収益基盤の強化と数値目標の達成
FY2016に初出。46回の記載のうち18回が「再掲」。直近の記載は2026-08-05。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。12社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに9社。
- FY2026主要目標達成・次期指針へ移行有価証券報告書
「「グループ経営方針2023」の最終年度となった2025年度は、売上収益・営業利益ともに過去最高を達成しました。営業利益率・ROICについては「グループ経営方針2023」に掲げた経営目標を達成し、１株当たり当期利益（EPS）も大きく成長しました。一方で、CCCは未達となり、キャッシュ・フロー創出力については未だ課題として残りました。2026年度からは、持続的な高成長を実現するステージに移行し、当社グループが取り組むべき社会課題と成長を実現するための事業戦略を改めて明確化し、2040年に向けて、長期視点で大きな飛躍の実現に挑戦していきます。」
グループ経営方針2023について、売上収益・営業利益、営業利益率、ROICの達成を実績として示す一方、CCCは課題として残し、2026年度から2040年を見据えた「中長期の方向性」へ移行している。 - FY2025前進有価証券報告書
「2024年度のROICは10.5％，営業利益率は8.8％，CCCは94日となりました。2025年度は，成長をけん引する航空エンジン・ロケット分野の成長事業と，将来の事業の柱として期待されるクリーンエネルギー分野の育成事業，市場成長が見込めてかつ資本効率の高い事業への戦略的な経営資源のシフトを実行していきます。」
前年度の大幅損失から回復し、2024年度のROIC10.5％、営業利益率8.8％、CCC94日を実績として示した。2025年度目標のROIC8％以上、営業利益率7.5％、CCC100日、売上収益1兆7,000億円を維持し、成長・育成事業への資源シフトを進めるとしている。 - FY2024業績悪化下で2025年度目標を維持有価証券報告書
「2023年度は，PW1100G-JMエンジンに関する追加検査プログラムの影響等の特別要因もあり，多額の損失計上があったものの，一過性の特別要因による損失を除くベースでは営業利益率は７％となり，「グループ経営方針2023」初年度として順調に利益の積み上げが進みました。」
2023年度のROICは△4.9％、営業利益率は△5.3％、CCCは107日となった一方、特殊要因除きの営業利益率は7.0％と説明している。2025年度のROIC8％以上、営業利益率7.5％、CCC100日、売上収益1兆7,000億円という目標は維持し、財務基盤の改善を課題としている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは，2023年度を初年度とする３か年の中期経営方針「グループ経営方針2023」に基づく取り組みを進めています。劇的な環境変化へ対応し，持続的な高成長を実現する事業へ変革するため，当社の成長をけん引する航空エンジン・ロケット分野の成長事業と，将来の事業の柱として期待されるクリーンエネルギー分野の育成事業へ，経営資源を大胆にシフトし，投資を実行していきます。」
グループ経営方針2023に基づき、航空エンジン・ロケットを成長事業、クリーンエネルギーを育成事業とし、経営資源のシフトと投資を進める方針を再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは，2023年度を初年度とする３か年の中期経営計画「グループ経営方針2023」に基づく取り組みを進めています。劇的な環境変化へ対応し，持続的な高成長を実現する事業へ変革するため，当社の成長をけん引する航空エンジン・ロケット分野の成長事業と，将来の事業の柱として期待されるクリーンエネルギー分野の育成事業へ，経営資源を大胆にシフトし，投資を実行していきます。」
2023年度を初年度とする3か年のグループ経営方針2023を継続し、航空エンジン・ロケットとクリーンエネルギーへの資源シフト・投資を再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは，2023年度を初年度とする３か年の中期経営方針「グループ経営方針2023」に基づく取り組みを進めています。劇的な環境変化へ対応し，持続的な高成長を実現する事業へ変革するため，当社の成長をけん引する航空エンジン・ロケット分野の成長事業と，将来の事業の柱として期待されるクリーンエネルギー分野の育成事業へ，経営資源を大胆にシフトし，投資を実行していきます。」
グループ経営方針2023に基づき、航空エンジン・ロケットを成長事業、クリーンエネルギーを育成事業として、経営資源のシフトと投資を進める方針を再確認している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当社グループは，2023年５月に，2023年度を初年度とする３か年の中期経営計画「グループ経営方針2023」を公表しました。」
「プロジェクトChange」から「グループ経営方針2023」へ中期計画を切り替えた。新計画では、営業キャッシュ・フロー1,000億円以上を継続的に創出し、3年間で5,000億円以上を投資するとともに、2025年度のROIC8％以上、営業利益率7.5％、CCC100日、売上収益1兆7,000億円を掲げている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「これらの環境変化のスピードに対応すべく，当社グループは，収益基盤のさらなる強化とライフサイクルビジネスの拡大による成長軌道への回帰，持続可能な社会の実現に資する成長事業の創出を目的とする「プロジェクトChange」という取り組みを進めています。」
収益基盤のさらなる強化、ライフサイクルビジネスの拡大、成長事業の創出を目的とするプロジェクトChangeを継続している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において，経営方針，経営戦略，対処すべき課題について重要な変更はありません。」「プロジェクトChange」という取り組みを進めています。成長事業創出の取り組みとして，液体アンモニア100%燃焼が可能なガスタービンの開発に加え，マレーシア，インドネシアにおける火力発電用ボイラのアンモニア混焼に成功しました。」
経営方針に重要な変更はないとしつつ、プロジェクトChangeの成長事業創出において、液体アンモニア100%燃焼ガスタービンの開発と、マレーシア・インドネシアでの火力発電用ボイラのアンモニア混焼成功を記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「これらの環境変化のスピードに対応すべく，当社グループは，収益基盤のさらなる強化とライフサイクルビジネスの拡大による成長軌道への回帰，持続可能な社会の実現に資する成長事業の創出を目的とする「プロジェクトChange」という取り組みを進めています。」
収益基盤の強化、ライフサイクルビジネスの拡大、成長事業の創出を目的とするプロジェクトChangeの基本方針を再確認している。 - FY2022後退有価証券報告書
「なお，「プロジェクトChange」で掲げた最終年度である2022年度の業績目標（2022年５月公表の業績予想）は下表のとおりであり，ウクライナ問題など想定外の事象によって，経営目標については未達となる見込みです。」
2021年度は営業利益率6.9％、ROIC6.4％で業績目標を上回った一方、CCCは112日で未達となった。2022年度のプロジェクトChange目標（ROIC10％以上、営業利益率8％以上、CCC80日）は、ウクライナ問題等により未達見込みと記載している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「損益面では，すべての利益段階で黒字に転じています。営業損益は，原子力，熱・表面処理の増収，民間向け航空エンジンにおけるスペアパーツの販売増加に加え，有形固定資産等の売却などにより，466億円増益の455億円の利益となりました。」
第3四半期累計で全利益段階が黒字に転じ、営業利益は前年同期比466億円増の455億円となった。原子力・熱表面処理の増収、航空エンジンのスペアパーツ販売、資産売却などを要因としている。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「損益面では，すべての利益段階で黒字に転じています。営業損益は，有形固定資産等の売却に加え，カーボンソリューションにおいて不採算案件が概ね収束したことや車両過給機，熱・表面処理の増収及びコスト構造強化，民間向け航空エンジンにおけるスペアパーツの販売増加などにより，324億円増益の263億円の利益となりました。」
第2四半期累計で全利益段階が黒字に転じ、営業利益は前年同期比324億円増の263億円となった。カーボンソリューションの不採算案件の概ねの収束、増収、コスト構造強化、スペアパーツ販売増加などを要因としている。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「損益面では，すべての利益段階で黒字に転じています。営業損益は，有形固定資産等の売却に加え，カーボンソリューションの採算改善や車両過給機の販売台数増加などにより，281億円増益の202億円の利益となりました。」
第1四半期の営業利益が202億円となり、前年同期の営業損失から黒字に転じた。資産売却、カーボンソリューションの採算改善、車両過給機の販売台数増加が要因として記載されている。 - FY2021前進有価証券報告書
「この結果，2020年度の営業利益率，ROICは業績目標を上回りました。一方，CCCは124日となりました。前連結会計年度末の92日から大きく悪化している状況にあり，キャッシュ創出力の強化が課題となっています。」
2020年度は営業利益率2.5％、ROIC2.2％と業績目標を上回った一方、CCCは124日と悪化した。2021年度目標として営業利益率5.9％、ROIC5.5％、CCC110日を設定し、2022年度のROIC10％以上、営業利益率8％以上、CCC80日は維持している。 - FY2021-Q2後退有価証券報告書
「当社グループは，2019年度を初年度とする中期経営計画「グループ経営方針2019」において，2021年度の経営目標を定めておりましたが，新型コロナウイルスの感染拡大の影響を受けて，この経営目標を見直すこととし，「プロジェクトChange」の取り組みを開始するにあたり，新たに，2022年度の経営目標（国際財務報告基準（IFRS）ベース）を次のとおり定めます。引き続き，投下資本収益性（ROIC）を高めるため，収益性（営業利益率）及びキャッシュ創出力（CCC)の一層の強化を目指してまいります。 財務目標（IFRS） 2022年度 ROIC（税引後） 10％以上 営業利益率 8％以上 CCC 80日 （参考）売上収益：1兆4,000億円規模，投資水準（３年間）：3,800億円」
新型コロナウイルス感染拡大を受け、従来の2021年度目標を見直して2022年度目標へ期限を移した。ROIC10％以上、営業利益率8％以上、CCC80日は維持し、IFRSベースへ変更している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「「グループ経営方針2019」で定めた長期的な目指す姿に変わりはありませんが，持続可能な事業構造への変革に向けて，成長分野・収益事業への大胆かつ機動的なリソースシフトを加速させ，対策を要する既存事業の再生・再編を確実に実行し，「アフターコロナ」の環境変化への耐性を備えた筋肉質かつ柔軟な経営体質への転換を進めてまいります。さらに，これらの検討を進める過程で必要に応じて経営戦略及び経営目標の見直しを行なう予定です。」
グループ経営方針2019の長期的な目指す姿は維持するとしつつ、成長・収益分野への資源シフト、既存事業の再生・再編を進め、必要に応じて経営戦略・経営目標を見直す予定を再確認している。 - FY2020後退有価証券報告書
「その結果，2019年度（2020年３月期）の実績は業績目標に対して未達となり，ROIC 5.7％，営業利益率4.4％，CCCは120日となりました。」
グループ経営方針2019の初年度実績がROIC5.7％、営業利益率4.4％、CCC120日となり、業績目標を未達と説明している。また、新型コロナウイルス感染拡大を踏まえ、中期経営計画の見直し可能性も明記している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは，2019年度を初年度とする３か年の中期経営計画「グループ経営方針2019」を策定し，実行しています。」「グループ経営方針2019」においては，この変革に向けて，『社会とお客さまの課題に真正面から取り組む / 事業変革の本格化』をテーマに掲げ，「お客さまと共にライフサイクル視点でアフターマーケット事業展開を加速」，「リーン＆フレキシブルな経営体質への変革」，「価値創造に向けたビジネスモデル変革の推進」の３つの取り組みを加速しています。」
グループ経営方針2019を実行し、社会・顧客課題への対応と事業変革を進める方針を再確認している。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「当社グループは，2019年度を初年度とする３か年の中期経営計画「グループ経営方針2019」を策定し，実行しています。」「グループ経営方針2019」においては，この変革に向けて，『社会とお客さまの課題に真正面から取り組む / 事業変革の本格化』をテーマに掲げ，「お客さまと共にライフサイクル視点でアフターマーケット事業展開を加速」，「リーン＆フレキシブルな経営体質への変革」，「価値創造に向けたビジネスモデル変革の推進」の３つの取り組みを加速しています。」
「グループ経営方針2016」の数値目標を軸とした従来テーマから、2019年度開始の3か年計画における社会・顧客課題への対応と事業変革を軸とするテーマへ整理し直している。 - FY2019引き上げ有価証券報告書
「10年後の目指す姿を，「売上高２兆円規模，安定して営業利益率10％以上」とし，その実現に向けて，2021年度の経営目標を次のとおり定めます。投下資本収益性（ROIC）を高めるため，収益性（営業利益率）及びキャッシュ創出力（CCC)の一層の強化を目指してまいります。」
「グループ経営方針2016」の営業利益率7％、ROIC10％、D/Eレシオ0.7倍以下は未達と振り返る一方、新計画では10年後の売上高2兆円規模・営業利益率10％以上、2021年度のROIC10％以上・営業利益率8％・CCC80日を掲げた。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「「グループ経営方針2016」においては「収益基盤の強化」をテーマに掲げ，「新たなポートフォリオマネジメントによる集中と選択」，「プロジェクト遂行体制の強化による収益力向上」及び「グループ共通機能（ソリューション，高度情報マネジメント，グローバルビジネス）の活用によるビジネスモデル変革」の３つの取組みを進めています。」
「収益基盤の強化」と三つの取組みを再確認している。あわせて、現行計画の最終年度における構造改革の一定の成果と、次期中期経営計画の策定開始が別途記載されている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは，平成27年11月に平成28年度を初年度とする３か年の中期経営計画「グループ経営方針2016」を策定し，実行しています。「グループ経営方針2016」においては「収益基盤の強化」をテーマに掲げ，「新たなポートフォリオマネジメントによる集中と選択」，「プロジェクト遂行体制の強化による収益力向上」及び「グループ共通機能（ソリューション，高度情報マネジメント，グローバルビジネス）の活用によるビジネスモデル変革」の３つの取組みを進めています。」
「グループ経営方針2016」「収益基盤の強化」と三つの取組みを引き続き掲げている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「「グループ経営方針2016」においては「収益基盤の強化」をテーマに掲げ，「新たなポートフォリオマネジメントによる集中と選択」，「プロジェクト遂行体制の強化による収益力向上」及び「グループ共通機能（ソリューション，高度情報マネジメント，グローバルビジネス）の活用によるビジネスモデル変革」の３つの取組みを進めています。」
「グループ経営方針2016」と「収益基盤の強化」を引き続き掲げ、三つの取組みを進めていると再確認している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「「グループ経営方針2016」においては「収益基盤の強化」をテーマに掲げ，「新たなポートフォリオマネジメントによる集中と選択」，「プロジェクト遂行体制の強化による収益力向上」及び「グループ共通機能（ソリューション，高度情報マネジメント，グローバルビジネス）の活用によるビジネスモデル変革」の３つの取組みを進めています。なお，具体的な数値目標として，平成30年度に，連結営業利益率７％，投下資本利益率（ROIC）10％，D/Eレシオ0.7倍以下の達成を掲げております。」
「収益基盤の強化」と平成30年度の数値目標は維持しているが、従来の施策群を3つの取組みに整理して記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは，平成28年度を初年度とする３か年の中期経営計画「グループ経営方針2016」に基づく取組みを進めています。同方針で掲げている「収益基盤の強化」を実現するため，① 品質を含めたものづくり力を強化する，② 事業戦略の実行力を高める，③ 工事利益を安定的に確保できる体制を整備する，④ お客さまの価値創造に向けたソリューションを提供し，製品・サービスを高度化する，という４つの方針に基づく各種施策を実施しています。」
「グループ経営方針2016」、「収益基盤の強化」および４つの方針を再確認している。平成30年度経営目標への言及はあるが、数値目標は本 filing では再掲していない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは，平成28年度を初年度とする３か年の中期経営計画「グループ経営方針2016」に基づく取組みを進めています。同方針で掲げている「収益基盤の強化」を実現するため，① 品質を含めたものづくり力を強化する，② 事業戦略の実行力を高める，③ 工事利益を安定的に確保できる体制を整備する，④ お客さまの価値創造に向けたソリューションを提供し，製品・サービスを高度化する，という４つの方針に基づく各種施策を実施しています。」
「グループ経営方針2016」、「収益基盤の強化」および４つの施策方針を引き続き掲げている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは，平成28年度を初年度とする３か年の中期経営計画「グループ経営方針2016」に基づく取組みを進めています。同方針で掲げている「収益基盤の強化」を実現するため，① 品質を含めたものづくり力を強化する，② 事業戦略の実行力を高める，③ 工事利益を安定的に確保できる体制を整備する，④ お客さまの価値創造に向けたソリューションを提供し，また製品・サービスを高度化する，という４つの方針に基づく各種施策を実施しています。」
「グループ経営方針2016」、「収益基盤の強化」、4つの方針および平成30年度経営目標に向けた取組みを引き続き記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「同方針では，現在の当社グループを取り巻く経営環境及び「グループ経営方針2013」の成果と課題を踏まえ，「収益基盤の強化」をテーマに掲げ，主に，①事業戦略の実行力を高める，②工事利益を安定的に確保できる体制を整備する，③お客さまの価値創造に向けたソリューションの提供や製品・サービスを高度化するという方針を定めており，具体的な施策に展開したうえで，着実に実施しています。なお，具体的な数値目標として，平成30年度に，連結営業利益率７％，投下資本利益率（ROIC）10％，D/Eレシオ0.7倍以下の達成を掲げております。」
グループ経営方針2016のテーマ、施策、平成30年度の数値目標を再確認している一方、初年度の利益目標は未達と記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは，平成28年度を初年度とする３か年の中期経営計画「グループ経営方針2016」をスタートしています。同方針でメインテーマとして掲げている「収益基盤の強化」を実現するため，① 品質を含めたものづくり力を強化する，② 事業戦略の実行力を高める，③ 工事利益を安定的に確保できる体制を整備する，④ お客さまの価値創造に向けたソリューションを提供し，また製品・サービスを高度化する，という４つの方針に基づく各種施策を実施しています。」
３か年の「グループ経営方針2016」と「収益基盤の強化」の４方針を引き続き掲げている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは，平成28年度を初年度とする３か年の中期経営計画「グループ経営方針2016」をスタートさせています。同方針でメインテーマとして掲げている「収益基盤の強化」を実現するため，① 品質を含めたものづくり力を強化する，② 事業戦略の実行力を高める，③ 工事利益を安定的に確保できる体制を整備する，④ お客さまの価値創造に向けたソリューションを提供し，また製品・サービスを高度化する，という４つの方針に基づく各種施策を実施しています。」
３か年の「グループ経営方針2016」と「収益基盤の強化」の４方針を引き続き掲げている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは，平成28年度を初年度とする３か年の中期経営計画「グループ経営方針2016」をスタートしました。同方針では，「収益基盤の強化」をメインテーマに掲げており，① 品質を含めたものづくり力を強化する，② 事業戦略の実行力を高める，③ 工事利益を安定的に確保できる体制を整備する，④ お客さまの価値創造に向けたソリューションを提供し，また製品・サービスを高度化する，という方針のもと具体的な施策を着実に実施しています。」
3か年計画と「収益基盤の強化」のメインテーマ、4つの施策方針を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は，具体的な数値目標として，「グループ経営方針2016」の最終年度である平成30年度に，連結営業利益率７％，投下資本利益率（ROIC）10％，D/Eレシオ0.7倍以下の達成を掲げています。」
前計画の未達を踏まえ、新計画では収益性、資本効率、財務レバレッジを数値で設定している。