OLED・中国台湾メーカーによる競争激化
FY2016に初出。32回の記載のうち22回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
ジャパンディスプレイがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より9年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。9社中5社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに4社。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「ディスプレイ業界の構造的な不況に加え、米国の関税政策や不安定な国際情勢等により、当社グループを取り巻く経営環境は依然として厳しい状況が続いております。」
海外メーカーとの競争やOLED移行を背景とする従来の競争リスクに加え、ディスプレイ業界の構造的不況、米国の関税政策、不安定な国際情勢が厳しい環境要因として記載された。 - FY2025悪化有価証券報告書
「ディスプレイ産業においては、激しい競争環境やエネルギー費の高止まり、部材費・加工費の上昇によるコスト高が続いており、事業環境はますます厳しさを増しています。」
海外メーカーの生産能力拡大や顧客のOLED採用拡大を背景とする競争リスクに加え、コスト高が続き、事業環境がさらに厳しくなったと記載した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「事業用資産及び共用資産については、ディスプレイ業界において、海外ディスプレイメーカーの生産能力拡大や顧客のOLEDディスプレイ採用拡大などを背景に厳しい競争環境が継続し、主に液晶事業の収益性が低下したことにより当中間連結会計期間において帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額451百万円」
海外メーカーの生産能力拡大や顧客のOLED採用拡大を背景とする厳しい競争環境と液晶事業の収益性低下が継続した。事業用資産等の減損損失は451百万円で、競争リスクの影響は残るものの、新たな構造変化は記載されていない。 - FY2024悪化有価証券報告書
「ディスプレイ業界において、海外ディスプレイメーカーの生産能力拡大や顧客のOLEDディスプレイ採用拡大などを背景に厳しい競争環境が継続し、主に液晶事業の収益性が低下したことにより当連結会計年度において帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額9,227百万円を特別損失に計上いたしました。」
OLED採用拡大や海外メーカーの生産能力拡大を背景とする競争圧力が続き、主に液晶事業の収益性低下が9,227百万円の減損損失として年度実績に表れた。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「事業用資産、のれん及び共用資産については、ディスプレイ業界において、海外ディスプレイメーカーの生産能力拡大や顧客のOLEDディスプレイ採用拡大などを背景に厳しい競争環境が継続し、主に液晶事業の収益性が低下したことにより当第３四半期連結累計期間において帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額9,227百万円を特別損失に計上いたしました。」
海外メーカーの生産能力拡大と顧客のOLED採用拡大による競争圧力が続き、主に液晶事業の収益性低下が9,227百万円の減損損失として顕在化した。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「事業用資産、のれん及び共用資産については、ディスプレイ業界において、海外ディスプレイメーカーの生産能力拡大や顧客のOLEDディスプレイ採用拡大などを背景に厳しい競争環境が継続し、主に液晶事業の収益性が低下したことにより当第２四半期連結累計期間において帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額9,172百万円」
海外メーカーの生産能力拡大や顧客のOLED採用拡大による競争圧力が続き、主に液晶事業の収益性低下が9,172百万円の減損損失として顕在化した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「事業用資産については、ディスプレイ業界において、海外ディスプレイメーカーの生産能力拡大や顧客のOLEDディスプレイ採用拡大などを背景に厳しい競争環境が継続し、収益性が低下したため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額2,803百万円を特別損失に計上いたしました。」
海外メーカーの生産能力拡大や顧客のOLED採用拡大による競争圧力が続き、事業用資産の収益性低下が2,803百万円の減損損失として年度実績に表れた。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「ディスプレイ業界において、海外ディスプレイメーカーの生産能力拡大や顧客のOLEDディスプレイ採用拡大などを背景に厳しい競争環境が継続し、収益性が低下したため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額1,209百万円（主として建設仮勘定1,017百万円）を特別損失に計上いたしました。」
海外メーカーの生産能力拡大と顧客のOLED採用拡大を背景とする競争圧力が継続し、茂原工場等の事業用資産について1,209百万円の減損損失として影響が顕在化した。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「事業用資産については、ディスプレイ業界において、海外ディスプレイメーカーの生産能力拡大や顧客のOLEDディスプレイ採用拡大などを背景に厳しい競争環境が継続し、収益性が低下したため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額1,202百万円（主として建設仮勘定1,010百万円）を特別損失に計上いたしました。」
海外メーカーの生産能力拡大と顧客のOLED採用拡大による競争圧力が続き、茂原工場等の事業用資産について1,202百万円の減損損失が発生した。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「事業用資産については、ディスプレイ業界において、海外ディスプレイメーカーの生産能力拡大や顧客のOLEDディスプレイ採用拡大などを背景に厳しい競争環境が継続し、収益性が低下したため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額1,116百万円（主として建設仮勘定924百万円）を特別損失に計上いたしました。」
海外メーカーの生産能力拡大と顧客のOLED採用拡大による競争圧力が継続し、茂原工場等の事業用資産について1,116百万円の減損損失として影響が顕在化した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「ディスプレイ業界において、海外ディスプレイメーカーの生産能力拡大や顧客の有機EL（OLED）ディスプレイ採用拡大などを背景に厳しい競争環境が継続し、収益性が低下したことにより当連結会計年度において帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額3,296百万円を特別損失に計上いたしました。」
海外メーカーの生産能力拡大と顧客のOLED採用拡大による競争圧力が、収益性低下と3,478百万円の減損損失として年度実績に表れた。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「主要顧客によるOLEDディスプレイの採用拡大を背景に、厳しい競争環境が継続しており、生産設備の一部につき収益性が低下したため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額756百万円（主としてリース資産387百万円）を特別損失に計上しております。」
主要顧客のOLED採用拡大を背景とする競争環境の厳しさが継続し、生産設備の収益性低下と756百万円の減損損失として影響が具体化した。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「主要顧客によるOLEDディスプレイの採用拡大を背景に、厳しい競争環境が継続しており、生産設備の一部につき収益性が低下したため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額350百万円を特別損失に計上しております。」
主要顧客のOLED採用拡大と厳しい競争環境が継続し、生産設備の収益性低下と350百万円の減損損失として影響が顕在化した。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の当社グループを取り巻く経営環境は、中小型ディスプレイ業界における厳しい競争が継続する中、主要顧客であるスマートフォンメーカーによる有機ＥＬディスプレイ(OLED)採用拡大により液晶ディスプレイの受注が大幅に減少し、厳しい状況が続きました。」
厳しい競争環境と主要顧客のOLED採用拡大が継続し、液晶ディスプレイの受注が大幅に減少したと記載した。競争リスクの影響が実績としてさらに具体化した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間（以下「当累計期間」という）の当社グループを取り巻く経営環境は、中小型ディスプレイ業界における厳しい競争が継続する中、世界的な新型コロナウイルスの感染拡大や米中貿易摩擦の影響もあり、厳しい状況が続きました。」
中小型ディスプレイ業界の厳しい競争が継続していると再掲した。新型コロナウイルスおよび米中貿易摩擦の影響も厳しい環境の要因として併記された。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く経営環境は、中小型ディスプレイ事業における厳しい競争状況の継続に加え、新型コロナウイルスの感染拡大に伴う世界的な消費の減退により、厳しさを増しました。」
中小型ディスプレイ事業の厳しい競争状況が継続していると再掲した。新型コロナウイルスによる消費減退も加わったが、競争リスク自体の新たな構造変更は記載されていない。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当社ビジネスの中心である高価格帯スマートフォン市場においては、顧客であるスマートフォンメーカーのOLEDディスプレイ採用の拡大に加えて、韓国・中国メーカーの、OLEDディスプレイとLTPS液晶ディスプレイの廉価拡販による攻勢、また今般の新型コロナウイルス感染症の拡大影響により、市場における消費の冷え込みが影響し、市場環境が一層厳しくなっております。」
OLED採用拡大、中国・韓国メーカーによるOLED・LTPSの廉価拡販に加え、新型コロナウイルスによる消費冷え込みを競争環境悪化要因として追加し、市場環境が一層厳しくなったと記載した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループが開発・生産・販売する中小型ディスプレイ製品の市場は、主要アプリケーションであるスマートフォン市場の成長停滞や、顧客による有機ＥＬ（OLED）ディスプレイの採用拡大、台頭する中国の競合メーカーとの競争激化等による厳しい事業環境が続きました。」
スマートフォン市場の成長停滞、顧客のOLED採用拡大、中国競合メーカーとの競争激化による厳しい事業環境が継続したと記載した。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「中国の競合ディスプレイメーカーが OLED を含めた技術の急速なキャッチアップにより攻勢を強めており、競争環境が激化しています。」
中国競合メーカーについて、OLEDを含む技術の急速なキャッチアップと攻勢を新たに具体化し、競争激化が続いていると記載した。 - FY2019悪化有価証券報告書
「加えて、中国の競合ディスプレイメーカーの生産拡大やスマートフォンメーカーによる有機EL（OLED）の採用拡大など、競合他社との競争環境が激化し、厳しい市場環境が続きました。」
中国競合メーカーの生産拡大と顧客のOLED採用拡大が競争激化要因として継続・具体化した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の中小型ディスプレイ業界においては、海外ディスプレイメーカーの生産能力拡大や顧客のスマートフォンへの有機EL（OLED）ディスプレイ採用拡大により、厳しい競争環境が続きました。」
海外ディスプレイメーカーの生産能力拡大と顧客のOLED採用拡大を背景とする厳しい競争環境が継続したと記載した。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の中小型ディスプレイ業界においては、海外ディスプレイメーカーの生産能力拡大や顧客の有機EL（OLED）ディスプレイ採用拡大、スマートフォン市場における成長率の鈍化によるディスプレイ需要の停滞などを背景に、厳しい競争環境が続きました。」
海外メーカーの生産能力拡大、顧客のOLED採用拡大および需要停滞を背景とする厳しい競争環境が継続したと記載した。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間（以下、「当四半期」という。）の中小型ディスプレイ業界では、海外ディスプレイメーカーの生産能力拡大や顧客の有機EL（OLED）ディスプレイ採用拡大などを背景に、厳しい競争環境が続きました。」
海外メーカーの生産能力拡大や顧客のOLED採用拡大を背景とする厳しい競争環境が継続したと記載した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当連結会計年度の中小型ディスプレイ業界では、海外メーカの生産能力拡大や有機EL（OLED）採用拡大などを背景に、スマートフォン用ディスプレイの価格低下圧力が強まりました。」
海外メーカーの生産能力拡大、OLED採用拡大および価格低下圧力を競争環境の要因として再掲した。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の中小型ディスプレイ業界では、海外ディスプレイメーカーの生産能力拡大や有機EL（OLED）ディスプレイを採用したスマートフォンの市場浸透率の上昇などを背景にディスプレイメーカー間の市場競争が激化し、スマートフォンディスプレイ分野における製品価格の低下圧力が強まりました。」
海外メーカーの生産能力拡大とOLEDスマートフォンの浸透を競争激化要因として明示し、価格低下圧力が強まったと記載した。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「中国地域向けの売上高が、スマートフォンの製品デザイン変更をメーカー各社が見極める時期となったことやハイエンド製品分野における主要顧客のOLED採用、競合他社の価格攻勢などから前年同四半期累計期間比で減少し」
主要顧客のOLED採用、競合他社の価格攻勢、製品デザイン変更の見極めが中国向け売上減少の要因として具体化され、競争環境の影響が続いた。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「当社の属する中小型ディスプレイ業界では、主たる製品であるスマートフォン向け市場において、有機ELディスプレイ（OLED）の採用加速や中国ディスプレイメーカーの生産能力増強により、競争環境が厳しさを増しています。」
OLED採用の加速に加え、中国ディスプレイメーカーの生産能力増強を競争激化要因として明示し、競争環境がさらに厳しくなっていると記載した。 - FY2017悪化有価証券報告書
「大手ハンドセットメーカーの有機EL(OLED)ディスプレイ採用報道に加えて、韓国メーカーのOLEDディスプレイの攻勢や、中国、台湾の競合メーカー製品の高精細化及び第６世代のLTPS工場の立ち上がりにより、競争環境が激化しております。」
OLED採用の加速、中国・台湾勢の高精細化および第6世代LTPS工場の立ち上がりを含め、競争激化をより広く記載した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「中国向けにおきましては、顧客からの需要の回復が顕著になってはいるものの、当累計期間前半の競争環境激化などの要因により、売上高は前年同四半期累計期間比で減少となっております。」
中国顧客の需要回復が進んだ一方、累計期間前半の競争激化による売上減少は継続しており、競争リスクに重要な変更はないと記載された。 - FY2017-Q2悪化有価証券報告書
「中国向けにおきましても、当累計期間の終わりが近づくに従って中国顧客からの需要回復が顕著になり、年度後半の売上高の増加に向けて生産量が増加しましたが、当累計期間の売上高については、特に前半の競争環境の激化などの要因により前年同四半期累計期間比で減少となりました。」
中国顧客の需要回復と生産量増加が見られた一方、前半の競争環境激化により中国向け売上は前年同期比で減少し、競争リスクの影響が続いた。 - FY2017-Q1悪化有価証券報告書
「一方で、中国市場等において、価格の下落を含む市場競争の激化が見られました。」
中国市場等で価格下落を伴う競争激化が実際に見られたと記載され、競争リスクの顕在化・深刻化が示された。 - FY2016初出有価証券報告書
「韓国メーカーの有機EL(OLED)ディスプレイの攻勢に加えて、中国、台湾の競合メーカー製品の高精細化および第６世代のLTPS(低温ポリシリコン)工場の立ち上がりにより、競争環境が激化しております。」
スマートフォン向け主力市場で、OLED、中国・台湾勢の高精細化、第6世代LTPS工場の立ち上がりを競争上のリスクとして記載した。