ソフトウェアやデジタルへ経営資源を集中し、2030年に向けた当社グループの新たな成長ドライバーとするべく取組みを加速します。」
電動化・コネクテッド・自動運転という技術環境の認識を、カーボンニュートラルと物流DXを2030年の成長ドライバーとする整理へ広げた。 - FY2022再定義有価証券報告書
「「カーボンニュートラルの潮流の世界的な加速」や「社会インフラとしての物流の安定性・安全性への期待」といった社会的要請への対応には、ＣＡＳＥ（※）をはじめ多額の研究開発費・投資が必要となります。」
電動化・コネクテッド・自動運転に加え、カーボンニュートラルと物流インフラの安定性・安全性を中期計画の主要な環境変化として整理している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「カーボンニュートラルへの潮流加速や、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の流行など、社会環境の変化の中にあっても社会インフラとしての物流の安定性・安全性への期待など、一層の事業環境の変化が予想されます。」
電動化・コネクテッド・自動運転の技術変化に加え、脱炭素と物流インフラの安定性・安全性を主要な環境変化として位置付けた。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く事業環境は、為替リスクや地政学的リスクの増大など、今後も予断を許さない状況が続くことが見込まれます。また、中長期的には、電動化やコネクテッド技術の普及など、大きな環境変化が予想されます。」
為替・地政学リスクと、電動化・コネクテッド技術による中長期の環境変化を再掲している。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社グループを取り巻く事業環境は、中長期的には、ＥＶ（電動化）、コネクテッド技術、自動運転などの先進技術の投入が進むと予想され、過去トレンドとは異なる大きな環境変化が顕在化していくことと考えられる。」
電動化、コネクテッド、自動運転の普及を、従来のトレンドとは異なる中長期の事業環境変化として位置付けている。