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デンソー(6902)・目標引き上げ

生産拡大・次期型化・新製品切替への設備投資

FY2016に初出。37回の記載のうち21回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。

37記載
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動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2017-Q1 – FY2020-Q32016: 320162017: 420172018: 420182019: 420192020: 420202021: 420212022: 420222023: 420232024: 320242025: 220252026: 12026
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尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている182社のうち14社を表示しています。上の文は182社すべてから計算しています。このテーマの412件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026引き上げ有価証券報告書

    「当連結会計年度後1年間の設備投資計画(新設・拡充)は、400,000百万円であり、セグメントごとの内訳は次のとおりです。」

    翌1年間の設備投資計画を370,000百万円から400,000百万円へ引き上げた。生産拡大、次期型化、新製品切替への投資方針を継続している。
  2. FY2026-H1上期設備投資実績の更新有価証券報告書

    「当中間連結会計期間における有形固定資産の取得額は、前年同中間期の1,943億円から2.7%減少し、1,890億円となりました。この減少は、注力分野への投入強化と規律ある事業運営を両立しながら投資を継続したことによるものです。」

    上期設備投資は前年同期比2.7%減の1,890億円となったが、注力分野への投入と規律ある投資運営を継続している。
  3. FY2025後退有価証券報告書

    「当連結会計年度後1年間の設備投資計画(新設・拡充)は、370,000百万円であり」

    翌1年間の設備投資計画は前年度の380,000百万円から370,000百万円へ縮小した。生産拡大、次期型化、新製品切替対応への投資方針は継続している。
  4. FY2025-H1上期設備投資実績更新有価証券報告書

    「当中間連結会計期間における有形固定資産の取得額は、前年同中間期の1,944億円から0.1%減少し、1,943億円となりました。この減少は、注力分野への投入強化と規律ある事業運営を両立しながら投資を継続したことによるものです。」

    上期の有形固定資産取得額は1,943億円となった。前年同期比では0.1%減少したが、注力分野への投入と規律ある投資を継続している。
  5. FY2024前進有価証券報告書

    「連結会社では、生産拡大対応、次期型化、新製品切替及び新製品開発のための研究開発投資を重点的に推進し、当連結会計年度では、日本で228,713百万円、北米で54,064百万円、欧州で30,496百万円、アジアで74,893百万円、その他で6,397百万円、総額394,563百万円の設備投資を実施しました。」

    設備投資は前年度の360,576百万円から394,563百万円へ増加し、注力分野への投入を継続している。翌1年間の計画は380,000百万円。
  6. FY2024-Q3前進有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間における有形固定資産の取得額は、前年同四半期の2,622億円から9.7%増加し、2,877億円となりました。この増加は、注力分野への投入強化と規律ある事業運営を両立しながら投資を推進したことによるものです。」

    設備投資額が前年同期比9.7%増の2,877億円となり、注力分野への投入強化と規律ある投資運営を並行して進めている。
  7. FY2024-Q2前進有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間における有形固定資産の取得額は、前年同四半期の1,842億円から5.5%増加し、1,944億円となりました。この増加は、注力分野への投入強化と規律ある事業運営を両立しながら投資を推進したことによるものです。」

    有形固定資産の取得額が前年同期比5.5%増の1,944億円となり、注力分野への投入強化と規律ある投資運営を並行して進めている。
  8. FY2024-Q1後退有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間における有形固定資産の取得額は、前年同四半期の950億円から5.9%減少し、894億円となりました。この減少は、注力分野への投入強化と規律ある事業運営を両立しながら投資を推進したことによるものです。」

    注力分野への投資を継続しつつ、当第1四半期の有形固定資産取得額は前年同期比5.9%減の894億円となった。取得コミットメントは1,291億100万円。
  9. FY2023通期実績・翌年度計画の更新有価証券報告書

    「当連結会計年度における有形固定資産の取得額は、前連結会計年度の3,364億円から7.2%増加し、3,606億円となりました。この増加は、注力分野への投入強化と規律ある事業運営を両立しながら投資を推進したことによるものです。」

    通期設備投資は3,606億円へ増加した一方、翌1年間の設備投資計画は3,650億円と前年度計画3,750億円から縮小している。
  10. FY2023-Q3前進有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間における有形固定資産の取得額は、前年同四半期の2,431億円から7.9%増加し、2,622億円となりました。この増加は、注力分野への投入強化と規律ある事業運営を両立しながら投資を推進したことによるものです。」

    設備投資額は前年同期比7.9%増の2,622億円となり、注力分野への投入強化と規律ある投資運営を両立する段階が進んでいる。
  11. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間における有形固定資産の取得額は、前年同四半期の1,542億円から19.5%増加し、1,842億円となりました。この増加は、注力分野への投入強化と規律ある事業運営を両立しながら投資を推進したことによるものです。」

    設備投資額は前年同期比19.5%増の1,842億円となり、注力分野への投入強化と規律ある投資運営を両立する段階へ進んでいる。
  12. FY2023-Q1前進有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間における有形固定資産の取得額は、前年同四半期の774億円から22.7%増加し、950億円となりました。この増加は、注力分野への投入強化と規律ある事業運営を両立しながら投資を推進したことによるものです。」

    前年同期比22.7%増の950億円を投資し、注力分野への投入強化と規律ある投資運営を両立する段階へ進んでいる。有形固定資産取得コミットメントは1,486億4,000万円。
  13. FY2022後退有価証券報告書

    「当連結会計年度における有形固定資産の取得額は、前連結会計年度の3,955億円から15.0%減少し、3,364億円となりました。この減少は、止血施策の一環として投資案件の精査を強化したことによるものです。」「当連結会計年度後1年間の設備投資計画(新設・拡充)は、375,000百万円であり、」

    設備投資額は前年から15.0%減少し、翌1年間の計画も395,000百万円から375,000百万円へ縮小している。生産拡大・次期型化・新製品切替への投資は継続している。
  14. FY2022-Q3後退有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間における有形固定資産の取得額は、前年同四半期の3,084億円から21.2%減少し、2,431億円となりました。この減少は、止血施策の一環として投資案件の精査を強化したことによるものです。」

    止血施策として投資案件の精査を強化し、有形固定資産の取得額が前年同期比21.2%減少した。
  15. FY2022-Q2後退有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間における有形固定資産の取得額は、前年同四半期の1,954億円から21.1%減少し、1,542億円となりました。この減少は、止血施策の一環として投資案件の精査を強化したことによるものです。」

    設備投資額が前年同期比21.1%減少し、止血施策として投資案件の精査を強化している。
  16. FY2022-Q1後退有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間における有形固定資産の取得額は、前年同四半期の1,110億円から30.3%減少し、774億円となりました。この減少は、止血施策の一環として投資案件の精査を強化したことによるものです。」

    設備投資は継続しているが、止血施策として投資案件の精査を強化し、取得額は前年同期比30.3%減の774億円となった。
  17. FY2021前進有価証券報告書

    「連結会社では、生産拡大対応、次期型化、新製品切替及び新製品開発のための研究開発投資を重点的に推進し、当連結会計年度では、日本で257,545百万円、北米で34,301百万円、欧州で16,763百万円、アジアで63,547百万円、その他で2,121百万円、総額374,277百万円の設備投資を実施しました。」「当連結会計年度後1年間の設備投資計画(新設・拡充)は、395,000百万円であり、」

    FY2021に374,277百万円を実施し、翌1年間の設備投資計画395,000百万円を維持している。目的は生産拡大、次期型化、新製品切替・開発である。
  18. FY2021-Q3後退有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間における有形固定資産の取得額は、前年同四半期の3,134億円から1.6%減少し、3,084億円となりました。この減少は、止血施策の一環として投資案件の精査を強化したことによるものです。」

    設備投資は継続しているが、止血施策として投資案件の精査を強化し、有形固定資産の取得額が前年同期比1.6%減少した。
  19. FY2021-Q2後退有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間における有形固定資産の取得額は、前年同四半期の2,086億円から6.3%減少し、1,954億円となりました。この減少は、止血施策の一環として投資案件の精査を強化したことによるものです。」

    生産拡大等に向けた設備投資は継続しているが、止血施策として投資案件の精査を強化し、取得額は前年同期比6.3%減少した。
  20. FY2021-Q1前進有価証券報告書

    「前連結会計年度末において、新型コロナウイルス感染症拡大の影響により決定していなかった設備投資計画について、当第1四半期連結会計期間末日現在において以下のとおり決定しています。当連結会計年度1年間の設備投資計画(新設・拡充)は、395,000百万円であり、」

    前年度末に未決定だった設備投資計画を第1四半期末に決定し、当年度1年間で395,000百万円を計画した。主な目的は生産拡大、次期型化、新製品切替対応である。
  21. FY2020後退有価証券報告書

    「新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、期末時点では、連結会社において当連結会計年度後1年間の設備投資計画(新設・拡充、除却等)は決定していません。」

    前年度まで開示していた翌1年間の設備投資計画について、感染症拡大の影響により期末時点で未決定となった。
  22. FY2020-Q3前進有価証券報告書

    「有形固定資産の取得による支出 △313,382」「有形固定資産の取得に関するコミットメント 190,578」

    当第3四半期連結累計期間の有形固定資産取得支出313,382百万円と、期末時点の取得コミットメント190,578百万円を開示している。生産拡大、次期型化、新製品切替等に向けた設備投資を継続している。
  23. FY2020-Q2前進有価証券報告書

    「有形固定資産の取得による支出 △208,616」「有形固定資産の取得に関する契約上のコミットメント 189,980」

    当第2四半期連結累計期間に有形固定資産取得支出208,616百万円を計上し、期末時点の取得コミットメント189,980百万円を開示している。生産拡大、次期型化、新製品切替等に向けた設備投資の実行が継続している。
  24. FY2020-Q1前進有価証券報告書

    「有形固定資産の取得による支出 △95,600」「有形固定資産の取得に関する契約上のコミットメント 165,315」

    第1四半期に有形固定資産取得支出95,600百万円を計上し、期末時点で165,315百万円の取得コミットメントを開示している。生産拡大、次期型化、新製品切替等に向けた設備投資の実行が継続している。
  25. FY2019引き上げ有価証券報告書

    「連結会社では、生産拡大対応、次期型化、新製品切替及び新製品開発のための研究開発投資を重点的に推進し、当連結会計年度では、日本で258,192百万円、北米で60,270百万円、欧州で25,506百万円、アジアで69,456百万円、その他で3,379百万円、総額416,803百万円の設備投資を実施しました。」

    当年度の設備投資実績は416,803百万円となり、翌1年間の設備投資計画も450,000百万円へ拡大している。
  26. FY2019-Q3前進有価証券報告書

    「有形固定資産の取得による支出 △305,584」「有形固定資産の取得に関するコミットメント 158,612」

    第3四半期連結累計期間の有形固定資産取得支出305,584百万円と、期末時点の取得コミットメント158,612百万円を開示し、生産拡大・次期型化・新製品切替等に向けた設備投資の実行を継続している。
  27. FY2019-Q2前進有価証券報告書

    「有形固定資産の取得による支出 △195,042」「有形固定資産の取得に関する契約上のコミットメント 144,308」

    第2四半期連結累計期間に有形固定資産取得支出195,042百万円を計上し、期末時点の取得コミットメント144,308百万円を開示している。生産拡大、次期型化、新製品切替等に向けた設備投資が継続している。
  28. FY2019-Q1前進有価証券報告書

    「有形固定資産の取得による支出 △94,233」「有形固定資産の取得に関する契約上のコミットメント 125,431」

    当第1四半期に有形固定資産取得支出94,233百万円を計上し、期末時点の取得コミットメント125,431百万円を開示している。生産拡大、次期型化、新製品切替等に向けた設備投資の実行が継続している。
  29. FY2018引き上げ有価証券報告書

    「連結会社では、生産拡大対応、次期型化、新製品切替及び新製品開発のための研究開発投資を重点的に推進し、当連結会計年度では、日本で217,682百万円、北米で43,778百万円、欧州で30,772百万円、アジアで52,749百万円、その他で2,187百万円、総額347,168百万円の設備投資を実施しました。」

    設備投資を総額347,168百万円実施し、翌1年間の計画を400,000百万円へ引き上げている。
  30. FY2018-Q3前進有価証券報告書

    「有形固定資産の取得による支出 △260,581」「有形固定資産の取得に関する契約上のコミットメント 97,357」

    当第3四半期連結累計期間に有形固定資産取得支出260,581百万円を計上し、期末時点の取得コミットメント97,357百万円を開示している。設備投資の実行が継続している。
  31. FY2018-Q2前進有価証券報告書

    「有形固定資産の取得による支出 △159,694」「有形固定資産の取得に関する契約上のコミットメント 82,660」

    当第2四半期連結累計期間に有形固定資産取得支出159,694百万円を計上し、2017年9月30日時点で82,660百万円の取得コミットメントを開示している。設備投資の実行が継続している。
  32. FY2018-Q1前進有価証券報告書

    「有形固定資産の取得による支出 △77,266」「有形固定資産の取得に関する契約上のコミットメント 74,092」

    当第1四半期に有形固定資産取得支出77,266百万円を計上し、期末時点で74,092百万円の取得コミットメントを開示している。設備投資の実行が継続している。
  33. FY2017前進有価証券報告書

    「連結会社では、生産拡大対応、次期型化、新製品切替及び新製品開発のための研究開発投資を重点的に推進し、当連結会計年度では、日本で215,740百万円、北米で51,825百万円、欧州で23,588百万円、アジアで44,045百万円、その他で2,158百万円、総額337,356百万円の設備投資を実施しました。」「当連結会計年度後1年間の設備投資計画(新設・拡充)は、345,000百万円であり、」「各セグメントの計画概要については、生産拡大対応に加え、製品の小型軽量化・機能アップを実現する製品の次期型化に必要な投資に重点をおいています。」

    当年度に337,356百万円を実施し、翌1年間には345,000百万円を計画している。
  34. FY2017-Q3前進有価証券報告書

    「有形固定資産の取得による支出 △250,560」「有形固定資産の取得に関する契約上のコミットメント 97,952」

    第3四半期連結累計期間に有形固定資産取得支出250,560百万円を計上し、期末時点の取得コミットメント97,952百万円を開示している。設備投資の実行が継続している。
  35. FY2017-Q2前進有価証券報告書

    「有形固定資産の取得による支出 △167,418」「有形固定資産の取得に関する契約上のコミットメント 102,420」

    第2四半期連結累計期間に有形固定資産取得支出167,418百万円を計上し、期末時点の取得コミットメント102,420百万円を開示している。設備投資の実行が進んでいる。
  36. FY2017-Q1前進有価証券報告書

    「有形固定資産の取得による支出 △79,460」「有形固定資産の取得に関するコミットメント 86,530」

    第1四半期に有形固定資産の取得による支出79,460百万円を計上し、期末時点で86,530百万円の取得コミットメントを開示している。
  37. FY2016初出有価証券報告書

    「当連結会計年度後1年間の設備投資計画(新設・拡充)は、340,000百万円であり、」「生産拡大対応に加え、製品の小型軽量化・機能アップを実現する製品の次期型化に必要な投資に重点をおいています。」

    翌1年間に340,000百万円を計画し、生産拡大と製品改良を投資目的としている。
一緒に動いた変遷

「自己株式取得による利益還元」は、この変遷が動いた37回のうち15回、同じ書類で同じ向きに動きました。

151211886★123456
  1. ★この変遷
  2. 1自己株式取得による利益還元15回
  3. 2海外市場での成長と地域プレゼンス向上12回
  4. 3製品欠陥・リコール・製造物責任11回
  5. 4長期安定的な配当水準の継続的向上8回
  6. 5主要市場の景気後退と自動車需要縮小8回
  7. 6原材料・部品の価格高騰、品不足、供給停止6回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
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