原材料・部品の価格高騰、品不足、供給停止
FY2016に初出。23回の記載のうち14回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2021。直近の記載は2026-07-31。
デンソーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。52社中34社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに13社。
- 2026-07-31顕在化決算
「営業利益は、円安の進行による増益影響があるものの、部材費等の高騰や将来成長に向けた投入の強化により、842億円（前年同四半期比230億円減、21.5％減）となりました。」
部材費等の高騰が第1四半期営業利益の減少要因として実績に現れている。通期営業利益予想についても、銅・アルミ等の高騰による影響を織り込み、5,000億円に据え置いている。 - FY2026悪化有価証券報告書
「市況の変化、並びに通商課題による価格の高騰や品不足、さらには供給元の不慮の事故、地政学的要因等による原材料や部品の不足が生じないという保証はありません。」
従来の価格高騰・品不足・供給元事故に加え、通商課題と地政学的要因を供給リスクとして明示している。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「営業利益は、操業度差損や部材費の高騰があるものの、円安の進行や合理化努力により、5,190億円（前年度比1,384億円増、36.4％増）」
部材費の高騰が継続する一方、合理化努力等で吸収し、営業利益への影響が開示されている。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「営業利益は、操業度差益や円安傾向、合理化努力があるものの電子部品を中心とした部材費高騰の継続に加え、品質費用の引当により、2,386億円（前年同四半期比294億円減、11.0％減）と減益となりました。」
電子部品を中心とした部材費高騰が継続し、品質費用引当とともに営業利益2,386億円、前年同期比11.0％減の要因として実績に現れている。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「営業利益は、電子部品を中心とした部材費高騰の継続や研究開発等の将来に向けた投入を加速したものの、操業度差益や円安の進行、合理化努力により、2,118億円（前年同四半期比564億円増、36.3％増）と増益となりました。」
電子部品を中心とした部材費高騰が継続している一方、操業度差益、円安、合理化努力により営業利益は前年同期比36.3％増となった。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「営業利益は、電子部品を中心とした部材費の高騰は継続するものの、操業度差益や円安の進行、合理化努力により、944億円（前年同四半期比307億円増、48.3％増）となりました。」
部材費の高騰が継続していると記載され、原材料・部品価格高騰リスクが引き続き実際の事業環境に現れている。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「ロシアによるウクライナ侵攻の長期化等の影響を受け、世界的にエネルギーや車載向け半導体が不足し、これらを中心に取引価格が高騰しました。」
半導体・エネルギー不足と取引価格高騰が継続して実際の事業環境に影響した。一方、半導体メーカーとの長期契約やパートナーシップ強化も進めている。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「北米地域の売上収益は１兆822億円（前年同四半期比2,396億円増、28.4％増）と増収になりましたが、物流費や材料費の高騰の影響が大きく、合理化努力はあったものの、150億円の営業損失（前年同四半期は営業損失19億円）となりました。」
物流費・材料費の高騰が、北米地域の150億円の営業損失という業績影響として引き続き発生している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「営業利益は、車両生産の回復や拡販効果、為替の円安傾向、採算改善努力等があるものの、電子部品を中心とした部材費、物流費の高騰などの外部環境の影響等により、1,554億円（前年同四半期比39億円減、2.5％減）と前年比微減となりました。」
部材費・物流費の高騰が、採算改善努力等がある中でも営業利益の前年同期比2.5％減という業績影響として発生している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「営業利益は、グローバルで採算改善努力があるものの、車両の減産による操業度差損や部品材料・エネルギー費・物流費高騰等の外部環境の影響により、636億円（前年同四半期比435億円減、40.6％減）となりました。」
部品・材料不足に加え、部品材料費、エネルギー費、物流費の高騰と車両減産が営業利益636億円、前年同期比40.6％減という業績影響として発生している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「第２四半期連結会計期間以降から半導体や原材料不足が深刻化し、車両の減産や一時稼働停止を余儀なくされました。」
従来可能性として開示していた原材料・部品不足リスクが、半導体・原材料不足による車両減産や一時稼働停止として通期で実現している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「しかし半導体不足による車両減産や物流費や材料費の高騰の影響により、合理化努力はあったものの、19億円の営業損失（前年同四半期は15億円の営業利益）となりました。」
半導体不足による車両減産に加え、物流費・材料費の高騰が北米の営業損失として実際の業績に現れている。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「半導体不足等によるカーメーカーの車両減産の影響を受けたものの、」「素材費や物流費の上昇などの外部環境の悪化はあったものの、」
部品不足リスクが半導体不足によるカーメーカーの減産として引き続き実際に現れており、素材費・物流費の上昇も外部環境の悪化要因として記載されている。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「一方で半導体不足によりカーメーカーの車両生産に影響があったものの」
従来可能性として開示していた部品不足リスクが、半導体不足によるカーメーカーの車両減産への影響として引き続き実際に現れている。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「半導体や素材不足などの影響により車両の生産は世界、日本ともに前年比マイナスとなりました。」
従来は可能性として開示していた部品・原材料不足のリスクが、半導体・素材不足による車両生産減少として実際の事業影響に現れている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前連結会計年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原材料・部品の価格高騰、品不足、供給停止リスクについて、新たな発生や重要な変更はないと記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「これらのグループ外供給元とは、基本取引契約を締結し、安定的な取引を行っていますが、市況の変化による価格の高騰や品不足、さらには供給元の不慮の事故等、原材料や部品の不足が生じないという保証はありません。」
原材料・部品の価格高騰、品不足、供給元事故による生産停止リスクを再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「市況の変化による価格の高騰や品不足、さらには供給元の不慮の事故等、原材料や部品の不足が生じないという保証はありません。」
原材料・部品の価格高騰、品不足、供給元事故による生産停止リスクを再掲している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前連結会計年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原材料・部品の価格高騰、品不足、供給停止リスクについて、新たな発生や重要な変更はないと記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前連結会計年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原材料・部品の価格高騰、品不足、供給停止リスクについて、新たな発生や重要な変更はないと記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「市況の変化による価格の高騰や品不足、さらには供給元の不慮の事故等、原材料や部品の不足が生じないという保証はありません。」
原材料・部品の価格高騰、品不足、供給停止のリスクを再確認している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前連結会計年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
原材料・部品の不足等を含む事業等のリスクについて、新たな発生や重要な変更はないと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「市況の変化による価格の高騰や品不足、さらには供給元の不慮の事故等、原材料や部品の不足が生じないという保証はありません。その場合、連結会社製品の製造原価の上昇、さらには生産停止を招く等、連結会社の業績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
外部供給元への依存に伴うコスト上昇や生産停止の可能性を挙げている。