AI向けテスタ需要の上方修正がFY2027-H1で実績化するか

FY2027-Q1の売上高は3,674.73億円で前年同期比39.3％増、営業利益は1,899.90億円で同53.3％増となった。税引前利益は2,340.82億円で同92.9％増、親会社所有者帰属利益は1,747.80億円で同93.8％増であり、売上高だけでなく利益の伸びが上回っている。決算説明資料では、売上高と利益が第1四半期として過去最高となったことも示されている。

一方、会社はFY2027通期予想を、売上高1兆4,200億円から1兆7,140億円へ2,940億円、営業利益6,275億円から8,460億円へ2,185億円引き上げた。税引前利益は6,290億円から8,910億円、当期利益は4,655億円から6,600億円へ上方修正されている。推論AI向けASIC・CPU・DRAMのテスト需要が、2026年4月時点の想定を上回る見通しとなったことが主因と説明されており、次回決算ではこの需要見通しが単なる上方修正にとどまらず、上期の納入・売上として実現したかが焦点になる。

Q1実績の通期予想に対する進捗率は、売上高が21.4％、営業利益が22.5％である。四半期単純換算の25％をやや下回るが、会社は季節性を含む四半期配分を開示しておらず、この数値だけで未達リスクを判断することはできない。FY2027-H1では、売上高8,570億円、営業利益4,230億円という通期予想の半分を機械的な比較基準としつつ、Q2単独の売上高、利益率、AI関連製品の納入ペースを確認したい。

なお、直近の決算情報では受注高・受注残高の具体的な数値が開示されていない。AI向け需要の持続性を評価するには、売上高の実績だけでなく、H1末の受注残、顧客の納入要請、Q3以降の供給計画について定量的な説明が追加されるかが重要である。通期予想が据え置かれる場合でも、受注残や下期の売上前提が明確になれば、上方修正の質をより検証しやすくなる。