自ら学び、考え、行動する人材の継続的な育成
FY2018-Q1に初出。12回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023。直近の記載は2026-07-13。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに6社。
- 2026-07-13前進M&A・子会社異動
「人財育成の基盤強化を図り」
ソフトウェア開発機能の集約と組織再編を通じて、人財育成の基盤強化を具体的な施策として示している。 - FY2026前進有価証券報告書
「当社のエンゲージメント調査における総合的な肯定回答率は、2021年度の70％から、2025年度は78％まで向上しており、2030年度には80％まで到達することを目標に取り組みを進めています。」
社員エンゲージメント肯定回答率が78％となり、2030年度80％目標を設定した。加えて、2030年度までにデジタル活用人財認定100％、海外拠点長の非日本人登用率50％を目指すなど、人財ポートフォリオ変革を具体化している。 - FY2025前進有価証券報告書
「特に注力している電動化・ソフトウェア領域へ、採用強化と社内公募を合わせ2025年度までに約4,000人という大規模人財シフトを進めています。中でもソフトウェア領域では、ソフトウェアリカレントプログラムを通じ、2024年度までの実績として約220人の技術者がハードからソフトウェア技術者への転身に挑戦しました。」
電動化・ソフトウェア領域への2025年度までの約4,000人の人財シフト、ソフトウェア転身約220人、DX研修約5,300人等、人的資本施策の実績と目標を具体化している。 - FY2024前進有価証券報告書
「“仕事のやりがい・働き方のポジティブ度”と、“職場への満足度・会社への愛着”の肯定回答率は、2021年度の70％から2023年度75％と向上しており、2025年度は78％を目指しています。」
エンゲージメント肯定回答率は2022年度73％から2023年度75％へ上昇し、2025年度目標78％に向けて進捗した。女性管理職も事技系153人・技能系152人へ増加し、2025年度各200人を目指している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「2025年中期方針は人財に主眼を置き、実現力のプロフェッショナルを生みだす人づくりや、ダイバーシティ＆インクルージョンを強力に推進し、変化に強く活力溢れる組織づくりが、社員一人ひとりの力を結集させ、方針実現の推進力になると考えています。」
2025年中期方針における人づくり、ダイバーシティ＆インクルージョン、変化に強い組織づくりを再確認している。 - FY2023前進有価証券報告書
「2022年度の「ワークエンゲージメント肯定回答率」は2021年度より３％上昇しました。」「実績（2022年度）73％」「目標（2025年度）78％」「2025年度 管理職数200人、班長以上数200人」
人財・組織改革「PROGRESS」の下、ワークエンゲージメント肯定回答率を73％へ改善し、女性管理職は事技系139人・技能系136人となった。専門性の約500分類、約15,000人の可視化、海外拠点長の現地人材比率50％を2030年度に目指す取り組みも示している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「経営改革 ５本の柱 １．車両視点と横串機能の強化 ２．先端Ｒ＆Ｄ機能の改革 ３．事業部の進化と小さく強い本社 ４．グローバル経営の刷新 ５．働き方の大改革」
従来の「自ら学び、考え、行動する人材の継続的な育成」という中期方針上の表現から、2025年長期構想では「働き方の大改革」を含む経営改革の柱へ再整理している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「連結会社は、2018年を達成年度とする中期方針を策定し、「環境、安心と安全で社会に貢献」「多様なニーズに応える技術開発・モノづくりの進化」「自ら学び、考え、行動する人材の継続的な育成」を掲げ、活動を進めています。」
自ら学び、考え、行動する人材の継続的な育成を、中期方針の柱として引き続き掲げている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「連結会社は、2018年を達成年度とする中期方針を策定し、「環境、安心と安全で社会に貢献」「多様なニーズに応える技術開発・モノづくりの進化」「自ら学び、考え、行動する人材の継続的な育成」を掲げ、活動を進めています。」
自ら学び、考え、行動する人材の継続的な育成を、中期方針の柱として引き続き掲げている。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「連結会社は、2018年を達成年度とする中期方針を策定し、「環境、安心と安全で社会に貢献」「多様なニーズに応える技術開発・モノづくりの進化」「自ら学び、考え、行動する人材の継続的な育成」を掲げ、活動を進めています。」
2018年を達成年度とする中期方針の第三の柱として、自律的に学習・判断・行動する人材の継続的な育成を初めて抽出した。