特殊部品の供給停滞と原材料価格高騰
FY2016に初出。10回の記載のうち3回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2022-Q2。直近の記載はFY2024-Q1。
川崎重工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。108社中62社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに20社。
- FY2024-Q1対処有価証券報告書
「一方で、足元への影響は限定的ではあるものの、電子部品等の供給不足や物流混乱、原材料価格の高騰については、収束が見えつつも注視が必要です。」
電子部品等の供給不足、物流混乱及び原材料価格高騰について、影響は限定的で収束が見えつつあると説明する一方、注視を継続している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「米中貿易摩擦やコロナ禍の影響で半導体などの調達部品が不足しており、一部の製品において生産遅延が生じています。」
半導体等の部品不足が懸念段階から一部製品の生産遅延として実際に発生していると記載した。代替品活用や生産調整も併記している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「物流の混乱は改善の方向に向かっていますが、半導体や原材料の不足は継続しており、製品供給への影響は引き続き注視が必要です。」
物流混乱は改善方向にある一方、半導体・原材料不足と製品供給への影響を継続して記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「一方、半導体や原材料の不足、物流の混乱等により、製品供給にも影響が及んでいます。」
半導体・原材料不足及び物流混乱による製品供給への影響を継続して記載している。精密機械・ロボット事業では供給不足が改善方向にあるとの説明も併記している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「当社グループの事業全般において、米中貿易摩擦やコロナ禍の影響で半導体や樹脂材料等が不足しているなか、中国ゼロコロナ政策による都市封鎖の影響も加わり、生産用部品の一部に納入遅れの状況が続いています。」
特殊部品・原材料の供給停滞リスクが、半導体・樹脂材料不足、物流混乱、部品納入遅延、製品供給への影響として実際に発生した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「また、半導体や原材料の不足、物流の混乱等により、製品供給にも影響が及んでいます。」
半導体・原材料不足及び物流混乱による製品供給への影響を継続して記載している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「一方、半導体や原材料の不足、物流の混乱等により、製品供給にも影響が及んでいます。」
半導体・原材料不足及び物流混乱が、懸念にとどまらず製品供給への実際の影響として開示された。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「一方、半導体や原材料の不足、物流の混乱等により、製品供給にも影響が及んでいます。」
半導体・原材料不足及び物流混乱が製品供給に実際に影響していると記載した。エネルギーソリューション＆マリン事業でも原材料価格・輸送運賃の高騰による収益圧迫懸念を示している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「半導体向けロボットについても、顧客サプライヤーの納入遅延が懸念されるものの、大手半導体メーカーの投資再開により、中長期的には需要は着実に拡大していくと見ています。」
新型コロナウイルス感染拡大に関連して顧客サプライヤーの納入遅延懸念を明示。大手半導体メーカーの投資再開による需要回復見通しも併記している。 - FY2016初出有価証券報告書
「取引先が限定される特殊性のある原材料や部品の調達が滞ることで当社グループの生産活動に支障を来たしたり、原材料・部品等の価格が高騰した場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
市場動向の把握、取引先の品質管理、特定先への過度な集中回避・複数化を対策として記載。