主力国内事業の底堅い推移
FY2017-Q1に初出。26回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2026。
日本車輌製造がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
- FY2026前進有価証券報告書
「公営・民営鉄道向け車両の売上が前連結会計年度に比して増加したことなどにより、鉄道車両事業の売上高は48,556百万円と前連結会計年度比8.5％増加となりました。」
鉄道車両事業の売上高が48,556百万円、前期比8.5％増となり、国内向け車両を中心とする主力事業の増収が確認された。 - 2026-04-24前進決算
「公営・民営鉄道向け車両の売上が前連結会計年度に比して増加したことなどにより、鉄道車両事業の売上高は48,556百万円と前連結会計年度比8.5％増加となりました。」
鉄道車両事業の増収が通期でも示された。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「ＪＲ東海向けＮ７００Ｓ新幹線電車や３１５系電車のほか、東京都交通局向け電車、名古屋鉄道向け電車などの売上があり、ＪＲ向け及び公営・民営鉄道向け車両の売上が前年同期に比して増加したことなどにより、鉄道車両事業の売上高は24,183百万円と前年同期比10.1％増加となりました。」
鉄道車両事業の売上高が24,183百万円、前年同期比10.1％増となり、前年同期の増収実績に続いて国内向け車両を中心とする増収が示された。 - FY2025前進有価証券報告書
「公営・民営鉄道向け車両の売上が前連結会計年度に比して増加したことなどにより、鉄道車両事業の売上高は44,746百万円と前連結会計年度比10.2％増加となりました。」
主力の国内向け鉄道車両を含む鉄道車両事業の売上高が44,746百万円、前期比10.2％増となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「ＪＲ東海向けＮ７００Ｓ新幹線電車や３１５系電車のほか、東京都交通局向け電車、名古屋鉄道向け電車などの売上があり、公営・民営鉄道向け車両の売上が前年同期に比して増加したことなどにより、鉄道車両事業の売上高は21,959百万円と前年同期比13.2％増加となりました。」
主力国内事業の鉄道車両売上高は21,959百万円、前年同期比13.2％増となり、FY2024通期の減収から増収へ転じた。 - FY2024悪化有価証券報告書
「ＪＲ東海向け及びＪＲ西日本向けＮ７００Ｓ新幹線電車や３１５系電車、ＨＣ８５系特急型車両のほか、新京成電鉄向け電車、東京都交通局向け電車などの売上がありましたが、ＪＲ向け車両の売上が前連結会計年度に比して減少したことなどにより、鉄道車両事業の売上高は40,614百万円となり、前連結会計年度比23.9％減少となりました。」
主力の鉄道車両事業は、JR向け車両の売上減少などにより通期で23.9％減収となった。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「ＪＲ東海向けＮ７００Ｓ新幹線電車や３１５系電車、ＨＣ８５系特急型車両のほか、新京成電鉄向け電車、名古屋鉄道向け電車などの売上があり、ＪＲ向け車両の売上が前年同四半期に比して減少したことなどにより、鉄道車両事業の売上高は26,439百万円と前年同四半期比26.4％減少となりました。」
鉄道車両事業の売上高は26,439百万円、前年同期比26.4％減となり、前四半期の18.2％減から減少幅が拡大した。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「ＪＲ東海向けＮ７００Ｓ新幹線電車や３１５系電車、ＨＣ８５系特急型車両のほか、新京成電鉄向け電車、名古屋鉄道向け電車などの売上があり、ＪＲ向け車両の売上が前年同四半期に比して減少したことなどにより、鉄道車両事業の売上高は19,395百万円と前年同四半期比18.2％減少となりました。」
主力の鉄道車両事業は、JR向け車両の売上減少などにより、売上高19,395百万円、前年同期比18.2％減となった。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「ＪＲ東海向けＮ７００Ｓ新幹線電車や３１５系電車、ＨＣ８５系特急型車両のほか、名古屋鉄道向け電車、新京成電鉄向け電車などの売上があり、ＪＲ向け車両の売上が前年同四半期に比して減少したことなどにより、鉄道車両事業の売上高は11,039百万円と前年同四半期比15.6％減少となりました。」
主力の鉄道車両事業は、JR向け車両の売上減少などにより前年同期比15.6％減となった。 - FY2023-Q3鉄道車両事業の増収継続も増加率鈍化有価証券報告書
「ＪＲ東海向けＮ７００Ｓ新幹線電車やＨＣ８５系特急型車両、３１５系電車のほか、名古屋鉄道向け電車、新京成電鉄向け電車などの売上があり、車両が前年同四半期に比して増加したことなどにより、鉄道車両事業の売上高は35,908百万円と前年同四半期比5.4％増加となりました。」
鉄道車両事業は35,908百万円、前年同期比5.4％増と増収を維持したが、前四半期の12.5％増から増加率が鈍化した。 - FY2023-Q2鉄道車両事業の増収継続も増加率鈍化有価証券報告書
「ＪＲ東海向けＮ７００Ｓ新幹線電車や特急型車両ＨＣ８５系のほか、新京成電鉄向け電車、名古屋鉄道向け電車などの売上があり、車両が前年同四半期に比して増加したことなどにより、鉄道車両事業の売上高は23,717百万円と前年同四半期比12.5％増加となりました。」
国内向け車両を中心に鉄道車両事業の売上高は23,717百万円、前年同期比12.5％増となった。前四半期の23.2％増からは増加率が鈍化したが、増収は継続している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「ＪＲ東海向けＮ７００Ｓ新幹線電車や特急型車両ＨＣ８５系のほか、新京成電鉄向け電車、名古屋鉄道向け電車などの売上があり、車両が前年同四半期に比して増加したことなどにより、鉄道車両事業の売上高は13,075百万円と前年同四半期比23.2％増加となりました。」
国内向け車両の増加などにより、鉄道車両事業の売上高は13,075百万円、前年同期比23.2％増となった。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「ＪＲ東海向けＮ７００Ｓ新幹線電車や３１５系電車のほか、ＪＲ東日本向けレール輸送車、小田急電鉄向け電車などの売上がありましたが、ＪＲ東日本向けレール輸送車が前年同四半期に比して減少したことなどにより、鉄道車両事業の売上高は34,067百万円と前年同四半期比9.7％減少となりました。」
鉄道車両事業の売上高は34,067百万円、前年同四半期比9.7％減となり、前四半期の5.5％減から減少幅が拡大した。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「ＪＲ東海向けＮ７００Ｓ新幹線電車のほか、ＪＲ東日本向けレール輸送車、小田急電鉄向け電車、名古屋市交通局向け電車などの売上がありましたが、ＪＲ東日本向けレール輸送車が前年同四半期に比して減少したことなどにより、鉄道車両事業の売上高は21,076百万円と前年同四半期比5.5％減少となりました。」
主力の鉄道車両事業は、JR東日本向けレール輸送車の減少などにより、売上高21,076百万円、前年同期比5.5％減となった。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「ＪＲ東海向けＮ７００Ｓ新幹線電車のほか、小田急電鉄向け電車、名古屋市交通局向け電車、京成電鉄向け電車などの売上がありましたが、ＪＲ東海向けＮ７００Ｓ新幹線電車の納入時期が前年同四半期と異なることなどにより、国内向け車両が前年同四半期に比して減少し、鉄道車両事業の売上高は10,616百万円と前年同四半期比25.9％減少となりました。」
主力国内事業では、JR東海向けN700Sの納入時期の違いなどにより国内向け車両が減少し、鉄道車両事業売上高は前年同期比25.9％減となった。 - FY2021前進有価証券報告書
「この結果、ＪＲ向け車両の売上が前連結会計年度に比して増加したことなどにより、鉄道車両事業の売上高は50,486百万円となり、前連結会計年度に比べ19.2％増加となりました。」
主力国内事業の鉄道車両売上高が50,486百万円、前期比19.2％増となり、国内向け車両を中心とする底堅い推移が通期実績で示された。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「ＪＲ東海向けＮ７００Ｓ新幹線電車のほか、ＪＲ東日本向けレール輸送車、東京メトロ向け電車、名古屋鉄道向け電車などの売上があり、国内向け車両の売上が前年同四半期に比して増加したことから、鉄道車両事業の売上高は37,713百万円と前年同四半期比21.8％増加となりました。」
国内向け車両の増加により、鉄道車両事業の売上高は37,713百万円、前年同四半期比21.8％増となった。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「ＪＲ東海向けＮ７００Ｓ新幹線電車のほか、ＪＲ東日本向けレール輸送車、東京メトロ向け電車、京成電鉄向け電車などの売上があり、国内向け車両が前年同四半期に比して増加したことから、鉄道車両事業の売上高は22,307百万円と前年同四半期比8.2％増加となりました。」
国内向け鉄道車両の増加により、鉄道車両事業は前年同期比8.2％増収となり、主力国内事業の底堅い推移が再確認された。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「ＪＲ東海向けＮ７００Ｓ新幹線電車のほか、ＪＲ東日本向けレール輸送車、東京メトロ向け電車、名古屋鉄道向け電車などの売上があり、国内向け車両が前年同四半期に比して増加したことから、鉄道車両事業の売上高は14,333百万円となり、前年同四半期比40.6％増加となりました。」
主力国内事業について、国内向け鉄道車両の増加により鉄道車両事業売上高が14,333百万円、前年同期比40.6％増となった。 - FY2019再掲有価証券報告書
「建設機械事業は、堅調な国内需要に応える生産体制の維持・強化とアジアを中心とした海外市況に対して各地域ニーズに合った柔軟な対応を進めることで、事業機会の確実な取り込みに努めてまいります。」
国内事業の底堅さに加え、建設機械事業の国内需要が堅調であるとの認識が通期の事業方針でも示されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「また、主力の国内事業については、安定的に利益を計上しており、鉄道車両や橋梁は高水準の受注残がある中で、引き続き受注獲得に努めていく」
主力国内事業の安定的な利益計上と、鉄道車両・橋梁の高水準の受注残という認識が維持されている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「また、主力の国内事業については、安定的に利益を計上しており、鉄道車両や橋梁は高水準の受注残がある中で、引き続き受注獲得に努めていく」
主力国内事業の安定的な利益計上と、鉄道車両・橋梁の高水準の受注残という現状認識が維持されている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「一方、主力の国内事業については、安定的に利益を計上しており、鉄道車両や橋梁は高水準の受注残がある中で、引き続き受注獲得に努めていく」
主力国内事業の安定的な利益計上と、鉄道車両・橋梁の高水準の受注残という認識が継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「一方、主力の国内事業については、安定的に利益を計上し、鉄道車両や橋梁の新規受注が増加するなど、底堅く推移しております」
国内事業の安定的な利益計上、新規受注増加、底堅い推移という現状認識が継続している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「一方、主力の国内事業については、安定的に利益を計上し、鉄道車両や橋梁の新規受注が増加するなど、底堅く推移しております」
従来の底堅い推移という認識に加え、安定的な利益計上と鉄道車両・橋梁の新規受注増加が具体的に記載されている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「一方、主力の国内事業については、底堅く推移している状況にあります」
北米事業と対比して、主力の国内事業は底堅く推移しているとの現状認識が示されている。