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ジャパンディスプレイ(6740)・目標再掲

中小型ディスプレイのグローバルリーディングカンパニー確立

FY2016に初出。21回の記載のうち16回が「再掲」。直近の記載は2026-08-25。

21記載
11年にわたる
3うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016 – FY2020-Q3再掲FY2024-Q1 – FY2025-H12016: 120162017: 120172018: 220182019: 320192020: 220202021: 120212022: 120222023: 220232024: 220242025: 220252026: 42026
同じテーマの他社
各事業セグメントでの業界首位・独自ポジション確立39社が書いているテーマ・逆風0社・追い風39社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。9社中2社が悪化側に。

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに21社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている39社のうち14社を表示しています。上の文は39社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026再掲有価証券報告書

    「ディスプレイ事業で培った有形・無形のアセットを最大限に活用し、新たな事業領域への参入や事業モデルの見直しを積極的に行い、競争力強化に取り組んでいます。」

    BEYOND DISPLAYを軸に、ディスプレイ技術・資産を活用した新規事業展開と事業モデル見直しを継続している。
  2. 2026-05-14再掲決算説明資料

    「BEYOND DISPLAY戦略の進捗状況」

    BEYOND DISPLAY戦略を進捗報告の枠組みとして再掲した。戦略の改称・変更ではなく、既存方針の継続的な報告である。
  3. FY2026-H1再掲有価証券報告書

    「当社はBEYOND DISPLAY戦略のもと、ディスプレイ専業メーカーからの脱却を目指し、全社的な事業構造改革への取組みを通じて、早期の黒字化と持続的な成長を実現するための基盤作りを進めております。」

    BEYOND DISPLAY戦略のもとで、ディスプレイ専業からの脱却、事業構造改革、早期黒字化および持続的成長を目指す方針を再確認した。
  4. FY2025再定義有価証券報告書

    「当社グループは、2024年11月、早急な黒字転換と持続的な成長に向けたBEYOND DISPLAY戦略を立上げ、高成長が見込まれる先端半導体パッケージング事業への参入とセンサー事業への経営資源のさらなる投入を決定いたしました。」

    従来のMETAGROWTH 2026を軸とする方針から、2024年11月にBEYOND DISPLAY戦略を立ち上げ、ディスプレイ専業からセンサー・先端半導体パッケージングを含む事業モデルへ再構成した。
  5. FY2025-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」

    経営方針・経営戦略に重要な変更はないと記載し、既存のMETAGROWTH 2026を含む基本方針を維持した。
  6. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「このような状況のもと、当社グループは、成長戦略「METAGROWTH 2026」に基づき、引き続き事業モデルの改革と収益向上へ向けた取り組みを継続いたしました。」

    METAGROWTH 2026に基づく事業モデル改革と収益向上の取組みを継続した。
  7. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「このような状況のもと、当社グループは、当第2四半期累計期間において、成長戦略「METAGROWTH 2026」に基づき事業モデル改革と収益向上への取り組みを継続いたしました。」

    METAGROWTH 2026に基づく事業モデル改革と収益向上の方針を継続した。
  8. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」

    経営方針・経営戦略に重要な変更はないと記載し、METAGROWTH 2026を含む既存方針を維持した。
  9. FY2022再定義有価証券報告書

    「「世界初、世界一」の独自技術とそれを支える人財力を有効に活用し、社会と人の課題解決に取り組んでまいります。そして、全てのステークホルダーの皆様のための未来価値創造実現に向け、全社一丸となって取り組む成長戦略として、2022年5月に「METAGROWTH 2026」を策定いたしました。」

    中小型ディスプレイのグローバルリーディングカンパニーを目指す従来の表現から、「世界初、世界一」の独自技術と人財力を基盤に社会課題・顧客価値を解決する「技術立社」およびMETAGROWTH 2026へ、経営方針の表現を再構成した。
  10. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」

    経営方針・経営戦略等に重要な変更はないと記載し、中小型ディスプレイを基盤とする既存方針を維持した。
  11. FY2020再定義有価証券報告書

    「これまで日本が強みとしてきた、中小型ディスプレイの技術の蓄積を活かすとともに、今までにない発想と、限りない技術の追求をもって、世界に先駆けた技術開発を行っていきます。また、開発、生産技術、製造が一体になり、競合他社を凌駕する高品質なものづくりを実現していくとともに、これらの製品をグローバル市場にお届けし、快適な社会の実現に貢献してまいります。」

    従来の「グローバルリーディングカンパニーとしての地位の確立を目指す」という目標表現から、中小型ディスプレイのリーディングカンパニーとして技術開発・高品質製造・グローバル販売を行うという自己位置付け・施策の説明へ変化した。
  12. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」

    経営方針・経営戦略等に重要な変更はないと記載し、中小型ディスプレイのグローバルリーディングカンパニーを目指す既存方針を維持した。
  13. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」

    経営方針・経営戦略等に重要な変更はないと記載し、中小型ディスプレイのグローバルリーディングカンパニー確立という既存方針を維持した。
  14. FY2019再掲有価証券報告書

    「旧来、日本が強みとしてきた中小型ディスプレイの技術の蓄積を活かすとともに、今までにない発想と、限りない技術の追求をもって、世界に先駆けた技術開発を行っていきます。また、開発、生産技術、製造が一体になり、競合他社に負けない高品質なものづくりを実現していくとともに、これらの製品をグローバルに販売してまいります。」

    中小型ディスプレイのグローバルリーディングカンパニーを目指す基本方針を維持し、技術開発、開発・生産技術・製造の一体化、グローバル販売を達成手段として説明した。
  15. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」

    経営方針・経営戦略等に重要な変更はないと記載し、既存の基本方針を維持した。
  16. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」

    経営方針・経営戦略等に重要な変更はないと記載し、既存の中小型ディスプレイ事業における基本方針を維持した。
  17. FY2018再掲有価証券報告書

    「当社グループは、最先端技術を通して、中小型ディスプレイのグローバルリーディングカンパニーとしての地位の確立を目指しております。」

    中小型ディスプレイのグローバルリーディングカンパニー確立という基本方針を再掲した。
  18. FY2017再掲有価証券報告書

    「当社グループは、最先端技術を通して、中小型ディスプレイのグローバルリーディングカンパニーとしての地位の確立を目指しております。」

    グローバルリーディングカンパニーの確立という目標を経営方針および経営環境の説明で再掲した。
  19. FY2016初出有価証券報告書

    「当社グループは、技術力と生産能力の双方を備えた中小型ディスプレイのグローバルリーディングカンパニーとしての地位の確立を目指しております。」

    中小型ディスプレイにおけるグローバルな主導的地位の確立を目標として初めて明示した。
一緒に動いた変遷

「工場稼働率低下と固定費負担」は、この変遷が動いた21回のうち3回、同じ書類で同じ向きに動きました。

333333★123456
  1. ★この変遷
  2. 1工場稼働率低下と固定費負担3回
  3. 2OLED・中国台湾メーカーによる競争激化3回
  4. 3スマートフォン市場の成長鈍化と季節性・在庫変動3回
  5. 4海外展開に伴う政治・経済・法規制リスク3回
  6. 5原材料・部品の供給寸断と電力・エネルギーコスト上昇3回
  7. 6中小型ディスプレイ事業および高価格帯スマートフォンへの依存3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
ジャパンディスプレイの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-08-25の適時開示で、「再掲」でした。
中小型ディスプレイのグローバルリーディングカンパニー確立|ジャパンディスプレイ(6740)の変遷 | Komori