高付加価値新製品・操業度益・コストダウン等による増益
FY2016に初出。40回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載は2026-07-31。
直近の記載が「実績引用」なのは、ほかに5社。
- FY2026前進有価証券報告書
「営業利益は前連結会計年度比0.8％増の281,835百万円、税引前当期利益は同1.4％増の308,643百万円、親会社の所有者に帰属する当期利益は同0.0％増の233,920百万円となりました。」
通期売上収益は5.0％増、営業利益は0.8％増となった一方、営業利益率は16.0％から15.4％へ低下した。 - FY2026-H1上期増収増益を継続有価証券報告書
「利益につきましては、製品価格の値下がりや固定費の増加といった減益要因はありましたが、操業度の回復やコストダウンなどの増益要因により、営業利益は前年同期比4.4％増の165,136百万円、税引前中間利益は同6.6％増の174,782百万円、親会社の所有者に帰属する中間利益は同1.6％増の132,379百万円となりました。」
操業度の回復とコストダウンにより、上期は売上収益2.2％増、営業利益4.4％増となった。 - FY2025前進有価証券報告書
「利益につきましては、製品価格の値下がりや固定費の増加といった減益要因はありましたが、操業度の回復やコストダウンなどの増益要因により、営業利益は前連結会計年度比29.8％増の279,702百万円、税引前当期利益は同27.2％増の304,404百万円、親会社の所有者に帰属する当期利益は同29.3％増の233,818百万円となりました。」
操業度の回復とコストダウンにより、営業利益は29.8％増、営業利益率は13.1％から16.0％へ改善した。 - FY2025-H1上期増収増益・営業利益率改善有価証券報告書
「利益につきましては、製品価格の値下がりや固定費の増加といった減益要因はありましたが、操業度の回復や円安効果などの増益要因により、営業利益は前年同期比13.9％増の158,172百万円、税引前中間利益は同1.7％増の164,029百万円、親会社の所有者に帰属する中間利益は同4.1％増の130,320百万円となりました。」
上期は売上収益が前年同期比9.0％増、営業利益が13.9％増となり、営業利益率は17.1％から17.9％へ改善した。 - FY2024通期減収減益・営業利益率が17.7％から13.1％へ低下有価証券報告書
「営業利益は前連結会計年度比27.8％減の215,447百万円、税引前当期利益は同20.9％減の239,404百万円、親会社の所有者に帰属する当期利益は同25.9％減の180,838百万円となりました。」
売上収益は2.8％減、営業利益は27.8％減となり、営業利益率は17.7％から13.1％へ低下した。 - FY2024-Q3減収減益継続・営業利益率が17.2％へ小幅回復有価証券報告書
「利益につきましては、コストダウンや円安効果、固定費の減少などの増益要因はありましたが、操業度の低下や製品価格の値下がりといった減益要因により、営業利益は前年同四半期連結累計期間比22.9％減の215,119百万円、税引前四半期利益は同20.2％減の225,434百万円、親会社の所有者に帰属する四半期利益は同18.0％減の174,512百万円となりました。」
第3四半期累計は売上収益6.7％減、営業利益22.9％減となった。営業利益率は前年同期の20.8％から17.2％へ低下したが、第2四半期累計の17.1％からは小幅に上昇した。 - FY2024-Q2減収減益・営業利益率低下が上期に継続有価証券報告書
「利益につきましては、コストダウンや円安の伸長、固定費の減少などの増益要因はありましたが、操業度の低下や製品価格の値下がりといった減益要因により、営業利益は前年同四半期連結累計期間比30.7％減の138,922百万円」
円安、コストダウン、固定費減少の増益要因があった一方、操業度低下と製品価格下落により、売上収益は11.9％減、営業利益は30.7％減、営業利益率は21.8％から17.1％へ低下した。 - FY2024-Q1減収減益・営業利益率低下が第1四半期に継続有価証券報告書
「利益につきましては、円安や固定費の減少などの増益要因はありましたが、操業度損や製品価格の値下がりといった減益要因により、営業利益は前年同四半期連結累計期間比44.8％減の50,111百万円」
円安・固定費減少の増益要因があった一方、操業度損と製品価格下落により営業利益は前年同期比44.8％減、営業利益率は20.8％から13.6％へ低下した。 - FY2023通期減収減益・営業利益率とROICの低下有価証券報告書
「営業利益は前連結会計年度比29.8％減の297,887百万円、税引前当期純利益は同27.2％減の314,895百万円、当社株主に帰属する当期純利益は同19.2％減の253,690百万円となりました。」
売上高は6.9％減、営業利益は29.8％減、営業利益率は23.4％から17.7％、税引前ROICは22.6％から14.6％へ低下した。 - FY2023-Q3減収減益継続・営業利益率低下有価証券報告書
「利益につきましては、円安による増益効果やコストダウンなどの増益要因はありましたが、操業度の低下や固定費の増加により、営業利益は前年同四半期連結累計期間比19.0％減の272,259百万円、税引前四半期純利益は同18.4％減の279,854百万円、当社株主に帰属する四半期純利益は同15.4％減の211,823百万円となりました。」
円安効果やコストダウンがあった一方、操業度低下と固定費増加により、営業利益は前年同期比19.0％減となった。営業利益率も24.4％から20.3％へ低下した。 - FY2023-Q2減益継続・営業利益率低下有価証券報告書
「利益につきましては、円安による増益効果やコストダウンなどの増益要因はあったものの、操業度の低下や固定費の増加により、営業利益は前年同四半期連結累計期間比12.2％減の194,974百万円、税引前四半期純利益は同6.4％減の213,162百万円、当社株主に帰属する四半期純利益は同4.4％減の160,356百万円となりました。」
円安効果やコストダウンがあった一方、操業度低下と固定費増加により、営業利益は前年同期比12.2％減となった。 - FY2023-Q1減収減益への転換有価証券報告書
「利益につきましては、円安効果による増益要因はありましたが、操業度損や固定費の増加といった減益要因により、営業利益は前年同四半期連結累計期間比15.7％減の88,613百万円」
円安効果があった一方、操業度損と固定費増加により、営業利益は前年同期比15.7％減となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「利益につきましては、生産高増加に伴い生産関連費用は増加しましたが、操業度益やコストダウン、円安効果などの増益要因により、営業利益は前連結会計年度比35.4％増の424,060百万円、税引前当期純利益は同36.8％増の432,702百万円、当社株主に帰属する当期純利益は同32.5％増の314,124百万円となり、それぞれ過去最高を更新しました。」
売上高、営業利益、税引前利益、親会社株主帰属利益が過去最高となり、コストダウン・操業度益・円安効果による増益が示された。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「利益につきましては、生産高増加に伴い生産関連費用は増加しましたが、操業度益やコストダウン、円安効果などの増益要因により、営業利益は前年同四半期連結累計期間比40.1％増の336,028百万円、税引前四半期純利益は同43.2％増の342,867百万円、当社株主に帰属する四半期純利益は同42.0％増の250,434百万円となりました。」
操業度益、コストダウン、円安効果により、営業利益・税引前利益・親会社株主帰属利益が前年同期比でそれぞれ40.1％、43.2％、42.0％増となった。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「利益につきましては、生産高増加に伴い生産関連費用は増加しましたが、操業度益やコストダウンなどの増益要因により、営業利益は前年同四半期連結累計期間比68.9％増の222,109百万円」
売上高20.8％増、営業利益68.9％増、営業利益率24.5％となり、前年同期から増収増益が進んだ。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「その結果、当第１四半期連結累計期間の売上高は、前年同四半期連結累計期間比34.5％増の439,557百万円となりました。利益につきましては、生産高増加に伴う操業度益やコストダウン、円安効果などにより、営業利益は前年同四半期連結累計期間比104.7％増の105,069百万円」
売上高は34.5％増、営業利益は104.7％増となり、増収増益の進展が示された。 - FY2021前進有価証券報告書
「営業利益は前連結会計年度比23.7％増の313,240百万円、税引前当期純利益は同24.6％増の316,417百万円、当社株主に帰属する当期純利益は同29.5％増の237,057百万円となり、それぞれ過去最高を更新しました。」
売上高、営業利益、税引前利益、親会社株主帰属利益がいずれも過去最高となり、営業利益率は16.5％から19.2％へ上昇した。 - FY2021-Q3増収増益・営業利益率上昇有価証券報告書
「利益につきましては、製品価格の値下がりや為替変動の影響などの減益要因はあったものの、生産高増加に伴う操業度益やコストダウンなどの増益要因により、営業利益は前年同四半期連結累計期間比19.4％増の239,909百万円、税引前四半期純利益は同18.1％増の239,494百万円、当社株主に帰属する四半期純利益は同20.1％増の176,323百万円となりました。」
売上高は前年同期比4.2％増、営業利益は19.4％増となり、営業利益率は前年同期の17.2％から19.7％へ上昇した。 - FY2021-Q2減収ながら増益・営業利益率回復有価証券報告書
「利益につきましては、製品価格の値下がりや為替変動の影響などの減益要因はあったものの、生産高増加に伴う操業度益や前年同四半期連結累計期間に計上した減損損失の反動による固定費の減少などの増益要因により、営業利益は前年同四半期連結累計期間比8.3％増の131,518百万円、税引前四半期純利益は同6.7％増の133,154百万円、当社株主に帰属する四半期純利益は同10.1％増の99,860百万円となりました。」
売上高は前年同期比1.2％減となった一方、操業度益と前年同期の減損損失の反動による固定費減少により、営業利益は8.3％増、営業利益率は前年同期の16.0％から17.5％へ上昇した。 - FY2021-Q1減収減益・営業利益率低下有価証券報告書
「売上高は、前年同四半期連結累計期間比8.6％減の326,798百万円となりました。利益につきましては、コストダウン活動による増益要因はあったものの、製品価格の値下がりや為替変動の影響などの減益要因により、営業利益は前年同四半期連結累計期間比17.9％減の51,339百万円」
前年同期の増収増益基調から、COVID-19による需要減少、価格下落、為替影響を受けた減収減益へ転じ、営業利益率は17.5％から15.7％へ低下した。 - FY2020通期減収減益・営業利益率16.5％・ROIC16.1％有価証券報告書
「営業利益は前連結会計年度比5.1％減の253,247百万円、税引前当期純利益は同5.0％減の254,032百万円、当社株主に帰属する当期純利益は同11.6％減の183,012百万円となりました。」
通期は売上高2.6％減、営業利益5.1％減となり、営業利益率は16.5％、ROICは16.1％となった。 - FY2020-Q3減収減益継続・営業利益率17.2％有価証券報告書
「利益につきましては、原価低減の取り組みを進め、品種構成における高付加価値品の増加もありましたが、減価償却費の増加、有形固定資産に係る減損損失、為替変動の影響などの減益要因により、営業利益は前年同四半期連結累計期間比10.7％減の200,896百万円、税引前四半期純利益は同8.9％減の202,772百万円、当社株主に帰属する四半期純利益は同12.8％減の146,779百万円となりました。」
原価低減や高付加価値品の増加があったものの、減価償却費、減損損失、為替変動により減収減益となった。営業利益率は前年同期の18.5％から17.2％へ低下した。 - FY2020-Q2減収減益・営業利益率低下有価証券報告書
「利益につきましては、原価低減の取り組みを進め、品種構成における高付加価値品の増加もありましたが、減価償却費の増加、有形固定資産に係る減損損失、為替変動の影響などの減益要因により、営業利益は前年同四半期連結累計期間比12.9％減の121,393百万円、税引前四半期純利益は同12.6％減の124,819百万円、当社株主に帰属する四半期純利益は同16.2％減の90,729百万円となりました。」
売上高は前年同期比3.5％減、営業利益は12.9％減となり、営業利益率は17.7％から16.0％へ低下した。 - FY2020-Q1増収増益・営業利益率上昇有価証券報告書
「利益につきましては、製品価格の値下がり、減価償却費の増加などの減益要因はあったものの、品種構成における高付加価値品の増加、原価低減の取り組み及び為替変動の影響などにより、営業利益は前年同四半期連結累計期間比29.9％増の62,550百万円、税引前四半期純利益は同26.6％増の63,241百万円、当社株主に帰属する四半期純利益は同20.1％増の46,825百万円となりました。」
高付加価値品の増加、原価低減、為替変動を背景に、売上高が3.5％増、営業利益が29.9％増となり、前年同期の営業利益率13.9％から17.5％へ上昇した。 - FY2019増収増益・営業利益率上昇有価証券報告書
「操業度益や原価低減の取り組み、減価償却費の減少、新製品の継続的な投入により、営業利益は前連結会計年度比63.4％増の266,807百万円」
売上高は14.8％増、営業利益は63.4％増となり、営業利益率も前年度の11.8％から16.9％へ上昇した。操業度益、原価低減、減価償却費の減少、新製品投入が増益要因として記載された。 - FY2019-Q3増収増益継続・増益幅拡大有価証券報告書
「操業度益や原価低減の取り組み、減価償却費の減少、新製品の継続的な投入により、営業利益は前年同四半期連結累計期間比54.6％増の225,067百万円、税引前四半期純利益は同46.0％増の222,462百万円、当社株主に帰属する四半期純利益は同39.8％増の168,411百万円となりました。」
操業度益、原価低減、減価償却費の減少、新製品投入により、営業利益54.6％増などの増益幅が第2四半期累計から拡大した。 - FY2019-Q2増収増益継続有価証券報告書
「操業度益や原価低減の取り組み、新製品の継続的な投入により、営業利益は前年同四半期連結累計期間比38.7％増の139,439百万円、税引前四半期純利益は同30.0％増の142,771百万円、当社株主に帰属する四半期純利益は同18.9％増の108,303百万円となりました。」
設備投資関連費用の増加要因があった一方、操業度益、原価低減、新製品投入により営業利益38.7％増などの増益が続いた。 - FY2019-Q1減益から増益へ反転有価証券報告書
「利益につきましては、円高影響、製品価格の値下がり、新製品の生産拡大のための建物及び生産設備の投資関連費用の増加などの減益要因はあったものの、原価低減の取り組みと新製品の継続的な投入により、営業利益は前年同四半期連結累計期間比15.2％増の48,151百万円、税引前四半期純利益は同17.8％増の49,944百万円、当社株主に帰属する四半期純利益は同17.6％増の38,984百万円となりました。」
前年度までの減益基調から、原価低減と新製品投入により第1四半期は営業利益15.2％増、親会社株主帰属利益17.6％増へ反転した。 - FY2018売上増加と営業減益の併存有価証券報告書
「当連結会計年度の売上高は、2017年９月１日にソニー株式会社から取得が完了したリチウムイオン二次電池事業が加わったことや、為替変動（前連結会計年度比２円44銭の円安）の影響もあり、前連結会計年度比20.8％増の1,371,842百万円となりました。利益につきましては、原価低減の取り組みと新製品の継続的な投入を推し進めましたが、技術難度の高い新製品の立ち上げの遅れに伴う製造費用の増加や、新製品の生産拡大に係る建物および生産設備を中心とした減価償却費や、投資関連費用の増加などの減益要因により、営業利益は前連結会計年度比19.4％減の162,146百万円」
電池事業の加算と円安により売上高は20.8％増となった一方、新製品立ち上げ遅延、減価償却費、投資関連費用の増加により営業利益は19.4％減となった。 - FY2018-Q3営業減益幅拡大・純利益減有価証券報告書
「営業利益は前年同四半期連結累計期間比12.2％減の144,479百万円、税引前四半期純利益はソニー株式会社からの電池事業取得に伴い発生した負ののれん発生益を計上したことなどにより同6.3％減の152,376百万円、当社株主に帰属する四半期純利益は同5.1％減の120,493百万円となりました。」
売上高は19.3％増となった一方、営業利益は12.2％減、親会社株主帰属利益は5.1％減となり、前四半期累計から減益基調が続いた。 - FY2018-Q2営業減益幅縮小・純利益増有価証券報告書
「営業利益は前年同四半期連結累計期間比8.2％減の99,564百万円、税引前四半期純利益は平成29年９月１日のソニー株式会社からの電池事業取得に伴い発生した負ののれん発生益を計上したことなどにより同0.1％増の109,804百万円、当社株主に帰属する四半期純利益は同7.5％増の91,073百万円となりました。」
営業利益は前年同期比8.2％減と減益が続いたが、ソニー電池事業取得に伴う負ののれん発生益により税引前利益は0.1％増、親会社株主帰属利益は7.5％増となった。 - FY2018-Q1減益継続有価証券報告書
「営業利益は前年同四半期連結累計期間比15.9％減の40,944百万円、税引前四半期純利益は同15.6％減の42,384百万円、当社株主に帰属する四半期純利益は同12.0％減の33,136百万円となりました。」
原価低減と新製品投入を続けた一方、製品価格下落や新製品生産拡大に伴う投資関連費用の増加により、第1四半期も減益となった。 - FY2017通期で減益有価証券報告書
「営業利益は前連結会計年度比26.9％減の201,215百万円、税引前当期純利益は同28.2％減の200,418百万円、当社株主に帰属する当期純利益は同23.4％減の156,060百万円となりました。」
原価低減と新製品投入を続けた一方、製品価格下落、減価償却費増加、円高により通期の減益が確定した。 - FY2017-Q3減益幅拡大有価証券報告書
「利益につきましては、原価低減の取り組みと新製品の継続的な投入を推し進めましたが、製品価格の下落、減価償却費の増加、為替変動の影響などの減益要因により、営業利益は前年同四半期連結累計期間比30.1％減の164,555百万円、税引前四半期純利益は同32.2％減の162,635百万円、当社株主に帰属する四半期純利益は同27.9％減の126,987百万円となりました。」
原価低減と新製品投入を続けた一方、営業利益の前年同期比減少率は第2四半期累計の28.7％から30.1％へ拡大した。 - FY2017-Q2減益幅拡大有価証券報告書
「利益につきましては、原価低減の取り組みと新製品の継続的な投入を推し進めましたが、製品価格の下落、減価償却費の増加、為替変動の影響などの減益要因により、営業利益は前年同四半期連結累計期間比28.7％減の108,498百万円、税引前四半期純利益は同29.8％減の109,728百万円、当社株主に帰属する四半期純利益は同26.6％減の84,701百万円となりました。」
原価低減と新製品投入を続けた一方、営業利益の前年同期比減少率は第1四半期の23.9％から28.7％へ拡大している。 - FY2017-Q1増益から減益へ反転有価証券報告書
「利益につきましては、原価低減の取り組みと新製品の継続的な投入を推し進めましたが、製品価格の下落、減価償却費の増加、為替変動の影響などの減益要因により、営業利益は前年同四半期連結累計期間比23.9％減の48,695百万円、税引前四半期純利益は同22.8％減の50,200百万円、当社株主に帰属する四半期純利益は同19.1％減の37,675百万円となりました。」
前年度の高付加価値新製品・コストダウン等による増益説明から、当四半期は施策を継続したものの価格下落、減価償却費、為替の影響で減益となった説明へ変化している。 - FY2016初出有価証券報告書
「高付加価値の新製品の投入及び操業度益やコストダウン、円安効果により、営業利益は前連結会計年度比28.4％増の275,406百万円、税引前当期純利益は同17.1％増の279,173百万円、当社株主に帰属する当期純利益は同21.5％増の203,776百万円と、大幅な増益となりました。」
当期の利益増加を、新製品、操業度、コストダウン、為替の要因に結び付けて説明している。