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いすゞ自動車(7202)・事実再定義

国内販売の増加と新興国・資源国を中心とした海外販売の減少

FY2017-Q1に初出。33回の記載のうち16回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2026。

33記載
11年にわたる
1うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2018-Q3 – FY2019-Q3再定義FY2019 – FY2021-Q1再掲FY2024-Q2 – FY2024-Q32016: 220162017: 420172018: 420182019: 420192020: 420202021: 420212022: 320222023: 420232024: 120242025: 120252026: 22026
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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026国内外とも販売増加へ有価証券報告書

    「国内では、堅調な市場により、前連結会計年度から4,274台(5.5%)増加の81,741台となりました。海外では、米国の関税影響や市況悪化はあったものの、中近東やアフリカ、中南米で伸長し、前連結会計年度から13,082台(6.0%)増加の229,898台となりました。」

    前年度の国内増加・海外減少から、当年度は国内・海外の双方が増加する構図へ転換した。
  2. 2026-05-13再定義決算

    「国内車両販売台数につきましては、市場が堅調に推移し、前連結会計年度に比べ4,274台(5.5%)増加の81,741台となりました。海外車両販売台数につきましては、CV(商用車(トラック及びバス))は、米国の関税影響・市況悪化はあったものの、中近東・アフリカ・中南米を中心に13,082台(6.0%)増加し229,898台、LCV(ピックアップトラック及び派生車)は、タイ国内向けは厳しい市況が続くものの、販売サイドでの在庫調整を実施した前連結会計年度比では増加、輸出向けはサウジアラビアの需要減・中東情勢影響を受けた3月の出荷停止により減少した一方で、アフリカ・オセアニアを中心に台数増となったことで、25,269台(11.0%)増加し、254,219台となりました。」

    国内販売の増加に加え、海外CV・LCVも地域差を伴いながら増加し、国内外双方の販売増加という構図が通期で確認された。
  3. FY2026-H1国内外とも販売増加へ有価証券報告書

    「当中間連結会計期間における国内と海外を合わせた総販売台数は、前中間連結会計期間に比べ33,613台(13.6%)増加し、280,364台となりました。国内車両販売台数につきましては、商品力を活かした販売拡大により、前中間連結会計期間に比べ3,009台(8.3%)増加の39,255台となりました。」

    国内販売は商品力を活かした販売拡大により8.3%増加し、海外CV・LCV販売も増加したため、国内外双方の販売増加という構図となった。
  4. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「国内車両販売台数につきましては、部品不足が改善し、前第3四半期連結累計期間に比べ7,672台(19.7%)増加の46,696台となりました。一方、海外車両販売台数につきましては、インフレーション及び金利上昇による影響を受けた結果、CV(商用車(トラック及びバス))はアジアを中心に27,786台(12.8%)減少し188,951台、LCV(ピックアップトラック及び派生車)はタイを中心に36,631台(11.8%)減少し274,904台となりました。」

    国内は部品不足の改善により販売増加が続く一方、海外はインフレーション・金利上昇の影響によりCV・LCVの販売減少が続いている。
  5. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「国内車両販売台数につきましては、部品不足が改善し、前第2四半期連結累計期間に比べ8,501台(36.1%)増加の32,041台となりました。一方、海外車両販売台数につきましては、インフレーション及び金利上昇による影響を受けた結果、CV(商用車(トラック及びバス))はアジア及び中南米を中心に19,707台(13.7%)減少し123,638台、LCV(ピックアップトラック及び派生車)はタイを中心に30,083台(14.9%)減少し171,386台となりました。」

    国内は部品不足の改善で販売増加、海外はインフレーション・金利上昇で販売減少という構図が続いている。
  6. FY2024-Q1再定義有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間における国内と海外を合わせた総販売台数は、前第1四半期連結累計期間に比べ9,772台(5.8%)減少し158,126台となりました。国内車両販売台数につきましては、部品不足が改善し、前第1四半期連結累計期間に比べ5,334台(54.2%)増加の15,184台となりました。海外車両販売台数につきましては、インフレーション及び金利上昇による影響を受けた結果、CV(商用車(トラック及びバス))はアジアを中心に9,699台(15.1%)減少し、LCV(ピックアップトラック及び派生車)はタイを中心に5,407台(5.8%)減少しました。」

    前年度通期の国内・海外とも販売増加から、当四半期は国内が部品不足改善で増加する一方、海外はインフレーション・金利上昇で減少する構図へ変化した。
  7. FY2023国内・海外とも販売増加へ転換有価証券報告書

    「国内車両販売台数につきましては、サプライチェーン混乱の生産面への影響はあったものの、徐々に改善に向かっており、前連結会計年度に比べ3,259台(6.0%)増加の57,848台となりました。海外車両販売台数につきましては、ピックアップトラックを中心に販売台数が増加し、前連結会計年度に比べ88,277台(16.8%)増加の613,645台となりました。」

    第3四半期までの国内減少・海外増加の構図から、通期では国内・海外とも販売台数が増加する構図となった。
  8. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「国内車両販売台数につきましては、生産面の影響を受け、前第3四半期連結累計期間に比べ2,774台(6.6%)減少の39,024台となりました。一方、海外車両販売台数につきましては、ピックアップトラックを中心に販売台数が増加し、前第3四半期連結累計期間に比べ96,126台(26.0%)増加の465,497台となりました。」

    国内は生産面の影響で販売減少が続く一方、海外はピックアップトラックを中心に増加する構図が続いている。
  9. FY2023-Q2再定義有価証券報告書

    「国内車両販売台数につきましては、生産面の影響を受け、前第2四半期連結累計期間に比べ5,743台(19.6%)減少の23,540台となりました。一方、海外車両販売台数につきましては、ピックアップトラックを中心に販売台数が増加し、前第2四半期連結累計期間に比べ63,176台(26.9%)増加の297,726台となりました。」

    国内販売は生産面の影響で減少する一方、海外販売はピックアップトラックを中心に増加する構図となった。総販売台数は海外販売の増加により前年同期比21.8%増加した。
  10. FY2022再定義有価証券報告書

    「国内と海外を合わせた連結総販売台数は、前連結会計年度に比べ125,822台(27.7%)増加の579,957台となりました。」

    前年度の国内・海外双方の販売減少から、当年度は国内販売が生産制約で減少する一方、海外販売が33.7%増加する構図へ変化した。
  11. FY2022-Q3再定義有価証券報告書

    「国内車両販売台数につきましては、生産面の影響を受け、前第3四半期連結累計期間に比べ1,338台(3.1%)減少の41,798台となりました。海外車両販売台数につきましては、旺盛な需要を背景に多くの地域で販売台数が増加し、前第3四半期連結累計期間に比べ113,238台(44.2%)増加の369,371台となりました。」

    第2四半期までの国内・海外とも販売増加という構図から、国内は生産面の影響で減少し、海外は旺盛な需要により大幅増加する構図へ変化した。
  12. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「内訳は国内販売台数が前第2四半期連結累計期間に比べ372台(1.3%)増加の29,283台、海外販売台数が92,317台(64.9%)増加の234,550台です。」

    国内・海外とも販売台数が増加する構図が続き、特に海外販売の回復が総販売台数の増加を牽引した。
  13. FY2022-Q1再定義有価証券報告書

    「国内と海外を合わせた総販売台数は、前第1四半期連結累計期間に比べ67,872台(111.5%)増加し128,755台となりました。内訳は、国内販売台数が前第1四半期連結累計期間に比べ352台(2.7%)増加の13,393台、海外販売台数が前第1四半期連結累計期間に比べ67,520台(141.1%)増加の115,362台です。」

    従来の国内・海外とも販売減少という構図から、当四半期は国内・海外の双方が増加する構図へ変化した。海外販売の増加幅が特に大きい。
  14. FY2021国内・海外とも販売減少が継続有価証券報告書

    「海外車両販売台数は、主にアジアで全需が減少したことを受け、前連結会計年度に比べ44,806台(10.2%)減少の393,064台となりました。この結果、国内と海外を合わせた連結総販売台数は、前連結会計年度に比べ55,088台(10.8%)減少の454,135台となりました。」

    国内車両販売台数は14.4%減、海外は10.2%減となり、国内・海外双方の販売減少が通期で続いた。
  15. FY2021-Q3国内・海外とも販売減少が継続有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の国内車両販売台数につきましては、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)感染拡大影響を受け、9,830台(18.6%)減少の43,136台となりました。海外車両販売台数につきましては、一部市場を除き需要が回復傾向にはあるものの、新型コロナウイルス感染症の世界的な感染拡大によりほぼすべての地域で販売台数が減少し、前第3四半期連結累計期間に比べ59,066台(18.7%)減少の256,133台となりました。」

    国内販売は18.6%減、海外販売は18.7%減となり、国内・海外双方の販売減少が続いた。
  16. FY2021-Q2国内・海外とも販売減少が継続有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の国内車両販売台数につきましては、排ガス規制や法規制の切替による駆け込み需要の反動減を受け、前第2四半期連結累計期間に比べ10,595台(26.8%)減少の28,911台となりました。海外市場につきましては、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の世界的な感染拡大の影響を受け北米やインドネシアを中心としたアジアで販売台数が減少し、トラックとピックアップトラックを合わせた海外車両販売台数は前第2四半期連結累計期間に比べ64,710台(31.3%)減少の142,233台となりました。」

    国内は法規制切替の駆け込み需要の反動減、海外はCOVID-19の影響により、国内・海外の双方で販売減少が続いた。
  17. FY2021-Q1国内・海外とも販売減少へ有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の国内販売台数につきましては、排ガス規制や法規制の切替による駆け込み需要の反動減を受け、前第1四半期連結累計期間に比べ4,713台(26.5%)減少の13,041台となりました。海外販売台数につきましては、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の世界的な感染拡大の影響を受け、前第1四半期連結累計期間に比べ61,634台(56.3%)減少の47,842台となりました。」

    従来の国内・海外の一方が増加する構図から、法規制切替の反動減とCOVID-19により国内・海外の双方が減少する構図へ変化した。
  18. FY2020再定義有価証券報告書

    「当連結会計年度の国内車両販売台数は、小型車はシェア42.4%と高い評価を得たものの、全需減少にともない販売台数は減少しており、前連結会計年度に比べ3,078台(4.1%)減少の71,353台となりました。」

    国内販売も排ガス規制対応の反動減で減少し、海外販売もアジアを中心に減少したため、国内・海外とも販売減少の構図となった。
  19. FY2020-Q3再定義有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の国内車両販売台数につきましては、小型車で排ガス規制切替前の駆け込み需要を効果的に取り込んだものの、大型車・中型車ではシェアを落とし、550台(1.0%)減少の52,966台となりました。海外車両販売台数につきましては、タイ・インドネシア・オーストラリアで販売台数が減少し、前第3四半期連結累計期間に比べ21,731台(6.4%)減少の315,199台となりました。この結果、国内と海外を合わせた総販売台数は、前第3四半期連結累計期間に比べ22,281台(5.7%)減少し368,165台となりました。」

    国内販売も前年同期比1.0%減、海外販売も6.4%減となり、国内・海外とも販売減少、総販売台数減少という構図に変化した。小型車の駆け込み需要があった一方、大型・中型車ではシェアを落としている。
  20. FY2020-Q2再定義有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の国内車両販売台数は、排ガス規制切替前の駆け込み需要を効果的に取り込み、前第2四半期連結累計期間に比べ3,953台(11.1%)増加の39,506台となりました。海外市場につきましては、インドネシアを中心としたアジアで販売台数が減少し、トラックとピックアップトラックを合わせた海外車両販売台数は前第2四半期連結累計期間に比べ9,253台(4.3%)減少の206,943台となりました。この結果、国内と海外を合わせた総販売台数は、前第2四半期連結累計期間に比べ5,300台(2.1%)減少し246,449台となりました。」

    国内販売は排ガス規制切替前の駆け込み需要により11.1%増加した一方、海外販売はアジアを中心に4.3%減少し、総販売台数は2.1%減少した。国内増加・海外減少の構図へ変化している。
  21. FY2020-Q1国内・海外とも販売増加へ有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の国内販売台数につきましては、排ガス規制切替前の駆け込み需要を効果的に取り込み、前第1四半期連結累計期間に比べ2,281台(14.7%)増加の17,754台となりました。」

    前年度第1四半期の国内販売減少・海外販売増加という構図から、当四半期は国内販売も排ガス規制切替前の駆け込み需要により増加した。海外販売も前年同期比5.8%増加し、国内・海外の双方が増加する構図となった。
  22. FY2019再定義有価証券報告書

    「海外車両販売台数は、タイでピックアップトラックが好調だったことに加え、アジアやアフリカの市場回復もあり、前連結会計年度に比べ28,261台(6.6%)増加の457,891台となりました。」

    前年度の国内販売減少・海外販売増加から、当年度は国内販売も増加し、国内外とも車両販売台数が増加する構図となった。
  23. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の国内車両販売台数につきましては、大型・中型車ではシェアを落としたものの、小型車でシェアを伸ばし、17台(0.0%)増加の53,516台となりました。海外車両販売台数につきましては、タイやアフリカで販売台数が増加し、前年同期に比べ26,054台(8.4%)増加の336,930台となりました。」

    国内販売はほぼ前年並みで車種別に明暗が分かれ、海外販売はタイ・アフリカの増加により前年同期を上回った。
  24. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の国内車両販売台数は、普通トラックでシェアを下げたこともあり、前年同期に比べ1,607台(4.3%)減少の35,553台となりました。海外市場につきましては、タイやアフリカで販売台数が増加し、トラックとピックアップトラックを合わせた海外車両販売台数は前年同期に比べ16,432台(8.2%)増加の216,196台となりました。この結果、国内と海外を合わせた総販売台数は、前年同期に比べ14,825台(6.3%)増加し251,749台となりました。」

    国内販売は普通トラックのシェア低下などにより4.3%減少した一方、海外販売はタイ・アフリカの増加により8.2%増加し、総販売台数は6.3%増加した。
  25. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「国内車両販売台数につきましては、前年同期に比べ1,122台(6.8%)減少の15,473台となりました。海外販売台数につきましては、経済が回復基調にあるタイを中心としたアジアやアフリカを中心に増加し、前年同期に比べ6,396台(6.6%)増加の103,459台となりました。この結果、国内と海外を合わせた総販売台数は、前年同期に比べ5,274台(4.6%)増加し118,932台となりました。」

    国内販売は減少した一方、海外販売はタイを中心とするアジア・アフリカで増加し、総販売台数は前年同期比4.6%増となった。国内減少・海外増加という構図を再確認している。
  26. FY2018再掲有価証券報告書

    「国内車両販売台数は、前年度に比べ8,079台(10.1%)減少の72,262台となった。海外車両販売台数は、タイでピックアップトラックが好調だったことに加え、新興国市場も回復基調にあり前年度に比べ3,652台(0.9%)増加の429,630台となった。」

    国内販売減少・海外販売増加という構図を通期でも確認している。
  27. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の国内車両販売台数につきましては、4,337台(7.5%)減少の53,499台となりました。海外車両販売台数につきましては、回復基調にあるものの一部資源国で需要低迷が継続しており、前年同期に比べ220台(0.1%)減少の310,876台となりました。この結果、国内と海外を合わせた総販売台数は、前年同期に比べ4,557台(1.2%)減少し364,375台となりました。」

    国内販売は前年同期比7.5%減、海外販売は0.1%減で、総販売台数は1.2%減となった。海外販売は回復基調にあるものの、一部資源国の需要低迷が継続している。
  28. FY2018-Q2再定義有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の国内車両販売台数は、前年同期に比べ1,199台(3.1%)減少の37,160台となりました。海外市場につきましては、タイでピックアップトラックが好調なものの、一部資源国では需要が低迷しており、トラックとピックアップトラックを合わせた海外車両販売台数は前年同期に比べ4,936台(2.4%)減少の199,764台となりました。この結果、国内と海外を合わせた総販売台数は、前年同期に比べ6,135台(2.5%)減少し236,924台となりました。」

    従来の国内販売増加・海外販売減少という構図から、当第2四半期累計期間は国内・海外とも販売台数が減少する構図に変化した。タイのピックアップトラックは好調だった一方、一部資源国では需要が低迷した。
  29. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の国内車両販売台数につきましては、引き続き堅調に推移し、前年同期に比べ64台(0.4%)増加の16,595台となりました。海外販売台数につきましては、一部資源国での販売が減少し前年同期に比べ7,135台(6.8%)減少の97,063台となりました。この結果、国内と海外を合わせた総販売台数は、前年同期に比べ7,071台(5.9%)減少し113,658台となりました。」

    国内販売は前年同期比0.4%増と堅調に推移した一方、海外販売は一部資源国での減少により6.8%減少し、総販売台数は5.9%減少した。国内増加・海外減少という構図を再確認している。
  30. FY2017再掲有価証券報告書

    「国内車両販売台数は、前年度に比べ9,812台(13.9%)増加の80,341台となった。海外車両販売台数は、北米などの先進国での販売は堅調に推移した一方、新興国/資源国での販売が減少し前年度に比べ11,589台(2.6%)減少の425,978台となり、国内と海外を合わせた連結総販売台数は、前年度に比べ1,777台(0.3%)減少の506,319台となった。」

    四半期累計で確認されていた国内販売増加と新興国・資源国を中心とした海外販売減少が通期でも確認された。
  31. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の国内車両販売台数につきましては、引き続き堅調に推移し、前年同期に比べ7,129台(14.1%)増加の57,836台となりました。海外車両販売台数につきましては、主に新興国/資源国での販売が減少し、前年同期に比べ8,860台(2.8%)減少の311,096台となりました。この結果、国内と海外を合わせた総販売台数は、前年同期に比べ1,731台(0.5%)減少し368,932台となりました。」

    第1・第2四半期に続き、国内販売の増加と新興国・資源国を中心とする海外販売の減少が確認された。国内57,836台、海外311,096台、総販売368,932台となった。
  32. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の国内車両販売台数につきましては、引き続き堅調に推移し、前年同期に比べ3,899台(11.3%)増加の38,359台となりました。海外販売台数につきましては、主に新興国/資源国での販売が減少し前年同期に比べ15,336台(7.0%)減少の204,700台となりました。この結果、国内と海外を合わせた総販売台数は、前年同期に比べ11,437台(4.5%)減少し243,059台となりました。」

    Q1に続き、国内販売の増加と新興国・資源国を中心とした海外販売の減少が記載された。上期累計では国内38,359台、海外204,700台、総販売台数243,059台となった。
  33. FY2017-Q1初出有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の国内車両販売台数につきましては、引き続き堅調に推移し、前年同期に比べ2,264台(15.9%)増加の16,531台となりました。海外販売台数につきましては、主に新興国/資源国での販売が減少し前年同期に比べ7,401台(6.6%)減少の104,198台となりました。この結果、国内と海外を合わせた総販売台数は、前年同期に比べ5,137台(4.1%)減少し120,729台となりました。」

    国内販売が増加する一方、新興国・資源国を中心に海外販売が減少し、総販売台数も前年同期を下回った。
一緒に動いた変遷

「海外事業に伴う為替換算・価格設定リスク」は、この変遷が動いた33回のうち9回、同じ書類で同じ向きに動きました。

976654★123456
  1. ★この変遷
  2. 1海外事業に伴う為替換算・価格設定リスク9回
  3. 2原材料・部品サプライヤーの供給不足と価格高騰7回
  4. 3主要市場の景気後退、需要縮小、価格競争6回
  5. 4国際的活動・海外進出に伴う政治、経済、人材、税務、社会混乱リスク6回
  6. 5ものづくり事業と稼動サポート事業の両輪による成長5回
  7. 6トリペッチいすゞセールス等の大口顧客への依存4回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
いすゞ自動車の次の決算発表は2026-11-06の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-13の決算で、「再定義」でした。
報道
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