持続的成長と収益安定性を兼ね備えた事業ポートフォリオの実現
FY2017-Q1に初出。36回の記載のうち19回が「再掲」。直近の記載は2026-08-03。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに7社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「こうした環境下において、当社は持続的な成長を実現するため、ローリング方式による新たな中期経営計画「三井E&S Rolling Vision 2024」を2024年８月に開始し、「三井E&S Rolling Vision 2026」を2026年５月に策定しました。」
従来のRolling Vision 2025からRolling Vision 2026へ計画を更新し、2028年度を目標年度とする成長戦略・機能戦略へ計画体系を組み替えている。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「このような不確実かつ変化の激しい外部環境の下、当社グループは持続的な成長を実現するため、３年後の姿を固定するのではなく常に更新し続け、成長し続ける姿を描くローリング式中期経営計画を採用し、2024年度の決算実績も踏まえ３年後となる2027年度までの機能戦略（財務・人材）、事業戦略をローリングした「三井E&S Rolling Vision 2025」を2025年５月に策定しました。本計画では、2030年に目指す姿へ向けて中核事業のさらなる成長と新規事業の拡大への事業投資を進めるとともに、適正な配当政策による株主還元を行い、株主資本コストと負債コストのバランスを意識し企業価値向上に努めてまいります。」
Rolling Vision 2025、2027年度までの機能・事業戦略、2030年に向けた中核事業・新規事業への投資および配当政策による株主還元を継続している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「「三井E&S Rolling Vision 2025」では、2027年度に、連結売上高：3,800億円、連結営業利益率：7.4％、自己資本比率：42％及びROIC：9％を経営数値目標として掲げております。」
Rolling Vision 2024からRolling Vision 2025へ計画体系を更新し、2027年度の売上高、営業利益率、自己資本比率及びROICの数値目標を新たに示している。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「当社グループは、事業基盤の強化及び変化の激しい事業環境を踏まえ、３年後の姿を固定するのではなく常に更新し続け、成長し続ける姿を描くローリング式中期経営計画として「三井E&S Rolling Vision 2024」を2024年８月に策定しました。」
従来の2023中計を前提とした成長・収益安定化の枠組みから、環境変化に応じて計画を更新し続けるローリング式中期経営計画へ計画体系を組み替えている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「一方で、当社を取り巻く事業環境は大きく変化しており、中核事業である舶用推進事業・港湾物流事業を「グリーン」と「デジタル」の切り口で発展させることを戦略の柱とする「2023年度中期経営計画」は、１年前倒しで既にスタートしております。」
2023中計を前倒しで進め、舶用推進事業・港湾物流事業をグリーンとデジタルで発展させる従来の成長方針を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「一方で、当社を取り巻く事業環境が大きく変化していることから、「2023年度中期経営計画」（以下、「2023中計」）を既に１年前倒しでスタートしており、中核事業である舶用推進事業・港湾物流事業を「グリーン」と「デジタル」の切り口で発展させることを2023中計の戦略の柱としております。」
2023中計の下で、舶用推進事業・港湾物流事業をグリーンとデジタルで発展させる成長方針を継続している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「2023中計では、持続可能社会への急速な移行、環境変化や当社自体の変革をふまえ、グループの企業理念・ビジョン・経営姿勢を再定義しております。」
従来の事業再生・ポートフォリオ再編を経て、2023中計の下で企業理念・ビジョン・経営姿勢を再定義し、成長と持続可能性を軸とする方向へ整理している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「また、2022年10月３日付で「三井E&S造船株式会社の株式追加譲渡」を完了する等、事業再生計画に一定の目途が付けられる状況に至りました。」
事業再生計画について、三井E&S造船株式の追加譲渡完了を含む進展により一定の目途が付いたとの認識を示し、成長戦略への移行を進めている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループでは、2022年度を事業再生計画の仕上げと、2023中計に掲げた成長戦略の遂行に向けた土台固めの年と位置づけ、各施策の確実な遂行と、更なる成長戦略を実行・加速させることで、新生三井E&Sグループの企業価値向上に取り組んでまいります。」
2022年度を事業再生計画の仕上げと2023中計の成長戦略に向けた土台固めの年と位置付け、各施策の遂行・加速を通じて企業価値向上を目指す方針を継続している。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「当社グループでは、2022年度を、事業再生計画の仕上げと、2023中計に掲げた成長戦略の遂行に向けた土台固めの年と位置づけ、各施策の確実な遂行と、更なる成長戦略を実行・加速させることで、新生三井E&Sグループの企業価値向上に取り組んでまいります。」
2022年度を事業再生計画の仕上げと2023中計の成長戦略に向けた土台固めと位置付け、再生中心から成長戦略の実行・加速へ重点を移している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「この事態打開のため、現在進めている「三井E&Sグループ 事業再生計画」（2019年５月に策定、2019年11月に一部見直し、以下、事業再生計画）の早期完遂、財務体質・収益体質の健全化、及び「2020年度中期経営計画」（2020年８月に策定、以下、２０中計）に示す成長戦略の推進を最優先に取り組んでおります。」
三井海洋開発の業績予想下方修正を受け、事業再生計画の早期完遂、財務・収益体質の健全化、20中計の成長戦略を最優先課題としている。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「さらに、当社グループは、事業再生計画の達成に一定の目途が付けられる状況に至ったことから、今後の成長と収益力向上のために事業と経営との距離を縮め、一体となり戦略立案・実行スピードを上げることを目的として、2023年４月１日を目処に純粋持株会社体制を解消し、株式会社三井E&Sマシナリー及び株式会社三井E&Sビジネスサービスを吸収合併する準備を開始することを、2021年８月４日に公表いたしました。」
事業再生計画の達成に一定の目途が付いたとの認識を示し、今後の成長・収益力向上に向けた組織再編準備を開始している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「さらに、当社グループは、2020年８月に策定した「2020年度中期経営計画」（以下、２０中計）に沿って、「財務体質の改善」、「事業領域の集中と協業」、「経営基盤の強化」を基本方針とした戦略のもと」
事業再生計画と20中計に沿った財務改善、事業集中・協業、経営基盤強化というグループ全体の方向性を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「また、当社グループは、2020年８月に2020年度中期経営計画を策定し、「財務体質の改善」、「事業領域の集中と協業」、「経営基盤の強化」を基本方針とした戦略に着手しております。」
2020年度中期経営計画に基づく財務改善、事業集中・協業、経営基盤強化を引き続き進め、企業価値向上を目指している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「事業再生計画における各施策の完遂と、2020年度中期経営計画に示す戦略を実行・加速することで、この難局を乗り切り、グループの企業価値向上に向けて取り組んでまいります。」
事業再生計画と2020年度中期経営計画を実行・加速し、グループの企業価値向上を目指す方向を継続している。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「「財務体質の改善」、「事業領域の集中と協業」、「経営基盤の強化」を基本方針とした戦略に着手いたします。事業の集中と協業を明確にし、アライアンスによる市場創出を進め、「全ての機械にデジタル価値を付加する企業」を目指してまいります。」
従来の長期ビジョン・事業ポートフォリオ方針から、2020年度中期経営計画の下で財務改善、機械・システムおよび海洋開発への集中、他事業の協業化、デジタル価値創出を軸とする方向へ具体化している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「「MES Group 2025 Vision」の「環境・エネルギー」、「海上物流・輸送」、「社会・産業インフラ」の３事業領域から、機械事業、海洋事業を注力事業と位置付け、グループ内の連携を強化いたします。また、造船事業、社会インフラ事業は、グループ外企業との協業・連携により成長を目指します。」
従来の長期ビジョンにおける3事業領域を維持しつつ、事業再生計画の下で機械・海洋事業を注力事業、造船・社会インフラ事業をグループ外との協業対象として、事業ポートフォリオの方向性を具体的に組み替えている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、１７中計（2017年４月から2020年３月までの経営計画）の最終年度にあたり、当社グループが目指す将来像や方向性、2025年度までの今後の７年間にわたる会社のあり方を示す長期ビジョン「MES Group 2025 Vision」の達成に向けて、「環境・エネルギー」、「海上物流・輸送」、「社会・産業インフラ」の３事業領域に注力し、「経営基盤の深化」と「グループ経営の深化」を進めているところでありました。」
17中計最終年度、MES Group 2025 Vision、重点3事業領域および経営基盤・グループ経営の深化を引き続き掲げている。 - FY2020-Q2再定義有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、１７中計（2017年４月から2020年３月までの経営計画）の最終年度にあたり、当社グループが目指す将来像や方向性、2025年度までの今後の７年間にわたる会社のあり方を示す長期ビジョン「MES Group 2025 Vision」の達成に向けて、「環境・エネルギー」、「海上物流・輸送」、「社会・産業インフラ」の３事業領域に注力し、「経営基盤の深化」と「グループ経営の深化」を進めているところでありました。しかしながら、エンジニアリング事業の海外ＥＰＣプロジェクトにおいて、大規模な損失が連続して発生したため、当社グループの財務基盤は著しく毀損し、自己資本の回復と資金の確保が急務となりました。そのため、新たに「三井E&Sグループ事業再生計画」を策定し、2019年４月から2023年３月までを事業再生計画期間として、財務基盤の健全化に向け、財務・収益体質の強化、及び事業構造の変革を推し進めております。」
長期ビジョンと重点3領域は維持しているが、海外EPC損失を受け、事業再生計画による財務・収益体質の強化と事業構造変革が当面の中心課題として前面に出ている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、１７中計（2017年４月から2020年３月までの経営計画）の最終年度にあたり、当社グループが目指す将来像や方向性、2025年度までの今後の７年間にわたる会社のあり方を示す長期ビジョン「MES Group 2025 Vision」の達成に向けて、「環境・エネルギー」、「海上物流・輸送」、「社会・産業インフラ」の３事業領域に注力し、「経営基盤の深化」と「グループ経営の深化」を進めてまいります。」
17中計が最終年度に入ったことを示しつつ、MES Group 2025 Vision、重点3領域、経営基盤・グループ経営の深化を通じた事業ポートフォリオの実現方針を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、１７中計（2017年４月から2020年３月までの経営計画）の中間年にあたり、当社グループが目指す将来像や方向性、今後の10年間にわたる会社のあり方を示す長期ビジョン「MES Group 2025 Vision」の達成に向けて、「環境・エネルギー」、「海上物流・輸送」、「社会・産業インフラ」の３事業領域に注力し、「経営基盤の深化」と「グループ経営の深化」を進めていくことによりグループの総合力を発揮して利益率の向上と収益安定化を目指しているところです。」
17中計とMES Group 2025 Vision、重点3領域、経営基盤・グループ経営の深化、利益率向上および収益安定化を継続して示している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、１７中計（2017年４月から2019年３月までの経営計画）の中間年にあたり、当社グループが目指す将来像や方向性、今後の10年間にわたる会社のあり方を示す長期ビジョン「MES Group 2025 Vision」の達成に向けて、「環境・エネルギー」、「海上物流・輸送」、「社会・産業インフラ」の３事業領域に注力し、「経営基盤の深化」と「グループ経営の深化」を進めていくことによりグループの総合力を発揮して利益率の向上と収益安定化を目指しているところです。」
17中計の中間年においても、長期ビジョン、重点3領域、経営基盤・グループ経営の深化、利益率向上および収益安定化という目指す姿を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、１７中計（2017年４月から2019年３月までの経営計画）の中間年にあたり、当社グループが目指す将来像や方向性、今後の10年間にわたる会社のあり方を示す長期ビジョン「MES Group 2025 Vision」の達成に向けて、「環境・エネルギー」、「海上物流・輸送」、「社会・産業インフラ」の３事業領域に注力し、「経営基盤の深化」と「グループ経営の深化」を進めていくことによりグループの総合力を発揮して利益率の向上と収益安定化を目指しているところです。」
17中計が中間年に入ったことを示しつつ、長期ビジョン、重点3領域、経営基盤・グループ経営の深化、利益率向上と収益安定化という従来の目指す姿を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「加えて、グループ内外との連携を強化し、ビジネスモデルの次世代化を加速することで、「グループ総合力の発揮による利益率の向上と収益安定化」を目指してまいります。」
グループ総合力を通じた利益率向上と収益安定化を引き続き目指している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「その中で「環境・エネルギー」、「海上物流・輸送」、「社会・産業インフラ」の３事業領域に注力し、「経営基盤の深化」と「グループ経営の深化」を進めていくことによりグループの総合力を発揮して利益率の向上と収益安定化を目指していく方針としております。」
17中計に基づき、重点3領域、経営基盤・グループ経営の深化、利益率向上および収益安定化を引き続き示している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「その中で「環境・エネルギー」、「海上物流・輸送」、「社会・産業インフラ」の３事業領域に注力し、「経営基盤の深化」と「グループ経営の深化」を進めていくことによりグループの総合力を発揮して利益率の向上と収益安定化を目指していく方針としております。」
17中計に基づく重点3領域、経営基盤・グループ経営の深化、利益率向上および収益安定化という目指す姿を継続している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「その中で「環境・エネルギー」、「海上物流・輸送」、「社会・産業インフラ」の３事業領域に注力し、「経営基盤の深化」と「グループ経営の深化」を進めていくことによりグループの総合力を発揮して利益率の向上と収益安定化を目指していく方針としております。」
14中計から17中計へ移行し、3事業領域、経営基盤・グループ経営の深化を通じて利益率向上と収益安定化を目指す方針を具体化している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは１４中計（平成25年7月から平成29年3月までの経営計画）の最終年度にあたり、ありたい姿である「持続的成長と収益安定性を兼ね備えたバランスの取れた事業ポートフォリオの実現」に向けて（１）製造事業の変革、（２）エンジニアリング事業の拡大、（３）事業参画・周辺サービス事業の拡大という３本の戦略の柱と（４）経営基盤の強化からなる基本方針のもと」
14中計の最終年度および目指す事業ポートフォリオの姿、3本の戦略の柱と経営基盤強化を前回同様に記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは１４中計（平成25年７月から平成29年３月までの経営計画）の最終年度にあたり、ありたい姿である「持続的成長と収益安定性を兼ね備えたバランスの取れた事業ポートフォリオの実現」に向けて（１）製造事業の変革、（２）エンジニアリング事業の拡大、（３）事業参画・周辺サービス事業の拡大という３本の戦略の柱と（４）経営基盤の強化からなる基本方針のもと」
14中計の最終年度および目指す事業ポートフォリオの姿を前四半期と同じく示している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「当社グループは１４中計（平成25年７月から平成29年３月までの経営計画）の最終年度にあたり、ありたい姿である「持続的成長と収益安定性を兼ね備えたバランスの取れた事業ポートフォリオの実現」に向けて」
14中計の到達したい姿として、持続的成長・収益安定性・事業ポートフォリオのバランスを掲げている。