新ジャンルの確立
FY2016に初出。15回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q1。直近の記載は2026-07-31。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。6社中2社が悪化側に。
直近の記載が「初出」なのは、ほかに0社。
- 2026-07-31初出決算説明資料
「サウンド・クリエーション事業における新規展開として、特別な音楽知識や経験がなくても楽曲制作や演奏が楽しめるサンプラー “PORTABLE STANDALONE SAMPLER(ポータブルスタンドアロンサンプラー)”『SXC-1』を5月28日より発売」
特別な音楽知識や経験がなくても楽曲制作・演奏を楽しめるサウンド・クリエーション領域の新製品を発売した。 - FY2024再定義有価証券報告書
「これまで成長の推進力となってきた“新たな価値軸の創造”、経営課題と位置付ける“コアブランドの育成・確立”など価値創造を推進する「コア戦略」と、人材や組織・事業体制などを強化する「基盤戦略」を推進していくことで、カシオらしさを発揮しながら一つひとつ課題を克服し持続的な成長を目指しております。」
従来の新ジャンル・新規事業創出のテーマを、「新たな価値軸の創造」と「コアブランドの育成・確立」を柱とするコア戦略、および人材・組織・事業体制を強化する基盤戦略へ整理している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「1)時計事業・・・・・「G-SHOCK」のロイヤルカスタマー拡大と自社e-コマース販売比率の拡大で、持続的成長と高収益体質を維持するとともに新領域創出を推進します。」
市場ニーズを捉えた新ジャンル創出の方向性を、時計のロイヤルカスタマー拡大、自社EC、製品・事業の新領域創出へ展開している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間においては、開発本部に事業開発センターとスポーツ健康インキュベーションセンターを統合・再編し、長期的視野に立脚した基礎研究・要素技術開発を行うとともに、新しい価値を創造する開発力の強化を図ります。」
事業開発センターとスポーツ健康インキュベーションセンターを開発本部に統合・再編し、新しい価値を創造する開発力の強化へ組織を進めた。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間においては、新しい価値を生み出す商品の開発力を強化するため、開発本部に新規事業及び長期的視野に立脚した基礎研究・要素技術開発を担当する事業開発センターを統合・再編しました。」
新しい価値を生み出す商品の開発力強化に向け、開発本部へ事業開発センターを統合・再編した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「新たな電卓市場を切り拓くジャンルとして、職種ごとの特殊な計算式をプリセットした “専用計算電卓”を、それぞれの業務に精通した外部のパートナーと共同で開発しました。」
新たな電卓市場の開拓に向け、外部パートナーとの共同開発と職種別計算式のプリセットという具体的な施策を示した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間においては、事業開発センターから分離・独立したスポーツ健康インキュベーションセンターを新設することで、スポーツ健康ビジネスの早期事業化を図ります。また、開発本部の体制を品目別から機能別に再編し、各品目が持つ技術と開発リソースを全品目で活用して開発効率を最大化すると同時に、機能別組織を横断して各品目の開発を円滑に推進するプロデュース制を導入し、開発機能の強化を図ります。」
スポーツ健康インキュベーションセンターの新設、開発本部の機能別再編、プロデュース制の導入による新規事業・製品開発の方向性を継続している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間においては、事業開発センターから分離・独立したスポーツ健康インキュベーションセンターを新設することで、スポーツ健康ビジネスの早期事業化を図ります。また、開発本部の体制を品目別から機能別に再編し、各品目が持つ技術と開発リソースを全品目で活用して開発効率を最大化すると同時に、機能別組織を横断して各品目の開発を円滑に推進するプロデュース制を導入し、開発機能の強化を図ります。」
新規事業の早期事業化に向けてスポーツ健康インキュベーションセンターを新設し、開発本部を品目別から機能別へ再編、横断的に開発を進めるプロデュース制も導入した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間においては、新規事業ビジネスの早期立ち上げに向けて、事業開発センターにおける技術開発組織を統合し、機能別組織の再編成を行うとともに、事業企画部門をドメイン別に再編成し、機能強化を図ります。」
新規事業の早期立ち上げに向け、技術開発組織の統合、機能別組織への再編、事業企画部門のドメイン別再編という具体的な体制変更を行っている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当グループ(当社及び連結子会社)は、「創造 貢献」を経営理念に掲げ、独創的な製品の開発を通じて社会に貢献することを目指し、積極的な研究開発活動を行っております。」
独創的な製品開発と研究開発を通じて新規事業・新ジャンルを創出する方向性を継続している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「当連結会計年度においては、新規事業及び長期的視野に立脚した基礎研究・要素技術開発を担当する事業開発センターにおいて、イメージング開発統轄部を新設し、傘下に第一開発部・第二開発部を設置。画像関連技術を活用した顧客価値創造型のビジネス創出を本格化させます。」
事業開発センターにイメージング開発統轄部と二つの開発部を新設し、画像関連技術を活用した顧客価値創造型ビジネスの創出を本格化している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「また、楽器やプロジェクターなどの課題事業については構造改革の推進により体質改善を図ると共に、新たな柱となり収益に貢献できる新ジャンル及び新規事業の創造についても強力に推進してまいりました。」
課題事業の体質改善と、新たな収益の柱となる新ジャンル・新規事業の創造を継続している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「当連結会計年度においては、商品企画機能とマーケティング機能を統合した事業戦略本部を設立、事業戦略本部の立てた戦略を実現するために、効率的なものづくりを行う開発本部を設置しました。また、新規事業の開発を強力に推し進めるべく、事業開発センターを設置しました。各々の事業の垣根を越えた横断的技術融合を促進するための体制のもと、既存事業の拡大と新規事業の確立に繋げてまいります。」
商品企画・マーケティングの統合、開発本部および事業開発センターの設置により、事業横断の技術融合と新規事業創出を進める体制を具体化した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「また、高収益事業の継続的改善と独自技術の融合による新規事業創出を強力に推進し、企業価値の最大化を図ってまいります。」
独自技術の融合を通じた新規事業創出を、継続的改善とともに推進する方針を再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当グループは、刻々と変化する市場のニーズを的確に捉える商品企画力及び独自技術の融合により、高収益を実現できる新ジャンルの確立を各事業分野において進めます。」
市場ニーズの把握、商品企画力、独自技術の融合を通じて新ジャンルを作る施策。