この期間の実績
通期2025年4月1日〜2026年3月31日連結日本基準帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です(単位 百万円)。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
電池事業はニッケル水素電池、設備関連ビジネス、アルカリ乾電池の減少、電子事業は各種モジュールや液晶ディスプレイ用途の生産終了などにより減収。利益面では原材料価格の変動、技術VEによるコストダウン、為替の影響、外形標準課税の減額に伴う販売費及び一般管理費の減少により営業増益。親会社株主に帰属する当期純利益は、減損損失や事業構造改善費用があったものの税金費用の減少により増加。
該当事項なし(該当事項はありません)
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年4月1日〜2026年3月31日 |
| 売上高 | 59,561百万円(前年比 -5.7%) |
| 営業利益 | 1,667百万円 |
| 経常利益 | 1,416百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 745百万円 |
| 1株当たり当期純利益 | 21.60円 |
| 自己資本比率 | 当期末 40.2 / 前期末 35.2 |
| 総資産 | 47,254百万円 |
| 純資産 | 19,133百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 1,131百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -2,306百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 1,291百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 5,239百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 600億円 / 営業利益 14億円 / 経常利益 13億円 / 純利益 7億50百万円 |
| セグメント別売上高 | 電池事業 48,215百万円 / 電子事業 11,345百万円 |
| セグメント別利益 | 電池事業 1,707百万円 / 電子事業 -39百万円 |
| 地域別売上高 | 日本 32,918百万円 / アジア 11,297百万円 / 米州 4,445百万円 / 欧州 10,862百万円 / その他 37百万円 |
| 減価償却費 | 2,313百万円 |
| 減損損失 | 329百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 非開示 / 特別損失 減損損失 329百万円、事業構造改善費用 140百万円、特別損失合計 469百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし(該当事項はありません) |
| 連結範囲の変更 | 新規 非開示 / 除外 社数 1 / 社名 FDK (THAILAND) CO., LTD. / その他 FUCHI ELECTRONICS CO.,LTD.がFDK TAIWAN LTD.を吸収合併 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 期末発行済株式数 | 34,536,302株 |
| 期末自己株式数 | 31,473株 |
| 業績の増減要因 | 電池事業はニッケル水素電池、設備関連ビジネス、アルカリ乾電池の減少、電子事業は各種モジュールや液晶ディスプレイ用途の生産終了などにより減収。利益面では原材料価格の変動、技術VEによるコストダウン、為替の影響、外形標準課税の減額に伴う販売費及び一般管理費の減少により営業増益。親会社株主に帰属する当期純利益は、減損損失や事業構造改善費用があったものの税金費用の減少により増加。 |
この書類が述べていない項目(9件)
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上高は、電池事業でニッケル水素電池や設備関連ビジネスが減少し、電子事業でも各種モジュールや液晶ディスプレイ用途の生産終了などにより減少した。営業利益は、原材料価格の変動、技術VEによるコストダウン、為替の影響に加え、外形標準課税の減額に伴う販売費及び一般管理費の減少により増加した。最終利益は、減損損失や事業構造改善費用を計上したものの、税金費用の減少により増加した。