需要変動と価格競争の激化
FY2016に初出。37回の記載のうち31回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-07-29。
FDKがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。53社中28社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに7社。
- 2026-07-29顕在化決算
「電子事業ではモビリティ用途向け各種モジュールやスイッチング電源が減少したことにより、事業全体として減収となりました。」
用途別の需要減少が電子事業の減収として現れた。一方、電池事業では海外車載・スマートメータ用途が増加した。 - FY2026顕在化有価証券報告書
「この結果、売上高は前連結会計年度と比べ36億10百万円（△5.7％）減の595億61百万円となりました。」
電池・電子事業の複数用途で販売減少が生じ、連結売上高は前年同期比5.7％減となった。需要変動・価格競争のリスクが年度実績に現れている。 - 2026-04-28顕在化決算説明資料
「アルカリ乾電池は物価高による消費者動向の変化などにより減少」
物価高に伴う消費者動向の変化がアルカリ乾電池の売上減少として実績に現れた。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「この結果、売上高は前中間連結会計期間と比べ28億83百万円（△8.8％）減の297億76百万円となりました。」
電池・電子事業の複数用途で販売減少が生じ、連結売上高は前年同期比8.8％減少した。需要変動・価格競争の影響が数値に現れている。 - FY2025悪化有価証券報告書
「電池事業の受注高は46,759百万円、受注残高は9,012百万円、電子事業の受注高は12,992百万円、受注残高は2,474百万円となり、合計の受注高は前連結会計年度比6.0％減、受注残高は23.0％減となりました。」
2025年3月期の受注高は合計で前年同期比6.0％減、受注残高は23.0％減となり、需要変動・競争環境の影響が受注指標に表れた。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「この結果、売上高は前連結会計年度に比べ１億７百万円（△0.2％）減の626億76百万円となりました。」
電池事業の増収があった一方、電子事業の減収などにより連結売上高は0.2％減少し、需要変動・価格競争の影響が年度実績に現れた。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「この結果、売上高は前第３四半期連結累計期間に比べ９億14百万円（△2.0％）減の458億99百万円となりました。」
電池事業の増収があった一方、電子事業の減収などにより連結売上高は前年同期比2.0％減となり、需要・市場環境の変動が実績に現れている。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「ニッケル水素電池は、販売価格の見直しや円安効果もあったものの、国内の市販用途向けや海外の工業用途向けでの在庫調整や所要減により、前第２四半期連結累計期間を下回りました。」
顧客側の在庫調整や所要減により、国内市販用途・海外工業用途向けニッケル水素電池の販売減少が実績に現れている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「ニッケル水素電池は、販売価格の見直しや円安効果もあったものの、国内の市販用途向けや海外の工業用途向けでの在庫調整や所要減により、前第１四半期連結累計期間を下回りました。」
在庫調整や顧客側の所要減が、国内市販用途・海外工業用途向けニッケル水素電池の販売減少として実績に現れている。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「ニッケル水素電池は、販売価格の見直しや円安効果もあったものの、海外の市販・工業用途向けが在庫調整やお客様側での部品調達難による所要減により、前連結会計年度を下回りました。」
在庫調整と顧客側の部品調達難による所要減が、海外の市販・工業用途向けニッケル水素電池の販売減少として実績に現れた。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「ニッケル水素電池は、販売価格の見直しや円安効果もあったものの、海外の市販・工業用途向けが在庫調整やお客様側での部品調達難による所要減により、前第３四半期連結累計期間を下回りました。」
在庫調整や顧客側の部品調達難による所要減が、海外の市販・工業用途向けニッケル水素電池の販売減少として実際に現れている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループを取り巻く事業環境につきましては、新型コロナウイルス（COVID-19）に伴なう行動制限が緩和され、経済活動の正常化で設備投資や生産なども持ち直しの動きが見られたものの、電子部品や樹脂部品の調達難や原材料価格の高騰、物流混乱の常態化に加え、ウクライナ情勢の長期化や急激な物価上昇による需要減少などきわめて厳しい状況で推移しました。」
調達難、原材料価格高騰、物流混乱に加え、ウクライナ情勢の長期化と急激な物価上昇による需要減少が記載され、需要変動・価格競争を取り巻く環境がさらに厳しくなっている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「電池事業はアルカリ乾電池が減少したものの、ニッケル水素電池とリチウム電池が増加したことにより、前第１四半期連結累計期間を上回りました。」
製品別に需要が分化し、アルカリ乾電池が減少する一方、ニッケル水素電池とリチウム電池が増加した。需要変動・競争環境の影響が製品別実績に現れている。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「この結果、売上高は前連結会計年度に比べ87百万円（△0.1％）減少の614億56百万円となりました。」「電池事業の売上高はニッケル水素電池とリチウム電池、設備関連ビジネスが増加しましたが、アルカリ乾電池で前連結会計年度に実施した海外製造子会社の株式譲渡や国内市況低迷による売上減により、事業全体として減収となりました。」
ニッケル水素電池・リチウム電池等が増加する一方、アルカリ乾電池の海外製造子会社譲渡と国内市況低迷により、連結売上高は0.1％減少した。需要変動・価格競争の影響が引き続き実績に現れている。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「電池事業はニッケル水素電池とリチウム電池、設備関連ビジネスが増加したものの、アルカリ乾電池が減少したことにより、前第３四半期連結累計期間を下回りました。電子事業はスイッチング電源とトナーが減少したものの、モビリティ用途向けの各種モジュールが増加したことにより、前第３四半期連結累計期間を上回りました。」
製品・用途ごとに需要の増減が分かれ、アルカリ乾電池、スイッチング電源、トナーが減少する一方、ニッケル水素電池、リチウム電池、モビリティ用途向けモジュールが増加した。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「電池事業はアルカリ乾電池が減少したものの、ニッケル水素電池とリチウム電池、設備関連ビジネスが増加したことにより、前第１四半期連結累計期間を上回りました。」「電子事業は産業機器・モビリティ用途向け各種モジュールが増加したことにより、前第１四半期連結累計期間に比べ売上高は６億２百万円増加の44億27百万円となりました。」
製品・用途別に増減が分かれ、アルカリ乾電池や液晶ディスプレイ用途向けが減少する一方、ニッケル水素電池、リチウム電池、産業機器・モビリティ用途向けモジュールが増加した。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「電池事業はニッケル水素電池とアルカリ乾電池、リチウム電池が増加したことにより、前連結会計年度を上回りました。」「設備関連ビジネスは、米中の貿易摩擦や新型コロナウイルスの感染拡大の影響で自動車用部品組立設備受注が減少したことにより、前連結会計年度を下回りました。」
電池の一部製品が伸長する一方、米中貿易摩擦と新型コロナウイルス感染症により設備関連ビジネスの受注減少が発生し、需要・市場環境変動の影響が年度実績に現れた。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「この結果、売上高は前第３四半期連結累計期間に比べ22億18百万円（4.7％）減の453億54百万円となりました。」
新型コロナウイルスの影響による設備関連ビジネスや工業用途向けニッケル水素電池の減少などにより、連結売上高が前年同期比4.7％減少し、需要変動・市場環境リスクが実績に現れた。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「この結果、売上高は前第２四半期連結累計期間に比べ20億10百万円（6.3％）減の299億75百万円となりました。」
新型コロナウイルスの影響による工業用途向けニッケル水素電池、設備関連ビジネス、電子事業の各種モジュール等の減少が重なり、連結売上高が前年同期比6.3％減少した。需要変動・市場環境リスクが実績に現れている。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループを取り巻く事業環境につきましては、新型コロナウイルスの感染拡大に伴ない、国内においては緊急事態宣言、海外における都市封鎖などにより、サプライチェーンの混乱、消費などの経済活動が停滞いたしました。」「この結果、売上高は前第１四半期連結累計期間に比べ21億73百万円（13.2％）減の142億56百万円となりました。」
新型コロナウイルス感染症に伴う緊急事態宣言、都市封鎖、サプライチェーン混乱、消費停滞が発生し、売上高は前年同期比13.2％減少した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「期を通じて当社グループが属しているエレクトロニクス分野を中心に需要が停滞し、米国・中国をはじめとする各国の政策や貿易摩擦の継続、欧州経済の動向などに加え、第４四半期連結会計期間において国内外で新型コロナウイルス感染症の感染拡大によりサプライチェーン、消費などの経済活動がさらに停滞し、先行き不透明な状況で推移しました。」
従来の需要停滞・価格競争に加え、新型コロナウイルス感染症によるサプライチェーンと消費の停滞が発生し、年間売上高も13.9％減少した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の経営成績につきましては、電池事業の売上高は国内外の市販用途向け電池が中国勢との競争激化で減少しました。電子事業の売上高は前連結会計年度に実施した海外製造子会社の閉鎖に伴なう売上減や電子事業の一部の事業譲渡に伴なう売上減により、事業全体の売上高が減少しました。この結果、売上高は前第３四半期連結累計期間に比べ77億75百万円（14.0％）減の475億73百万円となりました。」
中国勢との競争激化や海外製造子会社の閉鎖、電子事業の一部譲渡に伴う売上減が重なり、連結売上高は前年同期比14.0％減少した。需要変動・価格競争リスクが一段と数値化されている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「電池事業の売上高は国内外の市販用途向け電池が中国勢との競争激化で減少しました。電子事業の売上高は前連結会計年度に実施した海外製造子会社の閉鎖に伴なう売上減や電子事業の一部の事業譲渡に伴なう売上減により、事業全体の売上高が減少しました。この結果、売上高は前第２四半期連結累計期間に比べ43億76百万円（12.0％）減の319億86百万円となりました。」
中国勢との競争激化による市販用途向け電池の減少などを背景に、連結売上高が前年同期比12.0％減少した。需要・価格競争リスクが実績に現れている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「この結果、売上高は前第１四半期連結累計期間に比べ10億46百万円（6.0％）減の164億30百万円となりました。」
電池・電子製品の用途別販売減少が重なり、連結売上高が前年同期比6.0％減少する形で需要変動・価格競争リスクが実績に現れた。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「この結果、売上高は前連結会計年度に比べ10億16百万円（△1.4％）減の721億13百万円となりました。」
工業用途向けニッケル水素電池、リチウム電池、積層パワーインダクタ、スイッチング電源などの減少により、連結売上高が前年同期比1.4％減少した。需要変動・価格競争の影響が実績に現れている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「製品別につきましては、ニッケル水素電池は、国内外の市販用途向けが堅調に推移しましたが、一部の海外のＯＥＭ販売用途向けと工業用途向けが減少したことにより、前第３四半期連結累計期間を下回りました。蓄電システムは、通信機器バックアップ用途向けなどが減少したことにより、前第３四半期連結累計期間を下回りました。リチウム電池は、住警器・スマートメータ用途など国内外のインフラ市況の低迷により、前第３四半期連結累計期間を下回りました。」
海外ＯＥＭ、工業用途、通信機器バックアップ用途、インフラ用途で販売減少が発生し、需要変動・価格競争の影響が継続して実績に現れている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「ニッケル水素電池は、国内外の市販用途向けが堅調に推移したものの、一部の海外のＯＥＭ販売用途向けと工業用途向けが減少したことにより、前第２四半期連結累計期間を下回りました。蓄電システムは、通信機器バックアップ用途向けなどが減少したことにより、前第２四半期連結累計期間を下回りました。リチウム電池は、国内の住警器用途向けが堅調に推移したものの、国内外のインフラ市況の低迷により、前第２四半期連結累計期間を下回りました。」
市販用途など一部は堅調である一方、海外ＯＥＭ、工業用途、通信機器バックアップ用途、インフラ用途で販売減少が実際に発生しており、需要変動・価格競争リスクが継続して業績に現れている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「リチウム電池は、海外の住警器用途向けが堅調に推移したものの、国内外のインフラ市況の低迷により、前第１四半期連結累計期間を下回りました。」
インフラ市況の低迷によりリチウム電池の販売が前年同期を下回るなど、需要変動・市場環境のリスクが実績に現れている。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「この結果、売上高は前連結会計年度に比べ５億52百万円（△0.7％）減の731億29百万円となりました。」
リチウム電池・蓄電システムなどの増加があった一方、アルカリ乾電池・ニッケル水素電池や一部電子製品の減少により、連結売上高が前年同期比0.7％減少した。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「この結果、売上高は前第３四半期連結累計期間に比べ６億76百万円（△1.2％）減の548億94百万円となりました。」
北米コンシューマ市場でアルカリ乾電池・ニッケル水素電池が減少し、電子事業でも一部製品が減少するなか、連結売上高が前年同期比1.2％減少した。需要変動・価格競争の影響が継続して業績に現れている。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「この結果、売上高は前第２四半期連結累計期間に比べ10億78百万円（△2.9％）減の359億77百万円となりました。」
アルカリ乾電池のＯＥＭ・北米販売の減少や電子製品の販売減少などにより、連結売上高が前年同期比2.9％減少し、需要変動・価格競争の影響が継続して現れている。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「この結果、売上高は前第１四半期連結累計期間に比べ４億32百万円（△2.4％）減の173億72百万円となりました。」
国内外ＯＥＭ販売の減少や複数の電子製品の販売減少などにより、連結売上高が前年同期比2.4％減少する形で需要変動・競争環境のリスクが現れている。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「売上高は前連結会計年度に比べ70億63百万円（△8.7％）減の736億82百万円となりました。」
市場環境の悪化、電子事業の低迷、低価格品比率の増加などを背景に、連結売上高が前年同期比8.7％減少する形で需要変動・価格競争リスクが現れている。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「売上高は電子事業が期を通じて全般的に落ち込んだことやアルカリ乾電池やニッケル水素電池で生産数量は伸びているものの低価格品の比率が増加したことにより、前第３四半期連結累計期間に比べ68億41百万円（△11.0％）減の555億71百万円となりました。」
電子事業の低迷、低価格品比率の増加、製品ごとの需要減少が重なり、連結売上高が前年同期比11.0％減少する形で需要・価格競争リスクが現れている。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「アルカリ乾電池は、北米向けＯＥＭ販売やインターネット販売用途向けが伸長したことや自然災害やスマートフォン緊急充電用途向けの一時的な数量増など第１四半期連結会計期間に比べ伸長したものの、円高に伴なう換算の目減りにより、前第２四半期連結累計期間を下回りました。」「電子事業が期を通じて全般的に落ち込みました。」
製品・用途ごとの需要のばらつきや電子事業の全般的な落ち込みが実際の売上減少として現れている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「また、インダストリアル市場では海外の大型液晶ＴＶ用途向け液晶ディスプレイ用信号処理モジュールや海外の防災機器用途向けリチウム電池など、多くの製品で販売数量が前第１四半期連結累計期間を下回ったことにより、前第１四半期連結累計期間に比べ15億50百万円（△8.0％）減の178億５百万円となりました。」
海外市場や個人消費の低迷により、多くの製品の販売数量が実際に減少し、連結売上高も前年同期比15億50百万円、8.0％減少した。需要変動リスクが業績に現れている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループが属している電池やエレクトロニクス分野における価格競争や受注の急変動は大変厳しいものとなっております。」
価格競争、受注急変動、景気後退や製品市場縮小を主要な事業リスクとして挙げている。