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ジャパンディスプレイ(6740)・リスク悪化

スマートフォン市場の成長鈍化と季節性・在庫変動

FY2016に初出。33回の記載のうち28回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026-H1。

33記載
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動きの推移
前進継続後退悪化悪化FY2018-Q1 – FY2021-Q1悪化FY2021-Q3 – FY20242016: 320162017: 420172018: 420182019: 320192020: 420202021: 320212022: 320222023: 420232024: 320242025: 22025
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スマートフォン市場縮小・規制技術変化リスク20社が書いているテーマ・逆風20社・追い風0社

ジャパンディスプレイがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値(2019年)より3年早い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。12社中5社が悪化側に。

直近の記載が「悪化」なのは、ほかに1社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている20社のうち14社を表示しています。上の文は20社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1悪化有価証券報告書

    「撤退に向けて戦略的に縮小を進めてきた液晶スマートフォン向けディスプレイが極めて僅少な水準まで低下した」

    スマートフォン市場の成熟や液晶需要減少を背景に、液晶スマートフォン向けディスプレイが極めて僅少な水準まで低下した。戦略的縮小の影響も含まれる。
  2. FY2025悪化有価証券報告書

    「上記の結果、当期の売上高は、液晶スマートフォンからの戦略的撤退とスマートウォッチ・VR等の分野での需要減少により、前期比51,140百万円減少(21.4%減)の188,012百万円となりました。」

    スマートフォン市場の成熟・需要減少に加え、スマートウォッチ・VR等の需要減少が実績として現れ、全社売上高は前期比21.4%減となった。
  3. FY2025-H1再掲有価証券報告書

    「液晶スマートフォン(ノンコア事業)当中間連結会計期間売上高は、7,804百万円(前年同期比53.3%減)となりました。全売上高に占める割合は、前年同期の13.9%から7.6%に低下しました。」

    スマートフォン市場の需要減少と戦略的縮小により液晶スマートフォン分野の減収が続いた。従来から記載されている市場成熟・OLED移行による需要減少の影響が継続した。
  4. FY2024悪化有価証券報告書

    「当分野はノンコア事業と位置付けてあり、当期売上高は、32,414百万円(前期比57.2%減)となり、全売上高に占める割合は、前期の28.0%から13.6%に低下いたしました。」

    スマートフォン市場の需要減少に加え、液晶スマートフォン事業の戦略的縮小により、売上高は前期比57.2%減となり、構成比も13.6%へ低下した。
  5. FY2024-Q3悪化有価証券報告書

    「液晶スマートフォン分野の当第3四半期累計期間の売上高は、25,502百万円(前年同期比57.7%減)となりました。全売上高に占める割合は、前年同期の29.0%から14.1%に低下しました。」

    液晶スマートフォン分野の売上高が前年同期比57.7%減となり、需要減少と戦略的縮小の影響が続いた。
  6. FY2024-Q2悪化有価証券報告書

    「スマートフォン、タブレット用の液晶ディスプレイを含む液晶スマートフォン分野の当第2四半期連結累計期間の売上高は、16,703百万円(前年同期比56.0%減)となりました。全売上高に占める割合は、前年同期の27.5%から13.9%に低下しました。」

    液晶スマートフォン分野の売上高が前年同期比56.0%減となり、スマートフォン市場の需要減少と戦略的縮小の影響がさらに具体化した。
  7. FY2024-Q1悪化有価証券報告書

    「モバイル分野の当第1四半期売上高は、8,062百万円(前年同期比48.7%減)となりました。全売上高に占める割合は、前年同期の27.5%から15.2%に低下しました。」

    スマートフォン・タブレット向けを含むモバイル分野の売上高が前年同期比48.7%減となり、需要減少と戦略的縮小の影響がさらに具体化した。
  8. FY2023悪化有価証券報告書

    「当分野では、世界的なスマートフォン出荷台数の減少に伴う需要減に加え、米国主要顧客向け液晶ディスプレイの需要減少トレンドの継続、当社におけるスマートフォン用ディスプレイ事業の戦略的縮小により、前期比大幅減収となりました。」

    スマートフォン出荷減、主要顧客の液晶需要減少、事業の戦略的縮小により、モバイル分野売上高は前期比35.7%減となった。
  9. FY2023-Q3悪化有価証券報告書

    「スマートフォン、タブレット用のディスプレイを含むモバイル分野の売上高は、60,301百万円(前年同期比31.5%減)となりました。全売上高に占める割合は、前年同期の42.0%から29.0%に低下しました。」

    米国主要顧客向けの出荷減少トレンドに加え、中国・その他地域でも消費者の購買意欲減退によりスマートフォン出荷が減少し、モバイル分野の減収がさらに具体化した。
  10. FY2023-Q1悪化有価証券報告書

    「当分野の欧米向けは、主要顧客のスマートフォン用ディスプレイのOLEDへのシフトに伴う液晶需要の減少トレンド継続により減収となり、中国・その他向けは、中国でのロックダウンや外出制限によるスマートフォンの販売減やスマートフォンメーカーの在庫調整により同じく減収となりました。」

    スマートフォン用液晶需要の漸減に加え、中国ロックダウン・外出制限による販売減と在庫調整が発生し、モバイル売上高は前年同期比47.8%減となった。
  11. FY2022悪化有価証券報告書

    「当分野における主要顧客の需要は、大幅な前年同期割れのトレンドが続いておりましたが、今後は短期での増減変動はあるものの、中期的には緩やかな減少傾向を辿る見通しです。」

    主要顧客のスマートフォン向け液晶需要について、中期的な緩やかな減少見通しを示し、モバイル売上高も前期比40.4%減の117,632百万円となった。
  12. FY2022-Q3悪化有価証券報告書

    「欧米向けは主要顧客によるOLEDディスプレイ採用拡大により大幅減収となり、売上高は前年同期比47.5%減の88,033百万円となりました。全売上高に占める割合は、前年同期の61.6%から42.0%に低下しました。」

    主要顧客のOLED採用拡大によりモバイル分野の欧米向け売上が大幅に減少し、モバイル分野売上高は前年同期比47.5%減となった。
  13. FY2022-Q2悪化有価証券報告書

    「当分野における主要顧客の需要は、大幅な前年同期割れのトレンドが続いておりましたが、今後は短期での増減変動はあるものの、中期的には緩やかな減少傾向を辿る見通しです。」

    モバイル分野の売上高は前年同期比53.6%減の62,162百万円となり、売上構成比も67.1%から45.1%へ低下した。主要顧客需要について、中期的には緩やかな減少傾向を見込む見通しを示した。
  14. FY2022-Q1悪化有価証券報告書

    「モバイル分野が前年同期比51.2%減少し、30,107百万円となりました。全売上高に占める割合は、45.6%に低下しました。」

    主要顧客のOLED採用拡大に伴う液晶ディスプレイ需要減が継続し、モバイル分野売上高は前年同期比51.2%減となった。
  15. FY2021-Q3悪化有価証券報告書

    「主要顧客であるスマートフォンメーカーのOLED採用拡大に伴う受注の減少により、当累計期間の売上高は前年同期比38.2%の減少となりました。スマートフォン市場の成熟に加え、スマートフォン用ディスプレイ市場における顧客ニーズの変化や競争環境の激化等により、今後当社グループにおいて当分野の売上高が大きく改善する可能性は極めて低い見通しであります。」

    スマートフォン市場の成熟、顧客ニーズの変化、OLED採用拡大によりモバイル分野売上高が前年同期比38.2%減となり、今後の大幅改善可能性も低いとの見通しを示した。
  16. FY2021-Q2対処有価証券報告書

    「当第2四半期に入り、新型コロナウイルスの影響で落ち込んだ需要は各事業分野にて改善を見せたものの、前年同四半期連結累計期間(以下「前年同期」という)の水準までは回復せず」

    新型コロナウイルスで落ち込んだ各事業分野の需要は第2四半期に改善したが、前年同期水準には回復していないと記載した。
  17. FY2021-Q1悪化有価証券報告書

    「その水準は、新型コロナウイルスの影響による需要減もあり、期初の想定を下回りました。」

    モバイル分野は前年同期比15.0%増となったものの、新型コロナウイルスによる需要減により期初想定を下回った。スマートフォン需要変動リスクの影響が継続した。
  18. FY2020悪化有価証券報告書

    「また、第4四半期連結会計期間(以下「当第4四半期」)には、新型コロナウイルスの感染拡大の影響により、世界的なサプライチェーンの停滞や急速な個人消費の落ち込みが生じました。」

    従来のスマートフォン市場の成長鈍化・需要変動に加え、新型コロナウイルスによるサプライチェーン停滞と個人消費の急減が第4四半期に発生し、当期売上高は前年同期比20.8%減となった。
  19. FY2020-Q3悪化有価証券報告書

    「前第3四半期会計期間にあったスマートフォン向け新製品の大幅な需要増が当期には生じず、スマートフォン用ディスプレイを生産していた白山工場の稼働を停止したこと等により、前年同期比減収となりました。」

    前年に発生したスマートフォン新製品の大幅な需要増が再現せず、白山工場停止も重なってモバイル分野売上高は前年同期比20.0%減となった。需要変動リスクの影響が実績として現れた。
  20. FY2020-Q1悪化有価証券報告書

    「上記環境の中、当会計期間は米中貿易摩擦の影響や顧客の在庫調整もあり当分野の売上高は、前年同四半期比、前四半期比共に減収となりました。」

    米中貿易摩擦と顧客在庫調整がモバイル分野の前年同期比・前四半期比の減収として現れ、需要変動リスクの影響が拡大した。
  21. FY2019悪化有価証券報告書

    「当連結会計年度の中小型ディスプレイ業界では、主要アプリケーションであるスマートフォン市場において、成長を牽引してきた中国経済の減速や、買い替えサイクルの長期化等により市場の世界的な成長が鈍化したことにより、ディスプレイ製品の出荷数は伸び悩みました。」

    中国経済の減速、買い替えサイクルの長期化、世界的なスマートフォン市場の成長鈍化が実際の出荷停滞につながったと記載した。
  22. FY2019-Q3悪化有価証券報告書

    「しかしながら、中国における景気減速、スマートフォンのライフサイクル長期化等の要因により市場が全体的に不振となり、主要顧客からの当社グループへのディスプレイ需要にも想定を超える影響が生じました。」

    中国景気の減速、スマートフォンのライフサイクル長期化により市場全体が不振となり、主要顧客からの需要にも想定を超える影響が生じたと記載した。
  23. FY2019-Q2悪化有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の中小型ディスプレイ業界においては、海外ディスプレイメーカーの生産能力拡大や顧客の有機EL(OLED)ディスプレイ採用拡大、スマートフォン市場における成長率の鈍化によるディスプレイ需要の停滞などを背景に、厳しい競争環境が続きました。」

    スマートフォン市場の成長率鈍化がディスプレイ需要の停滞につながったと記載し、モバイル分野売上高も前年同期比57.0%減となった。
  24. FY2019-Q1悪化有価証券報告書

    「また、世界の中小型ディスプレイ需要の過半を占めるスマートフォンの市場において、普及率の上昇や保有期間長期化等の影響による世界的な成長鈍化に伴う販売の停滞感が見られ、ディスプレイ需要に影響を与えました。」

    スマートフォンの普及率上昇・保有期間長期化による世界的な成長鈍化と販売停滞が、当四半期のディスプレイ需要に影響したと記載した。
  25. FY2018悪化有価証券報告書

    「また、スマートフォン市場において、普及率の上昇や保有期間長期化なども影響し、世界的な市場の成長鈍化が見られ、中小型ディスプレイ業界の成長にも影響を与えました。」

    スマートフォンの普及率上昇・保有期間長期化を背景とした世界的な成長鈍化が、当年度の業界成長にも影響したと記載した。
  26. FY2018-Q3悪化有価証券報告書

    「加えて、スマートフォン最大の市場である中国市場において販売数量の鈍化が報告されるなど、中小型ディスプレイ市場のトレンド変化が見られました。」

    中国スマートフォン市場の販売数量鈍化と中小型ディスプレイ市場のトレンド変化を記載した。
  27. FY2018-Q2悪化有価証券報告書

    「中国地域向けの売上高は、スマートフォンメーカーの在庫調整や、スマートフォンのディスプレイデザインのトレンド変化を受け顧客が市場の方向性を見極める端境期となったことから、前年同四半期累計期間比で減少となりました。」

    中国での在庫調整とディスプレイデザインのトレンド変化による顧客の様子見が実際の売上減少につながった。
  28. FY2018-Q1悪化有価証券報告書

    「当社グループの売上高は前年同四半期比で、主要な事業分野であるモバイル分野において中国及び中国以外のアジア地域向けの売上高が増加したことにより増加いたしましたが、前四半期連結会計期間(以下、「前四半期」という。)比では季節性による売上減や中国における在庫調整の影響を受け、減収となりました。」

    中国での在庫調整と季節性による前四半期比の減収が実際に発生し、需要変動リスクの影響を記載した。
  29. FY2017再掲有価証券報告書

    「スマートフォン市場は成長が継続するものの、成長をけん引してきた中国市場の減速などによりそのスピードが鈍化しております。」

    市場成長率の低下、季節性、特定モデルによる需要変動および四半期収益の高いボラティリティを再掲した。
  30. FY2017-Q3後退有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間(以下、「当累計期間」という。)の中小型ディスプレイ市場では、スマートフォン向けディスプレイを中心に堅調な動きが見られました。」

    市場全体は堅調で、高精細製品には高い成長率が見られた。もっとも、当社のモバイル分野売上高は前年同期比23.9%減であり、市場リスク全体が解消したとは記載されていない。
  31. FY2017-Q2悪化有価証券報告書

    「スマートフォン向けディスプレイにおける成長が続いたものの、その成長率は、世界的なスマートフォンの普及に伴い緩やかなものとなりました。」

    スマートフォン向け市場の成長率鈍化を再度記載し、モバイル分野の売上高も298,813百万円、前年同期比30.1%減となった。需要の鈍化と売上減少が同時に示された。
  32. FY2017-Q1悪化有価証券報告書

    「欧米地域向けの売上は、需要の減少や顧客の製品構成に変化が生じたこと等から低調でありました。」

    スマートフォン関連の需要減少等により、欧米地域向け売上が低調となった。モバイル分野の売上高も前年同四半期比33.2%減となった。
  33. FY2016顕在化有価証券報告書

    「当第4四半期連結会計期間における顧客の在庫削減の影響を受け急激な売上減少により最後まで奮闘するも当期純損失となりました。」

    スマートフォン市場の成長率鈍化、四半期ごとの収益ボラティリティ、季節性をリスクとして挙げ、顧客在庫削減による第4四半期の急激な売上減少が実際に発生したと記載した。
一緒に動いた変遷

「OLED・中国台湾メーカーによる競争激化」は、この変遷が動いた33回のうち20回、同じ書類で同じ向きに動きました。

201715121110★123456
  1. ★この変遷
  2. 1OLED・中国台湾メーカーによる競争激化20回
  3. 2工場稼働率低下と固定費負担17回
  4. 3中小型ディスプレイ事業および高価格帯スマートフォンへの依存15回
  5. 4原材料・部品の供給寸断と電力・エネルギーコスト上昇12回
  6. 5世界経済の変動による需要減少リスク11回
  7. 6Suwaへの第三者割当に伴う株式価値・持分割合の希薄化10回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
ジャパンディスプレイの次の決算プレビューはまだありません。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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