円高を含む為替レート変動
FY2016に初出。22回の記載のうち16回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-07-31。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中71社が悪化側に。
- FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「売上収益は、円高による影響があるものの、北米やアジアを中心に車両販売の増加や注力領域製品等の拡販により、３兆5,905億円（前年同中間期比1,156億円増、3.3％増）と増収となりました。」
円高の影響が当中間期の売上収益に対する外部要因として実際に記載されているが、車両販売増加や拡販により全社では増収となった。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「営業利益は、操業度差損や部材費の高騰があるものの、円安の進行や合理化努力により、5,190億円（前年度比1,384億円増、36.4％増）」
円安の進行が合理化努力とともに営業利益5,190億円、前年比36.4％増の要因として実績に現れている。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「営業利益は、操業度差損があるものの、円安の進行や合理化努力等により、2,512億円（前年同中間期比394億円増、18.6％増）と増益となりました。」
円安の進行が合理化努力等とともに上期営業利益の増益要因として実績に現れている。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の業績は、日本・北米を中心とした好調な車両販売、為替の円安傾向、電動化・安心・安全製品等の注力領域を中心とした拡販の実現により、売上収益は、５兆3,549億円（前年同四半期比7,192億円増、15.5％増）と増収となりました。」
円安傾向が好調な車両販売や注力領域の拡販とともに、第3四半期累計の増収要因として実際に現れている。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「中国における日系・欧米系車両の販売不振が続くも、日本・北米を中心とした好調な車両販売、円安の進行に加え、電動化・安心・安全製品等の注力領域を中心とした拡販の実現により、売上収益は３兆5,135億円（前年同四半期比4,934億円増、16.3％増）と増収となりました。」
円安の進行が、好調な車両販売や注力領域の拡販とともに第2四半期累計の増収要因として実績に現れている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間は、半導体不足が緩和傾向になる中、車両生産の回復や円安の進行に加え、電動化・安心・安全製品等の注力領域を中心とした拡販の実現により、売上収益は１兆7,129億円（前年同四半期比2,979億円増、21.0％増）と増収になりました。」
円安の進行が車両生産回復や拡販とともに第1四半期の増収要因として実際に現れている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前連結会計年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
為替レート変動リスクについて、新たな発生や重要な変更はないと記載している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「売上収益は、物量ベースで第３四半期までは前年度比で横ばいを維持していたものの、為替や第４四半期の新型コロナウイルス感染症拡大による大幅な市場減速の影響により、５兆1,535億円（前年度比2,093億円減、3.9％減）と減収になりました。」
為替変動が、新型コロナウイルス感染症による市場減速とともに通期減収の要因として実際に現れている。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「自動車市場全体の減速感がある中、拡販努力等により物量ベースでは増加しました。しかし為替の影響により、売上収益は、３兆8,950億円（前年同四半期比846億円減、2.1％減）と減収になりました。」
物量ベースでは増加した一方、為替の影響が第3四半期累計の売上収益減少要因として実際に現れている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の業績については、中国、インド等アジアの市場減速感がある中、日本・北米を中心に物量ベースでは増加しました。しかし、為替の影響により、売上収益は、２兆6,184億円（前年同四半期比66億円減、0.2％減）と減収になりました。営業利益は、操業度差益や合理化努力があるものの、将来の成長領域への投入や、為替の影響等により、1,340億円（前年同四半期比184億円減、12.0％減）と減益になりました。」
物量ベースでは増加したものの、為替の影響が売上収益の減少および営業利益の減益要因として実際に現れている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の業績については、欧州や中国の市場減速影響を受けましたが、トヨタ自動車株式会社向けの台数増加に支えられ物量ベースでは増加したものの、為替の影響により、売上収益は、１兆3,241億円（前年同四半期比70億円減、0.5％減）と減収になりました。」
為替の影響が、物量ベースの増加にもかかわらず、全社売上収益の減少要因として実際に現れている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「連結会社は、通貨ヘッジ取引を行い、米ドル、ユーロ及び円を含む主要通貨間の為替レートの短期的な変動による悪影響を最小限に止める努力をしていますが、中長期的な為替レートの変動により、計画された調達、製造、流通及び販売活動を確実に実行できない場合があるため、為替レートの変動は連結会社の業績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
為替変動リスクと、通貨ヘッジによる短期変動への対応を再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「一般に、他の通貨に対する円高（特に連結会社の売上の重要部分を占める米ドル及びユーロに対する円高）は連結会社の事業に悪影響を及ぼし、円安は連結会社の事業に好影響をもたらします。連結会社は、通貨ヘッジ取引を行い、米ドル、ユーロ及び円を含む主要通貨間の為替レートの短期的な変動による悪影響を最小限に止める努力をしています。」
円高を含む為替変動の影響と、通貨ヘッジ取引による短期変動への対応を再確認している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前連結会計年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
為替レート変動リスクについて、新たな発生や重要な変更はないと記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前連結会計年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
為替レート変動リスクについて、新たな発生や重要な変更はないと記載している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「為替レートについては、米ドル、ユーロに対する平均円レートは、それぞれ108円、119円と、前年度と比べてそれぞれ12円の円高、14円の円高となりました。」「円高の影響があったものの、生産増加や拡販により、売上収益は４兆5,271億円（前年度比26億円増、0.1％増）と増収になりました。」
円高が実際に各地域の円換算売上や日本の営業利益に影響した一方、全社営業利益は合理化努力等により増益となった。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の業績については、生産増加や拡販があるものの、円高の影響により、売上収益は、３兆3,115億円（前年同四半期比594億円減、1.8％減）と減収になりました。操業度差益、合理化努力、その他収支の良化等により、営業利益は、2,475億円（前年同四半期比44億円増、1.8％増）」
円高の影響が第3四半期連結累計期間でも売上収益の減少として現れた。一方、操業度差益や合理化努力等により営業利益は増益となっている。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の業績については、生産増加や拡販があるものの、円高の影響により、売上収益は、２兆1,769億円（前年同四半期比515億円減、2.3％減）と減収になりました。営業利益は、1,427億円（前年同四半期比53億円減、3.6％減）、税引前利益は1,506億円（前年同四半期比163億円減、9.8％減）、親会社の所有者に帰属する四半期利益については、975億円（前年同四半期比156億円減、13.8％減）といずれも減益になりました。」
円高の影響が第2四半期連結累計期間でも減収・減益として現れている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の業績については、生産増加や拡販があるものの、円高の影響により、売上収益は、１兆928億円（前年同四半期比132億円減、1.2％減）と減収になりました。営業利益は、672億円（前年同四半期比195億円減、22.5％減）、税引前利益は750億円（前年同四半期比320億円減、29.9％減）、親会社の所有者に帰属する四半期利益については、461億円（前年同四半期比278億円減、37.6％減）といずれも減益になりました。」
円高の影響が実際に売上収益・営業利益・親会社所有者帰属四半期利益の減少として現れた。 - FY2016初出有価証券報告書
「一般に、他の通貨に対する円高（特に連結会社の売上の重要部分を占める米ドル及びユーロに対する円高）は連結会社の事業に悪影響を及ぼし、円安は連結会社の事業に好影響をもたらします。」
グローバルな生産・販売と円換算に伴う為替影響をリスクとしている。