セーフティ、顔認証、サイバーセキュリティ
FY2016に初出。23回の記載のうち22回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-10-15。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- 2026-10-15前進prtimes.jp
「NECとKOSENサイバーセキュリティ教育推進センター(K-SEC)が共催する高専女子学生向け「2026 K-SEC CAMP FOR GIRLS」(9月17日・18日開催)にて、NEC本社リファレンスオフィスの見学やNECグループの女性エンジニアとのキャリアトーク、CTF(Capture The Flag)を活用したテクニカルワークショップを行いました。」
サイバーセキュリティ分野の人材育成に関する具体的な教育イベントを実施したと報じられた。 - FY2026前進有価証券報告書
「NECグループでは「.JP(日本のサイバー空間)を守る」をスローガンに掲げ、「ゼロトラストセキュリティプラットフォーム」の構築を推進しており、ゼロトラスト成熟度モデルを踏まえた堅牢性と柔軟性を備えた対策を実施しています。」
セーフティ・サイバーセキュリティの施策を、ゼロトラスト基盤、事前防御、回復能力、セキュリティ・バイ・デザインおよびCyIOCのSaaS型サービスへ拡張した。 - FY2025前進有価証券報告書
「現状を踏まえ、NECグループでは、「ゼロトラストセキュリティプラットフォーム」の構築を推進しており、ゼロトラスト成熟度モデルを踏まえた堅牢性と柔軟性を備えた対策を実施しています。」
セキュリティ施策をゼロトラスト基盤、事前防御・回復能力、セキュリティ・バイ・デザインへ拡張している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社は、服装の特徴で照合する人物照合技術と動きの特徴で追跡する技術を併用しリアルタイムに多人数を追跡しながら高精度な顔認証を行う「ゲートレス生体認証システム」を開発しました。本システムを活用することで、多人数が自然に歩いて入場している状態でも1台のカメラで1分間に100人以上認証することが可能となるため、混雑を緩和し利用者に負担のないスムーズな入場を実現します。当社は今後、テーマパークやイベント会場、オフィス・工場における入退管理に加えて鉄道の自動改札のゲートレス化などのさまざまなシーンでの活用検証を進め、2024年度を目標に本システムの実用化を目指します。」
顔認証・人物追跡を組み合わせたゲートレス生体認証を開発し、1台のカメラで1分間に100人以上の認証、2024年度の実用化目標を示した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「テーマパークの入口や鉄道の自動改札などでの混雑緩和を実現する技術として、服装の特徴で照合する人物照合技術と動きの特徴で追跡する技術を併用しリアルタイムに多人数を追跡しながら高精度な顔認証を行うことで、多人数が自然に歩いて入場している状態でも1台のカメラで1分間に100人以上認証可能な「ゲートレス生体認証システム」を開発(グローバル事業)」
顔認証、人物照合および追跡技術を組み合わせ、歩行中の多人数を1台のカメラで1分間に100人以上認証できるゲートレス生体認証システムを開発した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「顔や虹彩など複数の要素を組み合わせることで、マスクや帽子着用時でも高精度を実現するマルチモーダル生体認証のさらなる強化に取り組む中、世界的権威のある米国国立標準技術研究所(NIST)実施の虹彩認証技術および顔認証技術におけるベンチマークテスト(認証端末上の情報とデータベース上の複数人の情報を照合して本人認証する方式のテスト)において、それぞれ世界第1位を獲得(グローバル事業)」
マルチモーダル生体認証の強化を進め、2021年のNISTベンチマークで虹彩認証技術および顔認証技術のそれぞれ世界第1位を獲得した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「顔や虹彩など複数の要素を組み合わせることで、マスクや帽子着用時でも高精度を実現するマルチモーダル生体認証のさらなる強化に取り組む中、世界的権威のある米国国立標準技術研究所(NIST)実施の虹彩認証技術および顔認証技術におけるベンチマークテスト(認証端末上の情報とデータベース上の複数人の情報を照合して本人認証する方式のテスト)において、それぞれ世界第1位を獲得(グローバル事業)」
マルチモーダル生体認証の強化を進め、NISTの虹彩認証技術および顔認証技術のベンチマークでそれぞれ世界第1位を獲得した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「人と協調して高度な判断を支援するAIの実現を目指す活動の一環として、複雑な意思決定を行う際の脳活動の分析から得られる知見を応用し、データの取得と分析を同時に行うことで、高い精度を維持しながら顔認証やサイバー攻撃の検知・分析の処理スピードを最大20倍高速化することが期待できるAI技術を開発(グローバル事業)」
顔認証およびサイバー攻撃検知・分析について、脳活動分析の知見と同時処理を応用したAI技術を開発し、処理速度最大20倍高速化の可能性を示した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「新型コロナウイルスの感染拡大の防止に向け、駅や空港といった公共施設や店舗など人が集まる場所に設置されたカメラの映像を解析し、個人を特定しないかたちで人の密集度合いをリアルタイムに可視化するソーシャルディスタンシング判定技術を開発(グローバル事業)」
安全・安心領域において、個人を特定しないカメラ映像解析による感染拡大防止技術を開発した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「・カメラの前で立ち止まることなく、歩きながらでも虹彩認証による本人確認を行うことが可能となる技術を開発(グローバル事業) ・米国国立標準技術研究所(NIST)が実施した顔認証技術ベンチマークテストで5回連続の第1位を獲得(グローバル事業)」
顔・虹彩認証について、歩行中の本人確認技術を開発し、NISTの顔認証ベンチマークで5回連続第1位を獲得した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「グローバル事業の売上収益は、セーファーシティや海洋システムが増加したことなどにより、前年同期に比べ461億円(23.3%)増加し、2,436億円となりました。」
セーファーシティの増加がグローバル事業の増収要因として示され、同事業を含む安全・安心領域の事業拡大が続いている。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「新興国における新生児の生体認証基盤の実現のため、生後2時間の新生児の指紋認証を可能とする指紋撮像・認証技術を開発、実証(パブリック事業)」
生後2時間の新生児を対象とする指紋撮像・認証技術を開発し、ケニアで長崎大学熱帯医学研究所と共同実証を行った。生体認証の適用対象を新生児へ広げている。 - FY2019前進有価証券報告書
「本技術を応用することで、例えば、施設に設置された複数のカメラ映像の中から同一人物を簡単にリアルタイムで見つけ出すことができるようになり、…公開データベースを活用した自社実験において約9割の人物照合率を達成しました。…本技術を適用した各種ソリューションを2019年度から順次展開していきます。」
顔が見えない人物にも対応する人物照合技術を開発し、約9割の照合率と2019年度からのソリューション展開方針を示した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「グローバル事業の売上収益は、ディスプレイや海洋システムが減少したものの、セーフティが増加したことなどにより、前年同期に比べ13億円(0.4%)増加し、3,204億円となりました。」
海外セーフティ事業の増加が、グローバル事業の売上収益増加要因として第3四半期累計でも示された。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「グローバル事業の売上収益は、海洋システムやディスプレイが減少したものの、セーフティが増加したことなどにより、前年同期に比べ13億円(0.6%)増加し、2,133億円となりました。」
海外セーフティ事業の増加が、グローバル事業の売上収益増加要因として引き続き示されている。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「グローバル事業の売上収益は、海洋システムが減少したものの、セーフティが増加したことなどにより、前年同期に比べ8億円(0.8%)増加し、971億円となりました。」
海外セーフティを含むグローバル事業で、セーフティの増加が売上収益の増加要因として示された。 - FY2018前進有価証券報告書
「英国のサウス・ウェールズ警察に顔認証システムを提供し、カメラに映る人物と予め監視リストに登録された容疑者や要注意人物等とのリアルタイム照合を行うことで、UEFA(欧州サッカー連盟)チャンピオンズリーグ決勝戦の安全な試合運営に貢献しました。」
顔認証システムの英国警察・欧州サッカー大会への提供など、海外セーフティ事業の具体的な利用実績を追加した。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「その他の売上収益は、海外向けセーフティ事業が増加したことなどにより、前年同期に比べ136億円(10.9%)増加し、1,382億円となりました。」
海外向けセーフティ事業の増加などにより、その他の売上収益は前年同期比136億円、10.9%増加した。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「その他の売上収益は、海外向けセーフティ事業が増加したことなどにより、前年同期に比べ27億円(3.1%)増加し、887億円となりました。」
海外向けセーフティ事業の増加が、第2四半期累計期間の売上収益増加要因として具体的に示された。 - FY2017前進有価証券報告書
「米国ニューヨークのジョン・F・ケネディ国際空港に入国審査用の顔認証システムを納入し、オーストラリアでは連邦政府機関や州警察などで当社の生体認証システムの採用が拡大しました。また、当社は、世界的権威のある米国国立標準技術研究所が実施した2017年の動画顔認証技術のベンチマークテストにおいて、照合精度99.2%と他社を大きく引き離して第1位の性能評価を獲得し、これまでの静止画顔認証技術のベンチマークテストを含め、4回連続で第1位となりました。」
顔認証・生体認証の海外導入を拡大し、2017年ベンチマークで照合精度99.2%、4回連続1位という実績を開示している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「データを暗号化したまま処理し、機密情報の漏えいを強固に防止する秘密計算技術に関して、「処理速度が飛躍的に向上する基本アルゴリズム」および「データベースでの集計を可能にする高速な検索方式」の2つの手法を開発(パブリック事業、エンタープライズ事業)」
暗号化したままデータを処理する秘密計算について、処理速度向上とデータベース集計を可能にする手法を開発した。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「警察や消防などパブリックセーフティ領域で利用する公共LTE専用網(Public Safety LTE)において、電波の届かないエリア(圏外)でも、災害や事故の現場から高画質な映像送信を実現する端末間通信技術を開発(パブリック事業)」
公共LTE専用網において、圏外からの高画質映像送信を可能にする端末間通信技術の開発成果を記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「セーフティ・セキュリティでは、政府・地方公共団体と民間企業の双方に対して、社会保障・税に関する番号制度(マイナンバー制度)の関連システムの構築・運用、導入に向けたサポートを展開しました。」
マイナンバー関連システム、顔認証、サイバーセキュリティ・ファクトリーなどを安全・安心の事業領域として展開している。