アルカリ乾電池事業の固定資産減損リスク
FY2021に初出。15回の記載のうち14回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2022。直近の記載は2026-07-29。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- 2026-07-29顕在化決算
「電池事業製造設備については、当社のアルカリ電池事業において直近の業績推移および今後の投資計画を勘案し、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額60百万円を減損損失として特別損失に計上しております。」
アルカリ電池事業の製造設備について、前年度に続く減損損失が計上された。 - FY2026顕在化有価証券報告書
「電池事業製造設備について、当社のアルカリ電池事業においては直近の業績推移および今後の投資計画を勘案し、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額322百万円を減損損失として特別損失に計上しております。」
アルカリ乾電池事業について、前年度に続き322百万円の減損損失を計上した。処分予定資産についても7百万円の減損損失が発生している。 - 2026-04-28顕在化決算
「電池事業製造設備について、当社のアルカリ電池事業においては直近の業績推移および今後の投資計画を勘案し、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額322百万円を減損損失として特別損失に計上しております。」
アルカリ乾電池事業に関する固定資産減損が継続し、当年度は322百万円を計上した。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「電池事業製造設備については、当社のアルカリ電池事業において直近の業績推移および今後の投資計画を勘案し、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額1億88百万円を減損損失として特別損失に計上しております。」
アルカリ乾電池事業について、業績推移と投資計画を踏まえ、鷲津工場の製造設備に1億88百万円の減損損失を追加計上した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。」「電池事業製造設備については、当社のアルカリ電池事業において直近の業績推移および今後の投資計画を勘案し、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額1億40百万円を減損損失として特別損失に計上しております。」
アルカリ乾電池事業について、直近の業績推移と今後の投資計画を踏まえ、鷲津工場の製造設備に1億40百万円の減損損失を追加計上した。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「当社のアルカリ電池事業においては直近の業績推移および今後の投資計画を勘案し、また、当社の全固体電池においては従来の製品仕様で汎用性が低く多くのお客様に対する要求性能を満足出来ないため、当初見込んでいた収益性が今後も得られない可能性が高くなったことから、それぞれ帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額718百万円を減損損失として特別損失に計上しております。」
アルカリ乾電池事業に加え、全固体電池についても固定資産の減損対象となり、減損損失は718百万円に拡大した。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「電池事業製造設備については、前連結会計年度に当社のアルカリ電池事業にかかわる固定資産の減損処理を実施しましたが、当連結会計年度も市況低迷や材料高騰の影響による業績低迷が継続したことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額79百万円を減損損失として特別損失に計上しております。」
アルカリ電池事業の市況低迷・材料高騰による業績低迷が継続し、鷲津工場の電池事業製造設備について79百万円の減損損失を追加計上した。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「電池事業製造設備については、前連結会計年度に当社のアルカリ電池事業にかかわる固定資産の減損処理を実施しましたが、当連結会計年度も市況低迷や材料高騰の影響による業績低迷が継続したことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額57百万円を減損損失として特別損失に計上しております。」
アルカリ電池事業の市況低迷・材料高騰による業績低迷が継続し、鷲津工場の電池事業製造設備について57百万円の減損損失が追加計上された。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「電池事業製造設備については、前連結会計年度に当社のアルカリ電池事業にかかわる固定資産の減損処理を実施しましたが、当連結会計年度も市況低迷や材料高騰の影響による業績低迷が継続したことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額26百万円を減損損失として特別損失に計上しております。」
アルカリ電池事業の市況低迷・材料高騰による業績低迷が継続し、鷲津工場の電池事業製造設備について26百万円の減損損失が追加計上された。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「電池事業製造設備については、前連結会計年度に当社のアルカリ電池事業にかかわる固定資産の減損処理を実施しましたが、当連結会計年度も市況低迷や材料高騰の影響による業績低迷が継続したことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額145百万円を減損損失として特別損失に計上しております。」
アルカリ乾電池事業の市況低迷・材料高騰による業績低迷が継続し、前年度の12億13百万円に続き145百万円の減損損失が発生した。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「電池事業製造設備については、前連結会計年度に当社のアルカリ電池事業にかかわる固定資産の減損処理を実施しましたが、当連結会計年度も市況低迷や材料高騰の影響による業績低迷が継続したことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額75百万円を減損損失として特別損失に計上しております。」
アルカリ電池事業の市況低迷・材料高騰による業績低迷が継続し、鷲津工場の電池事業製造設備について75百万円の減損損失を追加計上した。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「電池事業製造設備については、前連結会計年度に当社のアルカリ電池事業にかかわる固定資産の減損処理を実施しましたが、当連結会計年度も市況低迷や材料高騰の影響による業績低迷が継続したことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額44百万円を減損損失として特別損失に計上しております。」
前年度に続きアルカリ電池事業の市況低迷・材料高騰による業績低迷が継続し、鷲津工場の電池事業製造設備について44百万円の減損損失を追加計上した。将来キャッシュ・フローが見込めず、回収可能価額はゼロと評価されている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「電池事業製造設備については、前連結会計年度に当社のアルカリ電池事業にかかわる固定資産の減損処理を実施しましたが、当連結会計年度も市況低迷や材料高騰の影響による業績低迷が継続したことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額8百万円を減損損失として特別損失に計上しております。」
前年度に続きアルカリ電池事業の市況低迷・材料高騰による業績低迷が継続し、鷲津工場の電池事業製造設備について8百万円の減損損失が追加計上された。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「電池事業製造設備については、当社のアルカリ電池事業において市況低迷や材料高騰の影響により業績低迷が継続したことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額1,213百万円を減損損失として特別損失に計上しております。」
前年度に減損の兆候として示されていたアルカリ乾電池事業について、鷲津工場等の製造設備で12億13百万円の減損損失が実際に発生した。将来キャッシュ・フローは見込めず、回収可能価額はゼロと評価された。 - FY2021初出有価証券報告書
「当該資産グループについて減損の兆候があると判断しましたが、割引前将来キャッシュ・フローが資産グループの帳簿価額を上回っていることから、減損損失は認識しておりません。」「事業環境の急激な変化により、翌連結会計年度において減損損失が発生する可能性があります。」
アルカリ乾電池に係る有形・無形固定資産1,153百万円について減損の兆候を認識したが、当期の減損損失はゼロとした。市場規模、販売数量、原材料価格などの前提が急変した場合、翌年度に減損損失が発生する可能性を新たに明示している。