3領域でのCO2削減・回収・再利用による排出ゼロ
FY2021-Q3に初出。9回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。27社中4社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに26社。
- FY2026前進有価証券報告書
「2024年度は、従来の強みである省エネルギー活動を徹底的にやり切り、再生可能エネルギーの導入やクレジットの活用等により、CO2排出量を2020年度比‐75％の目標を達成、2025年度はカーボンニュートラル目標（クレジットの利用あり）を達成する見込みです。」
モノづくりのCO2排出量について、2024年度の2020年度比75％削減目標を達成し、2025年度のクレジット利用を含むカーボンニュートラル達成見込みを示している。 - FY2025前進有価証券報告書
「これまでの実績及び従来の強みである省エネルギー活動を徹底的にやり切り、再生可能エネルギーの導入やクレジットの活用等により、2023年度にはCO2排出量を2020年度比–50％の目標を達成、2024年度も目標-75％を達成する見込みです。」
モノづくりのCO2削減について2023年度の2020年度比50％削減を達成し、2024年度は75％削減の達成見込みと説明している。サプライヤーには2030年度25％削減、2050年度カーボンニュートラルを共有している。 - FY2024前進有価証券報告書
「2025年度には電力を100％再生可能エネルギーへ、ガスはクレジットを活用することでカーボンニュートラル化、2035年度にはクレジットを活用しない、完全なカーボンニュートラルを目指します。」
3領域のCO2削減方針を、Scope1・2の2025年度電力100％再生可能エネルギー、2035年度完全カーボンニュートラル等の会社経営目標として具体化した。SBT認定も取得している。 - FY2023前進有価証券報告書
「「モノづくり」完全なカーボンニュートラル達成（ガスも含む）（2025年：電力のカーボンニュートラル達成（ガスはクレジット活用））」「モビリティ製品（電動化）ＣＯ２排出量2020年度比▲50％」「新事業（エネルギー利用）ＣＯ２排出量2020年度比▲50％」
2035年目標を、生産活動全体のカーボンニュートラル、モビリティ製品・新事業のCO2排出量2020年度比50％削減として明確化し、2025年電力CNとSBTi認証取得目標も示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「環境においては、2035年のカーボンニュートラルを目標に、「モノづくり」「モビリティ製品」「エネルギー利用」の領域でＣＯ２の削減と回収・再利用を進めていきます。」
2035年カーボンニュートラルと3領域でのCO2削減・回収・再利用を引き続き掲げている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「環境においては、2035年のカーボンニュートラルを目標に、「モノづくり」「モビリティ製品」「エネルギー利用」の領域でＣＯ２の削減と回収・再利用を進めていきます。」
2035年カーボンニュートラルを目標とし、3領域でCO2の削減・回収・再利用を進める方針を再確認している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「環境においては、2035年のカーボンニュートラルを目標に、「モノづくり」「モビリティ製品」「エネルギー利用」の領域でＣＯ２の削減と回収・再利用を進めていきます。」
2035年カーボンニュートラルを目標とし、モノづくり、モビリティ製品、エネルギー利用の3領域でCO2削減・回収・再利用を進める方針を再確認している。 - FY2021前進有価証券報告書
「2021年度からは、「35年カーボンニュートラル」の実現を目指して「モノづくり」「モビリティ製品」「エネルギー利用」の３つの領域において脱炭素に向けた取り組みを加速させてまいります。具体的には、「モノづくり」においては、再生可能エネルギーの利用、徹底した省エネ活動の実行、低カーボンな材料・設備・生産工程の採用、Ｆａｃｔｏｒｙ－ＩｏＴの導入などを加速させ、2025年には工場から排出されるＣＯ２を証書・クレジットを利用してゼロ、2035年にはクレジットなしでゼロを目指します。「モビリティ製品」においては、駆動システムとサーマルシステムを核としたエネルギーマネジメント技術により、ＢＥＶ・ＨＥＶ・ＰＨＥＶ・ＦＣＥＶからｅ－ＶＴＯＬまで全方位で技術開発を推進するなど、電動化の普及に貢献することで可能な限りＣＯ２排出量を削減、2025年に電動化分野で売上１兆円を目指します。「エネルギー利用」においては、再生可能エネルギーを貯める技術や、人工光合成のような新技術など、ＣＯ２を再エネルギー化・再資源化する技術開発に取り組みます。この技術により、家庭や産業から排出されるＣＯ２、大気中のＣＯ２を、必要な場所でどこでも回収・再利用できるシステムを開発し、2025年には社会実証、2030年には事業化、そして2035年にはこの分野で売上3,000億円を目指します。」
3領域でのCO2削減・回収・再利用という方針を、2035年カーボンニュートラル、2025年工場CO2ゼロ、2025年電動化売上1兆円、エネルギー利用の2025年社会実証・2030年事業化・2035年売上3,000億円という測定可能な計画へ具体化している。 - FY2021-Q3初出有価証券報告書
「環境においても、「モノづくり」「モビリティ製品」「エネルギー利用」の３つの領域でＣＯ２の削減と回収・再利用を進め、ＣＯ２排出ゼロを目指していきます。」
CO2排出ゼロに向け、モノづくり、モビリティ製品、エネルギー利用の3領域で削減・回収・再利用を進める具体的な施策を初めて明示している。