技術シナジーによる新商品の創出と拡大
FY2016に初出。15回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載は2026-07-31。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
- 2026-07-31前進株式の発行・処分
「本自己株式処分により調達する資金は、新規事業分野における生産設備の調達や、競争力維持のための研究開発に充当する予定です。」
新規事業分野の生産設備調達と研究開発投資に、調達資金986,462,900円を具体的に充当する計画を示している。 - FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度における主な研究開発活動としては、集積回路分野において、当社グループの主力である小型・薄型・軽量パッケージ技術を基盤とし、これらの技術を応用したパワー系および電源系パッケージの開発を推進いたしました。」
小型・薄型・軽量パッケージ技術を基盤に、パワー系・電源系パッケージへ開発対象を広げ、研究開発費2,892百万円を計上している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度における主な研究開発活動としては、集積回路分野において、当社グループの主力である小型・薄型・軽量パッケージ技術を基盤とし、これらの技術を応用したパワー系および電源系パッケージの開発を推進いたしました。」
既存の小型・薄型・軽量パッケージ技術を基盤に、パワー系・電源系パッケージへ開発対象を具体化している。研究開発費は2,146百万円。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度における主要な研究開発活動といたしまして、集積回路においては、小型・薄型・軽量パッケージ等の開発はもとより、省エネルギー化に向けたパワーパッケージの開発にも注力してまいりました。さらに、朝日町事業所を拠点に、グループの技術を集約したＦＯＬＰ（Fan Out Laminate Package）の技術確立と量産化に向けた準備を進めてまいりました。」
新製品開発の対象を省エネルギー向けパワーパッケージ、FOLP技術などに具体化し、量産化準備を進めている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,259百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
新商品開発を含む研究開発活動を継続し、当第３四半期累計の研究開発費1,259百万円と活動状況に重要な変更がないことを開示している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、390百万円であります。」
研究開発活動を継続し、第１四半期累計の研究開発費390百万円を開示している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度における主要な研究開発活動といたしまして、集積回路においては、小型・薄型・軽量パッケージ等の開発はもとより、省エネルギー化に向けたパワーパッケージの開発にも注力してまいりました。」
新製品開発の対象を小型・薄型・軽量パッケージや省エネルギー向けパワーパッケージへ具体化している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「また、将来の経営基盤の安定のため、新製品および高付加価値製品の開発により、収益力の向上、財務体質の充実を図ってまいる所存です。」
新製品開発による収益力向上の方針を、高付加価値製品の開発を含めて継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような情勢の中で、当社グループの当第３四半期連結累計期間の連結売上高は29,757百万円（前年同期比2,080百万円減、6.5%減）、営業利益は、新商品開発に向けての研究開発費が増加したことなどから1,160百万円（前年同期比1,526百万円減、56.8%減）」
新商品開発に向けた研究開発費の増加が営業利益の減少要因として記載され、新商品開発への取り組みが継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「営業利益は、原材料価格の高騰や新商品開発に向けての研究開発費が増加したことなどから659百万円（前年同期比1,125百万円減、63.0%減）」
新商品開発に向けた研究開発費の増加が営業利益の減少要因として記載され、新商品開発への取り組みが継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益は、貴金属等の原材料価格の高騰や新商品開発に向けての研究開発費が増加したことなどから2,686百万円（前年同期比738百万円減、21.6%減）」
新商品開発に向けた研究開発費の増加が営業利益の減少要因として引き続き記載されており、新商品開発への取り組みを再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「営業利益は、貴金属等の原材料価格の高騰や新商品開発に向けての研究開発費が増加したことなどから1,785百万円（前年同期比843百万円減、32.1%減）」
新商品開発に向けた研究開発費の増加が営業利益の減少要因として記載され、新商品開発への取り組みが継続している。 - FY2019前進有価証券報告書
「2019年４月１日より、従来研究開発部門で製造していた製品の新規事業化に伴い、2019年３月31日現在の当該部門の期末仕掛品たな卸高相当額を研究開発費から振替えたことによる受入高であります。」
研究開発部門で製造していた製品について、2019年４月１日から新規事業化したことを開示している。 - FY2017再定義有価証券報告書
「イノベーションに取り組む、新しいビジネス分野と新商品を創造する。」
技術シナジーを手段とする新商品創出から、イノベーション、新しいビジネス分野、新商品創造へと対象を広げている。 - FY2016初出有価証券報告書
「技術のシナジー効果により、新商品の創出と拡大につなげる。」
技術シナジーを新商品創出の手段として明示している。