製品供給能力拡大への投資
FY2018-Q2に初出。28回の記載のうち19回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q3。直近の記載は2026-07-29。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社グループは、顧客の旺盛な設備投資意欲に最大限応えるべく、製品供給能力の拡大に努め、タイムリーな製品納入を実施しました。」
戦略的な生産能力増強が奏功し、テストシステム事業の売上高は前年同期比49.3%増の1兆193億90百万円となった。後発事象ではSoCテストシステムを年間7,500台規模へ増強する計画も示した。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社グループは、当連結会計年度において新製品の開発および生産の合理化、省力化ならびに生産能力の拡充を中心に総額210億円の設備投資（有形固定資産および無形資産を含む）を実施いたしました。」
設備投資210億円を実施し、半導体・部品テストシステム94億円、メカトロニクス16億円、サービス他91億円を配分した。AI/HBM向け需要に対する供給能力・部材調達強化も進展した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当社グループの半導体試験装置ビジネスにおいては、AI関連の高性能半導体向け需要が大幅に拡大しました。当社グループは、顧客の要求納期に最大限応えるべく、部材調達および製品供給能力の確保に努めました。」
HBMなど高性能半導体向け需要の急拡大に対し、部材調達と製品供給能力の確保を進めた。半導体・部品テストシステム事業の売上高は前年同期比62.5％増の2,466億円となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「HBMなどの高成長領域の急峻なテスタ需要の高まりに応じる供給体制のさらなる増強」
製品供給能力拡大への投資を、HBMなど高成長領域の急峻な需要に対応する供給体制のさらなる増強として、2024年度重点施策に具体化した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「しかしながら、特定顧客向けの売上比率が高いシステムレベルテスト事業において、民生機器向け半導体の需要減少により売上が低調でした。また当事業における中長期的な事業成長を見越した生産体制強化に取り組んでいることから、当セグメントの利益額は前年同期を大幅に下回りました。」
システムレベルテスト事業では、中長期的な成長を見越した生産体制強化を継続している一方、需要減少により売上が低調となり、利益額が前年同期を大幅に下回った。 - FY2024-Q2体制強化投資先行でシステムレベルテストコスト増有価証券報告書
「また当事業において、中長期的な事業成長を見越した生産体制および開発体制強化によりコストが増加していることから、当セグメントの利益額は前年同期を大幅に下回りました。なお当第２四半期連結累計期間のセグメント利益は、取引先との係争に関する受取和解金等約32億円を含んでいます。」
システムレベルテスト事業では生産・開発体制強化の投資が先行し、コスト増加によりセグメント利益が前年同期を大幅に下回った。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「投資活動によるキャッシュ・フローは、133億円の支出（前年同期は、43億円の支出）となりました。これは主に、子会社の取得による支出（△83億円）、有形固定資産の取得による支出（△57億円）によるものであります。」
有形固定資産の取得へ57億円を支出し、前年同期の43億円から投資活動による支出が増加した。設備を含む成長投資を継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループは、当連結会計年度において新製品の開発および生産の合理化、省力化ならびに生産能力の拡充を中心に総額250億円の設備投資（有形固定資産および無形資産を含む）を実施いたしました。」
設備投資額を前年度180億円から250億円へ増加させ、半導体・部品テストシステム139億円、メカトロニクス15億円、サービス他81億円を投じた。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「部材調達力の強化と同時に需要変動への備えを必要とする難しい局面でしたが、当社は中長期的視点に立ち、開発力強化とサポート力の充実に努めるとともに売上目標の達成に邁進し、概ね想定どおりの売上高を計上しました。」
部材調達力の強化、需要変動への備え、開発力強化、サポート力の充実を継続し、概ね想定どおりの売上高を計上したと説明している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境下、当社顧客の設備投資は総じて高水準に維持された一方、部材不足や物流網の混乱が広範なサプライチェーンに影響を及ぼし、当社の部材調達においても厳しい状況が継続しました。拡大する半導体試験装置需要に対し、当社は部材調達力の強化と需要変動時の柔軟な対応などを通じ売上目標の達成に努めました。」
拡大する需要への対応として、部材調達力の強化と需要変動時の柔軟な対応を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「このような事業環境において、当社は生産体制の整備や部材調達安定化に取り組み、拡大する半導体試験装置需要の取り込みに努めました。」
拡大する試験装置需要に対応するため、生産体制の整備と部材調達安定化を継続している。第1四半期の有形固定資産取得による支出は42億77百万円であった。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社グループは、当連結会計年度において新製品の開発および生産の合理化、省力化ならびに生産能力の拡充を中心に総額180億円の設備投資（有形固定資産および無形資産を含む）を実施いたしました。」
設備投資額を前年度の137億円から180億円へ増加させ、半導体・部品テストシステム100億円、メカトロニクス8億円、サービス他69億円を投じた。 - FY2022-Q2供給能力増強の継続と一部製品のリードタイム長期化有価証券報告書
「一方で、伸長し続ける試験装置需要に追従すべく製品供給能力の増強に努めたものの、半導体不足が幅広いサプライチェーンに影響を及ぼす中で当社も厳しい状況におかれ、当社の一部製品においてリードタイム長期化を強いられました。」
製品供給能力の増強を継続したが、半導体不足とサプライチェーン制約により一部製品のリードタイムが長期化した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「投資活動によるキャッシュ・フローは、31億円の支出（前年同期は、30億円の支出）となりました。これは主に、有形固定資産の取得（△31億円）によるものであります。」
当第1四半期に有形固定資産の取得へ31億円を支出し、設備投資を継続して実行した。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社グループは、当連結会計年度において新製品の開発および生産の合理化、省力化ならびに生産能力の拡充を中心に総額137億円の設備投資（有形固定資産および無形資産を含む）を実施いたしました。」
設備投資額を前年度99億円から137億円へ増加させ、半導体・部品テストシステム79億円、メカトロニクス18億円、サービス他34億円を投じた。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「投資活動によるキャッシュ・フローは、130億円の支出（前年同期は、55億円の支出）となりました。これは主に、有形固定資産の取得（△88億円）と資本性金融商品の取得（△68億円）および事業譲渡による収入（33億円）によるものであります。」
第3四半期累計期間に有形固定資産の取得へ88億円を支出した。設備取得を含む投資を実行したことを、キャッシュ・フローの数値で確認できる。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社グループは、当連結会計年度において新製品の開発および生産の合理化、省力化ならびに生産能力の拡充を中心に総額99億円の設備投資（有形固定資産および無形資産を含む）を実施いたしました。」
設備投資額を前年度の66億円から99億円へ増加させ、半導体・部品テストシステム52億円、メカトロニクス14億円、サービス他19億円を投じた。 - FY2019前進有価証券報告書
「当社グループは、当連結会計年度において新製品の開発および生産の合理化、省力化ならびに生産能力の拡充を中心に総額66億円の設備投資（有形固定資産および無形資産を含む）を実施いたしました。」
設備投資額を前年度の54億円から66億円へ増加させ、半導体・部品テストシステム42億円、メカトロニクス8億円、サービス他15億円を投じた。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「また当社製品への引き合いが増加し続ける中、生産能力の一層の増強にも努めました。」
製品需要の増加を受け、生産能力のさらなる増強を継続している。 - FY2018前進有価証券報告書
「当社グループは、当連結会計年度において新製品の開発および生産の合理化、省力化ならびに生産能力の拡充を中心に総額54億円の設備投資（有形固定資産および無形資産を含む）を実施いたしました。」
製品供給能力拡大に向けた投資を、当期総額54億円の設備投資および生産能力拡充として具体化している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「採算性が良いスマートフォン関連半導体向け製品の売上高比率が前年同期に比べ低下したこと、製品供給能力増強に伴い外注費が増加したこと、ナノテクノロジー事業における棚卸資産の評価損が生じたことなどにより、営業利益は106億円（同14.6％増）となりました。」
製品供給能力増強を進めた結果として外注費が増加したと説明しており、前四半期に示された供給能力拡大投資が継続している。 - FY2018-Q2初出有価証券報告書
「一方利益面では、採算性が良いスマートフォン関連半導体向け製品の売上高比率が前年同期に比べ低下したこと、ならびに製品供給能力拡大への投資を進めた結果、営業利益は74億円（同10.9％減）となりました。」
製品供給能力を拡大するための投資を進めたことを、営業利益への影響要因とともに初めて具体的に記載している。