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日本車輌製造(7102)・事実前進

鉄道車両事業の大幅な受注増と受注残高

FY2017-Q1に初出。33回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2026。

33記載
11年にわたる
1うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化悪化FY2024-Q3 – FY2025-H12016: 220162017: 320172018: 320182019: 420192020: 420202021: 420212022: 320222023: 320232024: 320242025: 220252026: 22026
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輸送機器向け事業の需要変動と回復8社が書いているテーマ・逆風3社・追い風7社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。7社中2社が悪化側に。

直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「鉄道車両事業 88,383 +77.4 142,618 +38.7」

    鉄道車両事業の受注高は88,383百万円、前年同期比77.4%増、受注残高は142,618百万円、同38.7%増となった。受注高・受注残高とも前期から増加した。
  2. 2026-04-24前進決算

    「鉄道車両事業の受注高は88,383百万円、受注残高は142,618百万円となっております。」

    鉄道車両事業の受注高は前期比で大幅に増加し、受注残高も102,791百万円から増加した。
  3. FY2026-H1受注高減少幅縮小も受注残高は前年同期比減少有価証券報告書

    「鉄道車両事業 11,916 △27.5 90,524 △1.8」

    鉄道車両事業の受注高は前年同期比27.5%減となったが、前回の41.3%減から減少幅が縮小した。受注残高は90,524百万円、前年同期比1.8%減で、前回の18.9%減から減少幅が大きく縮小した。
  4. FY2025前進有価証券報告書

    「鉄道車両事業 49,826 +50.0 102,791 +5.2」

    鉄道車両事業の受注高は49,826百万円、前年同期比50.0%増、受注残高は102,791百万円、同5.2%増となった。受注残高は前期の97,711百万円から増加した。
  5. FY2025-H1悪化有価証券報告書

    「鉄道車両事業 16,428 △41.3 92,180 △18.9」

    鉄道車両事業の受注高は前年同期比41.3%減、受注残高は92,180百万円で同18.9%減となった。受注高・受注残高とも前年同期比減少が続き、通期時点の受注残高同7.0%減から減少幅が拡大している。
  6. FY2024悪化有価証券報告書

    「鉄道車両事業 33,219 △51.8 97,711 △7.0」

    鉄道車両事業の通期受注高は前年同期比51.8%減、受注残高は97,711百万円で同7.0%減となった。
  7. FY2024-Q3悪化有価証券報告書

    「鉄道車両事業 29,326 △50.4 107,993 △4.2」

    鉄道車両事業の受注高は29,326百万円、前年同期比50.4%減、受注残高は107,993百万円、同4.2%減となった。前四半期の受注高54.3%増・受注残高35.4%増から、受注高・受注残高とも減少へ転じた。
  8. FY2024-Q2受注高増加率の鈍化と受注残高増加率の拡大有価証券報告書

    「鉄道車両事業 27,993 +54.3 113,703 +35.4」

    鉄道車両事業の受注高は27,993百万円、前年同期比54.3%増となったが、増加率は前回の327.0%増から鈍化した。一方、受注残高は113,703百万円、同35.4%増となり、増加率は前回の32.6%増から拡大した。
  9. FY2024-Q1前進有価証券報告書

    「鉄道車両事業 10,570 +327.0 104,637 +32.6」

    鉄道車両事業の受注高は10,570百万円、前年同期比327.0%増、受注残高は104,637百万円、同32.6%増となった。前年同期比で受注高・受注残高の増加が続いている。
  10. FY2023-Q3前進有価証券報告書

    「鉄道車両事業 59,142 +134.9 112,763 +10.6」

    鉄道車両事業の受注高は59,142百万円、前年同期比134.9%増、受注残高は112,763百万円、同10.6%増となり、前四半期の受注高・受注残高の減少からともに増加へ転じた。
  11. FY2023-Q2対処有価証券報告書

    「鉄道車両事業 18,137 △20.5 83,949 △25.4」

    鉄道車両事業の受注高は18,137百万円、前年同期比20.5%減、受注残高は83,949百万円、同25.4%減となった。前年同期比減少は続くが、前四半期の受注高87.7%減・受注残高34.4%減から減少幅は縮小した。
  12. FY2023-Q1悪化有価証券報告書

    「鉄道車両事業 2,475 △87.7 78,930 △34.4」

    鉄道車両事業の受注高は2,475百万円、前年同期比87.7%減、受注残高は78,930百万円、前年同期比34.4%減となり、受注高・受注残高の減少が続いた。
  13. FY2022-Q3受注高増加率の鈍化と受注残高増加継続有価証券報告書

    「鉄道車両事業 25,173 +50.1 101,967 +26.0」

    鉄道車両事業の受注高は前年同期比50.1%増、受注残高は101,967百万円で同26.0%増となった。受注高の増加率は前四半期の125.9%増から鈍化した一方、受注残高の増加は継続した。
  14. FY2022-Q2受注高増加率の鈍化と受注残高増加継続有価証券報告書

    「鉄道車両事業 22,801 +125.9 112,586 +25.6」

    鉄道車両事業の受注高は前年同期比125.9%増、受注残高は112,586百万円で同25.6%増となった。受注高の増加率は前回の176.8%増から鈍化し、受注残高の増加率も26.9%増からやや縮小したが、増加は継続している。
  15. FY2022-Q1前進有価証券報告書

    「鉄道車両事業 受注高20,061百万円 前年同四半期比+176.8% 受注残高120,306百万円 前年同四半期比+26.9%」

    鉄道車両事業の受注高は前年同期比176.8%増の20,061百万円、受注残高は前年同期比26.9%増の120,306百万円となり、前期末の受注残高112,236百万円から増加した。
  16. FY2021受注高減少も受注残高増加有価証券報告書

    「鉄道車両事業 60,844 △36.6 112,236 +10.2」

    鉄道車両事業の通期受注高は60,844百万円、前年同期比36.6%減となった一方、受注残高は112,236百万円、前年同期比10.2%増となった。
  17. FY2021-Q3悪化有価証券報告書

    「鉄道車両事業 16,766 △ 81.2 80,931 △23.9」

    鉄道車両事業の受注高は前年同四半期比81.2%減、受注残高は80,931百万円で前年同四半期比23.9%減となり、受注高・受注残高ともに減少へ転じた。
  18. FY2021-Q2受注高減少も受注残高大幅増有価証券報告書

    「鉄道車両事業 10,095 △25.8 89,666 +117.6」

    鉄道車両事業の受注高は前年同期比25.8%減となった一方、受注残高は89,666百万円、前年同期比117.6%増となった。前年同期の受注残高減少から大幅な増加へ転じている。
  19. FY2021-Q1前進有価証券報告書

    「鉄道車両事業 7,247 +275.6 94,792 +137.2」

    鉄道車両事業の受注高は7,247百万円、前年同期比275.6%増、受注残高は94,792百万円、前年同期比137.2%増となった。受注残高の増加幅は前連結会計年度の111.3%増からさらに拡大した。
  20. FY2020前進有価証券報告書

    「鉄道車両事業は、受注高96,031百万円、前年同期比+308.6%、受注残高101,878百万円、前年同期比+111.3%となりました。」

    鉄道車両事業の通期受注高・受注残高がともに前年同期比で大幅増となり、受注残高は101,878百万円まで回復した。
  21. FY2020-Q3前進有価証券報告書

    「鉄道車両事業 89,014 +456.8 106,280 +77.7」

    鉄道車両事業の受注高は89,014百万円、前年同期比456.8%増、受注残高は106,280百万円、前年同期比77.7%増となり、受注高・受注残高ともに大幅に改善した。
  22. FY2020-Q2対処有価証券報告書

    「鉄道車両事業 13,599 +3.0 41,202 △36.6」

    鉄道車両事業の受注高は前年同期比3.0%増に転じ、受注残高は41,202百万円、前年同期比36.6%減となった。受注残高の減少幅は前四半期の39.0%減から縮小した。
  23. FY2020-Q1悪化有価証券報告書

    「鉄道車両事業 1,929 △76.8 39,955 △39.0」

    鉄道車両事業の受注高は1,929百万円、前年同四半期比76.8%減、受注残高は39,955百万円、前年同四半期比39.0%減となった。受注高・受注残高の減少が続いている。
  24. FY2019悪化有価証券報告書

    「鉄道車両事業 23,501 +45.3 48,218 △23.2」

    通期受注高は前年同期比45.3%増となった一方、受注残高は48,218百万円、前年同期比23.2%減となった。前回の受注残高減少幅14.1%から減少幅が拡大している。
  25. FY2019-Q3受注高増加率の鈍化と受注残高減少幅の縮小有価証券報告書

    「鉄道車両事業 15,986 + 44.7 59,797 △14.1」

    鉄道車両事業の受注高は前年同期比44.7%増となったが、直前の前年同期比70.4%増から増加率は鈍化した。受注残高は59,797百万円、前年同期比14.1%減で、減少幅は前回の16.6%減から縮小している。
  26. FY2019-Q2対処有価証券報告書

    「鉄道車両事業 13,204 + 70.4 64,966 △16.6」

    鉄道車両事業の受注高は前年同期比70.4%増となった。受注残高は64,966百万円で前年同期比16.6%減と減少は続くものの、直前の前年同期比45.1%減から減少幅が縮小している。
  27. FY2019-Q1悪化有価証券報告書

    「鉄道車両事業 8,303 + 120.3 65,515 △45.1」

    鉄道車両事業の受注高は前年同期比120.3%増に転じた一方、受注残高は65,515百万円、前年同期比45.1%減となり、受注残高の減少が継続・拡大している。代替メーカーによる米国案件の製造が受注残高減少の要因として記載されている。
  28. FY2018-Q3悪化有価証券報告書

    「鉄道車両事業 11,045 △85.8 69,645 △48.9」

    鉄道車両事業の受注高は前年同期比85.8%減、受注残高は69,645百万円で前年同期比48.9%減となり、前四半期から受注残高の減少がさらに拡大した。米国向け大型案件の製造を代替メーカーが行うことが受注残高減少の要因として記載されている。
  29. FY2018-Q2悪化有価証券報告書

    「鉄道車両事業の受注高は7,751百万円、前年同四半期比△88.7%、受注残高は77,899百万円、前年同四半期比△43.1%となりました。」

    受注高が前年同期比88.7%減、受注残高が43.1%減となった。米国向け大型案件の製造を代替メーカーが行うこととなったため、受注残高が減少したと説明されている。
  30. FY2018-Q1悪化有価証券報告書

    「鉄道車両事業の受注高は3,769百万円、前年同四半期比△91.1%、受注残高は119,277百万円、前年同四半期比△1.3%となりました。」

    受注高が前年同期比91.1%減となり、受注残高も前年同期比増加から1.3%減少へ転じた。直前のFY2017-Q3で示された受注高78,031百万円、受注残高136,160百万円からも低下している。
  31. FY2017-Q3前進有価証券報告書

    「鉄道車両事業の受注高は78,031百万円、前年同四半期比+780.3%、受注残高は136,160百万円、前年同四半期比+24.3%となりました。」

    受注残高の前年同期比増加率が24.3%に拡大し、受注高も78,031百万円となった。鉄道車両事業の受注基盤の増加が継続している。
  32. FY2017-Q2前進有価証券報告書

    「鉄道車両事業の受注高は68,868百万円、前年同四半期比+1,100.4%、受注残高は136,900百万円、前年同四半期比+10.7%となりました。」

    鉄道車両事業の受注高が前年同期比1,100.4%増、受注残高も10.7%増となり、受注残高は前年同期比減少から増加に転じている。
  33. FY2017-Q1初出有価証券報告書

    「鉄道車両事業の受注高は42,185百万円、前年同四半期比+2,358.8%、受注残高は120,881百万円、前年同四半期比△9.6%となりました。」

    鉄道車両事業について、当四半期の受注高と受注残高が数値で開示されている。
一緒に動いた変遷

「全社受注高・受注残高の減少」は、この変遷が動いた33回のうち16回、同じ書類で同じ向きに動きました。

16111010107★123456
  1. ★この変遷
  2. 1全社受注高・受注残高の減少16回
  3. 2エンジニアリング事業の売上急増と報告セグメント化11回
  4. 3その他事業の売上大幅増加10回
  5. 4生産設備・試験設備の更新および増設10回
  6. 5純資産の増加と利益剰余金の回復10回
  7. 6主力国内事業の底堅い推移7回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
日本車輌製造の次の決算発表は2026-10-27の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-04-24の決算で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
鉄道車両事業の大幅な受注増と受注残高|日本車輌製造(7102)の変遷 | Komori