売上減少と営業損失・親会社株主帰属四半期純損失

「受注高・売上高・営業利益が全て前年同期比で増加し、順調なスタート」

「受注高は3,158億４百万円（前期比△25.1％）、売上高は3,531億96百万円（前期比＋12.1％）、営業利益は376億41百万円（前期比＋62.7％）、経常利益は448億92百万円（前期比＋61.7％）、親会社株主に帰属する当期純利益は384億56百万円（前期比△1.6％）となりました。」

「※ 豊富な手持ち工事量を着実に進捗させ、3年連続で増収増益」

「売上高は、舶用推進システム事業において二元燃料エンジンが増加したことや物流システム事業において大型工事が順調に進捗したことなどにより、前年同期と比べて205億６百万円増加（＋14.1％）の1,655億48百万円となりました。営業利益は、売上高の増加に加えて、舶用推進システム事業及び物流システム事業の損益が改善したことなどにより、前年同期と比べて105億85百万円増加（＋114.9％）の198億１百万円となりました。経常利益は、営業利益の増加などにより前年同期と比べて94億24百万円増加（＋70.8％）の227億34百万円、親会社株主に帰属する中間純利益は、関係会社株式売却益が減少したことなどにより、前年同期と比べて147億54百万円減少（△45.7％）の175億31百万円となりました。」

「受注高は4,216億99百万円（前期比＋25.1％）、売上高は3,151億12百万円（前期比＋4.4％）、営業利益は231億30百万円（前期比＋17.8％）、経常利益は277億56百万円（前期比＋34.0％）、親会社株主に帰属する当期純利益は390億74百万円（前期比＋56.0％）となりました。」

「売上高は、舶用推進システム事業において舶用エンジンの引渡しが好調に推移したことや物流システム事業において大型工事が順調に進捗したことにより、前年同期と比べて95億４百万円増加（＋7.0％）の1,450億41百万円となりました。営業利益は、物流システム事業の損益が改善したことなどにより、前年同期と比べて25億69百万円増加（＋38.7％）の92億16百万円となりました。経常利益は、持分法による投資利益の計上及び金融費用の大幅な減少などにより、前年同期と比べて74億６百万円増加（＋125.5％）の133億10百万円、親会社株主に帰属する中間純利益は、関係会社株式売却益の計上などにより、前年同期と比べて282億83百万円増加（＋706.9％）の322億85百万円となりました。」

「当第３四半期連結累計期間の受注高は、前年同期と比べて138億82百万円増加（＋6.5％）の2,279億２百万円となりました。売上高は、舶用推進システム事業において舶用エンジンの引渡しが好調に推移したことや株式会社三井E&S DUを連結の範囲に含めたことにより、前年同期と比べて421億67百万円増加（＋24.3％）の2,153億61百万円となりました。営業利益は、舶用推進システム事業の損益が改善したことなどにより、134億81百万円（前年同期は25億42百万円の営業損失）となりました。経常利益は、持分法による投資利益の計上及び支払利息や支払手数料の計上などにより116億90百万円（前年同期は４億47百万円の経常損失）、親会社株主に帰属する四半期純利益は、負ののれん発生益及び関係会社株式売却益の計上などにより、前年同期と比べて94億49百万円増加（＋426.5％）の116億65百万円となりました。」

「当第２四半期連結累計期間の受注高は、前年同期と比べて７億40百万円減少（△0.5％）の1,548億33百万円となりました。売上高は、舶用推進システム事業において舶用エンジンの引渡しが好調に推移したことや株式会社三井E&S DUを連結の範囲に含めたことにより、前年同期と比べて238億４百万円増加（＋21.3％）の1,355億36百万円となりました。営業利益は、舶用推進システム事業の損益が改善したことなどにより、66億51百万円（前年同期は85億５百万円の営業損失）となりました。経常利益は、持分法による投資利益の計上及び支払利息や支払手数料の計上などにより59億８百万円（前年同期は14億80百万円の経常損失）、親会社株主に帰属する四半期純利益は、負ののれん発生益の計上などにより、前年同期と比べて32億19百万円増加（＋227.6％）の46億33百万円となりました。」

「売上高は、舶用推進システム事業において舶用ディーゼル機関の引渡しが好調に推移したことや株式会社三井E&S DUを連結の範囲に含めたことにより、前年同期と比べて109億80百万円増加（＋21.7％）の615億56百万円となりました。営業利益は、舶用推進システム事業の損益が改善したことなどにより、17億20百万円（前年同期は67億１百万円の営業損失）となりました。経常利益は、支払利息及び支払手数料の計上などにより５億52百万円（前年同期は42億35百万円の経常損失）、親会社株主に帰属する四半期純利益は、負ののれん発生益の計上などにより、14億97百万円（前年同期は18億77百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失）となりました。」

「営業利益は93億76百万円（前期は100億29百万円の営業損失）、経常利益は125億32百万円（前期は257億42百万円の経常損失）、親会社株主に帰属する当期純利益は155億54百万円（前期は218億25百万円の親会社株主に帰属する当期純損失）となりました。」

「営業損失は、エンジニアリング部門において円安の影響で引当済みの外貨建て費用が増加したことなどにより、25億42百万円（前年同期は94億18百万円の営業損失）となりました。経常損失は、営業損失の計上及び為替差益や持分法投資利益の計上などにより４億47百万円（前年同期は86億29百万円の経常損失）、親会社株主に帰属する四半期純利益は、22億15百万円（前年同期は19億33百万円の四半期純損失）となりました。」

「当第２四半期連結累計期間の受注高は、前年同期と比べて2,085億86百万円減少（△57.3％）の1,555億73百万円となりました。売上高は、海洋開発部門の三井海洋開発株式会社を連結の範囲から除外したことにより、前年同期と比べて2,446億67百万円減少（△68.6％）の1,117億32百万円となりました。営業損失は、エンジニアリング部門において円安の影響で引当済みの外貨建て費用が増加したことなどにより、85億５百万円（前年同期は44億89百万円の営業損失）となりました。経常損失は、営業損失の計上及び為替差益や持分法による投資利益の計上などにより14億80百万円（前年同期は22億65百万円の経常損失）、親会社株主に帰属する四半期純利益は、関係会社株式売却益の計上などにより14億14百万円（前年同期は26億31百万円の親会社株主に帰属する四半期純利益）となりました。」

「売上高は、海洋開発部門の三井海洋開発株式会社を連結の範囲から除外したことにより、前年同期と比べて1,353億52百万円減少（△72.8％）の505億75百万円となりました。営業損失は、エンジニアリング部門において円安の影響で引当て済みの外貨建て費用が増加したことなどにより、67億１百万円（前年同期は27億60百万円の営業利益）となりました。」

「売上高は、海洋開発セグメントにおいてＦＰＳＯ建造工事の進捗により前年同期と比べて237億89百万円増加の5,085億38百万円となりました。営業損失は、複数のセグメントにおいて損失を計上したことから94億18百万円（前年同期は51億29百万円の営業損失）となりました。経常損失は、持分法による投資利益が減少したことなどにより86億29百万円（前年同期は30億70百万円の経常損失）、親会社株主に帰属する四半期純損失は、19億33百万円（前年同期は24億93百万円の四半期純損失）となりました。」

「営業損失は、複数のセグメントにおいて損失を計上したことから44億89百万円（前年同期は92億39百万円の営業損失）となりました。経常損失は、持分法による投資利益が増加したことなどにより22億65百万円（前年同期は78億70百万円の経常損失）、親会社株主に帰属する四半期純利益は、関係会社株式売却益の計上により26億31百万円（前年同期は40億69百万円の四半期純損失）となりました。」

「営業利益は、海洋開発部門において大型建造工事の収益認識を当第１四半期連結累計期間より開始したことなどから、27億60百万円（前年同期は150億92百万円の営業損失）となりました。経常利益は、持分法による投資利益が増加したことなどにより、66億56百万円（前年同期は139億３百万円の経常損失）となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益は、税金等調整前四半期純利益になったこと及び非支配株主に帰属する四半期純利益が増加したことなどから、57億12百万円（前年同期は84億68百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失）となりました。」

「営業損失は、前年同期にエンジニアリング事業のインドネシア共和国向け火力発電所土木建築工事における大幅な損失計上があったことから672億23百万円改善して51億29百万円となりました。経常損失は、30億70百万円（前年同期は696億93百万円の経常損失）となりました。親会社株主に帰属する四半期純損失は、24億93百万円（前年同期は700億40百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失）となりました。」

「営業損失は、前年同期にエンジニアリング事業のインドネシア共和国向け火力発電所土木建築工事における大幅な損失計上があったことから584億97百万円改善の92億39百万円となりました。経常損失は、78億70百万円（前年同期は648億98百万円の経常損失）、親会社株主に帰属する四半期純損失は、40億69百万円（前年同期は664億91百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失）となりました。」

「営業損失は、船舶部門が改善した一方で他の部門で減益となったことから、150億92百万円（前年同期は22億５百万円の営業利益）となりました。経常損失は、営業損失になったことに伴い139億３百万円（前年同期は39億79百万円の経常利益）となりました。親会社株主に帰属する四半期純損失は、84億68百万円（前年同期は23億62百万円の親会社株主に帰属する四半期純利益）となりました。」

「営業損失は620億79百万円（前年同期は597億３百万円の営業損失）、経常損失は604億57百万円（前年同期は505億２百万円の経常損失）、親会社株主に帰属する当期純損失は862億10百万円（前年同期は695億99百万円の親会社株主に帰属する当期純損失）となりました。」

「営業損失は、エンジニアリング部門のインドネシア共和国向け火力発電所土木建築工事の大幅な損失計上や海洋開発部門の減益などの影響により723億52百万円（前年同期は270億81百万円の営業損失）となりました。経常損失は、696億93百万円（前年同期は220億円の経常損失）となりました。親会社株主に帰属する四半期純損失は、700億40百万円（前年同期は473億38百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失）となりました。」

「売上高は、前年同期と比べて451億56百万円増加の356,857百万円となりました。営業損失は、エンジニアリング事業のインドネシア共和国向け火力発電所土木建築工事における大幅な損失計上の影響に伴い677億37百万円（前年同期は279億80百万円の営業損失）となりました。経常損失は、648億98百万円（前年同期は243億13百万円の経常損失）、親会社株主に帰属する四半期純損失は、664億91百万円（前年同期は478億61百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失）となりました。」

「売上高は、前年同期と比べて71億92百万円増加の1,601億36百万円となりました。営業利益は、前年同期と比べて10億97百万円増加の22億５百万円となりました。経常利益は、前年同期と比べて９億44百万円増加の39億79百万円となりました。」

「売上高は、前年同期と比べて405億40百万円減少の479,396百万円となりました。営業損失は、エンジニアリング事業のインドネシア共和国向け火力発電所土木建築工事における大幅な損失計上の影響に伴い270億81百万円（前年同期は16億８百万円の営業損失）となりました。」

「売上高は、前年同期と比べて298億26百万円減少の3,117億１百万円となりました。営業損失は、エンジニアリング事業のインドネシア共和国向け火力発電所土木建築工事における大幅な損失計上の影響に伴い279億80百万円（前年同期は90億59百万円の営業損失）となりました。経常損失は、243億13百万円（前年同期は47億92百万円の経常損失）となりました。親会社株主に帰属する四半期純損失は、繰延税金資産の取崩による法人税等の増加などにより478億61百万円（前年同期は58億90百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失）となりました。」

「売上高は、前年同期と比べて92億70百万円減少の1,529億44百万円となりました。営業利益は、前年度までに大幅な損失を計上していたエンジニアリング事業のプラント工事の影響が当期はなくなったことに伴い、11億７百万円（前年同期は99億14百万円の営業損失）となりました。経常利益は、30億34百万円（前年同期は70億45百万円の経常損失）となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益は、４億50百万円（前年同期は101億41百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失）となりました。」

「受注高は１兆1,606億62百万円（前年同期比＋124.7％）、売上高は7,032億16百万円（同△3.9％）、営業損失は52億24百万円（前年同期は83億４百万円の営業利益）、経常利益は30億61百万円（同△79.4％）、親会社株主に帰属する当期純損失は101億37百万円（前年同期は121億94百万円の親会社株主に帰属する当期純利益）となりました。」

「当第３四半期連結累計期間の受注高は、前年同期と比べて1,098億57百万円増加の4,022億46百万円となりました。売上高は、前年同期と比べて248億23百万円増加の5,199億37百万円となりました。営業損失は、エンジニアリングセグメントの海外プラント工事で追加損失が発生したものの、海洋開発セグメントの連結子会社が増益となったことにより、前年同期と比べて４億11百万円減少の16億８百万円となりました。」

「売上高は、前年同期と比べて193億53百万円増加の3,415億27百万円となりました。営業損失は、エンジニアリング部門のプラント工事における減益に伴い、前年同期と比べて67億29百万円増加の90億59百万円となりました。経常損益は、営業損失となったことに伴い、前年同期の３億37百万円の利益から47億92百万円の損失となりました。」

「売上高は、前年同期と比べて７億11百万円減少の1,622億15百万円となりました。営業損益は、エンジニアリング部門のプラント工事において追加損失が発生した影響で、前年同期と比べて97億85百万円減少し99億14百万円の損失となりました。」

「当第３四半期連結累計期間の受注高は、前年同期と比べて1,248億28百万円減少の2,923億88百万円となりました。売上高は、前年同期と比べて924億73百万円減少の4,951億14百万円となりました。営業損益は、エンジニアリングセグメントの海外現地工事の損失が拡大した影響で、前年同期の47億28百万円の利益から20億20百万円の損失となりました。」

「売上高は、前年同期と比べて587億80百万円減少の3,221億74百万円となりました。営業損失は、船舶海洋セグメントで損失が改善したものの、機械セグメントの減益及びエンジニアリングセグメントの損失の影響などにより、前年同期と比べて14億40百万円増加の23億30百万円となりました。経常利益は、営業損失になったことに加えて持分法投資利益が減少したことなどにより、前年同期と比べて20億88百万円減少の３億37百万円となりました。親会社株主に帰属する四半期純損益は、前年同期の10億89百万円の損失から39億25百万円の利益となりました。」

「売上高は、前年同期と比べて193億31百万円減少の1,629億26百万円となりました。営業損益は、主に船舶海洋セグメントの減益による影響で、前年同期の１億20百万円の利益から１億28百万円の損失となりました。」