事業戦略本部・開発本部・事業開発センターによる横断的な開発体制
FY2019-Q1に初出。18回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q3。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「研究開発体制は、当連結会計年度においては、時計およびＥｄＴｅｃｈ事業の再成長、既存事業の周辺領域の拡大および新事業創出に向けて開発体制を機能本部制から事業部制へ変更しました。また、各事業部およびＲ＆Ｄ部門を横断する機能軸の責任者を配置し、組織横断的な開発推進体制を強化しています。」
研究開発体制を機能本部制から事業部制へ変更し、事業部・R&D部門を横断する機能軸責任者を置く体制へ組み替えた。 - 2026-05-14前進決算説明資料
「社長直轄の組織として再編し、意思決定を迅速化／開発スピードを加速」
研究開発体制を社長直轄へ再編し、既存事業の先行開発、新規事業創出、要素技術開発の機能を明確化している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「研究開発体制は、当第３四半期連結累計期間においては、要素技術から製品・サービスの開発までを一貫して行うべく、開発本部と技術本部を統合して開発本部としました。開発本部傘下には、コア技術の研究開発と事業デザインを推進する事業イノベーションセンターを新設しています。一方、新規事業の早期立ち上げのため、ＮＢセンター（Ｎｅｗ Ｂｕｓｉｎｅｓｓセンター）を新たに設置しました。」
開発本部と技術本部を統合した一貫開発体制、事業イノベーションセンターおよびNBセンターの設置を再確認している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「研究開発体制は、当第１四半期連結累計期間においては、要素技術から製品・サービスの開発までを一貫して行うべく、開発本部と技術本部を統合して開発本部としました。開発本部傘下には、コア技術の研究開発と事業デザインを推進する事業イノベーションセンターを新設しています。一方、新規事業の早期立ち上げのため、ＮＢセンター（Ｎｅｗ Ｂｕｓｉｎｅｓｓセンター）を新たに設置しました。」
要素技術から製品・サービスまで一貫した開発を行うため、開発本部と技術本部を統合した。さらに、コア技術研究と事業デザインを担う事業イノベーションセンター、早期の新規事業立ち上げを担うNBセンターを新設した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「研究開発体制は、開発本部と技術本部により構成されており、当第３四半期連結累計期間においては、モノからコトへ、ソフト・サービス重視の変革に対応するために組織を再編しました。全品目共通のプラットフォームやソフト開発を技術本部へ集約し、開発本部は新たなビジネスモデル創出および要素技術開発に特化することによって、開発力向上を図ってまいります。」
研究開発体制を「モノからコトへ、ソフト・サービス重視」の変革に対応する形へ再編し、共通プラットフォーム・ソフト開発を技術本部へ集約、開発本部を新ビジネスモデル創出と要素技術開発に特化させた。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「研究開発体制は、開発本部と技術本部により構成され、当第２四半期連結累計期間においては、より効率的な開発推進を実行するために技術本部の組織体制強化を図っています。」
開発本部と技術本部による研究開発体制と、技術本部の組織体制強化を継続している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「研究開発体制は、開発本部と技術本部により構成され、当第１四半期連結累計期間においては、より効率的な開発推進を実行するために技術本部の組織体制強化を図っています。」
開発本部と技術本部による研究開発体制の下、効率的な開発推進に向けて技術本部の組織体制を強化した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「研究開発体制は、開発本部と技術本部により構成されております。」
事業開発センター等を統合した開発本部と、機能別組織を移管した技術本部による横断的な研究開発体制を継続している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間においては、開発本部に事業開発センターとスポーツ健康インキュベーションセンターを統合・再編し、長期的視野に立脚した基礎研究・要素技術開発を行うとともに、新しい価値を創造する開発力の強化を図ります。一方、品目を横断した技術力の活用効率最大化のため、開発本部から機能別組織を移管し技術本部を新設しました。」
開発本部への事業開発センター・スポーツ健康インキュベーションセンターの統合・再編と、機能別組織を移管した技術本部の新設により、横断的な開発体制を具体化した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「一方、開発本部から機能別組織を移管して新設した技術本部では、品目を横断した技術力の活用効率最大化を図ります。」
事業開発センターの統合・再編に加え、機能別組織を移管した技術本部を新設し、品目横断で技術力を活用する開発体制へ進めた。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「研究開発体制は、新規事業及び長期的視野に立脚した基礎研究・要素技術開発を担当する事業開発センター、既存事業に直結した製品化開発を担当する開発本部から構成されております。」
事業開発センターと開発本部を軸に、新規事業・基礎研究と既存製品開発を分担する研究開発体制を継続している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間においては、事業開発センターから分離・独立したスポーツ健康インキュベーションセンターを新設することで、スポーツ健康ビジネスの早期事業化を図ります。また、開発本部の体制を品目別から機能別に再編し、各品目が持つ技術と開発リソースを全品目で活用して開発効率を最大化すると同時に、機能別組織を横断して各品目の開発を円滑に推進するプロデュース制を導入し、開発機能の強化を図ります。」
スポーツ健康インキュベーションセンターを新設し、開発本部を品目別から機能別へ再編するとともに、機能横断のプロデュース制を導入した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間においては、新規事業ビジネスの早期立ち上げに向けて、事業開発センターにおける技術開発組織を統合し、機能別組織の再編成を行うとともに、事業企画部門をドメイン別に再編成し、機能強化を図ります。また、システム事業における効率的な開発を実現するため、製品別の開発体制を機能別の開発体制へ再編します。」
事業開発センターの技術開発組織と事業企画部門を再編し、さらにシステム事業の開発体制を製品別から機能別へ変更する具体的な組織整備を行っている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間においては、新規事業及び長期的視野に立脚した基礎研究・要素技術開発を担当する事業開発センターにおいて、イメージング開発統轄部を新設し、傘下に第一開発部・第二開発部を設置。画像関連技術を活用した顧客価値創造型のビジネス創出を本格化させます。」
事業開発センター、イメージング開発統轄部、技術開発統轄部による新規事業・基礎研究体制を継続している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「当連結会計年度においては、新規事業及び長期的視野に立脚した基礎研究・要素技術開発を担当する事業開発センターにおいて、イメージング開発統轄部を新設し、傘下に第一開発部・第二開発部を設置。画像関連技術を活用した顧客価値創造型のビジネス創出を本格化させます。また、ＤＢ開発部を解消し、事業開発センター傘下の技術開発統轄部に再編。新規事業の早期立ち上げを目指しています。」
事業開発センターにイメージング開発統轄部を新設し、第一・第二開発部を置く一方、DB開発部を技術開発統轄部へ再編して、新規事業と既存技術開発の体制を具体化した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「研究開発体制は、新規事業及び長期的視野に立脚した基礎研究・要素技術開発を担当する事業開発センター、既存事業に直結した製品化開発を担当する開発本部から構成されております。」
事業開発センターと開発本部を軸に、新規事業・基礎研究と既存製品開発を分担する研究開発体制を継続している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間においては、事業開発センターを再編するとともに、開発本部において、コンシューマ設計統轄部を新設し、新規事業の早期確立と既存製品の効率的な開発を実現する体制を構築しました。」
事業開発センターを再編し、開発本部にコンシューマ設計統轄部を新設することで、新規事業と既存製品の開発体制を具体化した。 - FY2019-Q1初出有価証券報告書
「当連結会計年度においては、商品企画機能とマーケティング機能を統合した事業戦略本部を設立、事業戦略本部の立てた戦略を実現するために、効率的なものづくりを行う開発本部を設置しました。また、新規事業の開発を強力に推し進めるべく、事業開発センターを設置しました。各々の事業の垣根を越えた横断的技術融合を促進するための体制のもと、既存事業の拡大と新規事業の確立に繋げてまいります。」
商品企画・マーケティング、ものづくり、新規事業開発を担う組織を設置し、事業横断の技術融合を促進する開発体制を整備した。