原価率の大幅改善による営業利益増加
FY2016-Q2に初出。31回の記載のうち15回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019。直近の記載は2026-10-05。
オプトエレクトロニクスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。21社中2社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに0社。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「主な要因は、コスト削減等により販売費及び一般管理費が11百万円減少した一方、原材料価格上昇による粗利減少等により売上総利益が87百万円減少したことなどによるものです。」
販管費は11百万円減少したものの、原材料価格上昇による売上総利益87百万円減少の影響が上回り、営業損失が拡大した。 - 2026-04-03悪化決算
「コスト削減等により販売費及び一般管理費が35百万円減少した一方、原材料価格上昇による粗利減少により売上総利益が95百万円減少したことなどによるものです。」
販管費は減少したが、原材料価格上昇による売上総利益の減少が営業損失拡大要因となった。 - FY2025前進有価証券報告書
「売上原価は4,289百万円（前年同期比11.1％増）、売上総利益は2,483百万円（前年同期比0.0％増）、販売費及び一般管理費は2,737百万円（前年同期比9.2％減）となりました。」
売上総利益はほぼ横ばいだったが、販売費及び一般管理費が277百万円減少し、営業損失の縮小に寄与した。 - FY2025-H1販管費削減で営業損失縮小も原材料高で粗利減有価証券報告書
「利益面では、営業損失が88百万円（前年同期は２億21百万円の営業損失）となりました。主な要因は、原材料価格上昇による粗利減少により売上総利益が31百万円減少した一方、コスト削減により販売費及び一般管理費が１億64百万円減少したことなどによるものです。」
原材料価格上昇により売上総利益は31百万円減少した一方、コスト削減により販管費が164百万円減少し、営業損失は縮小した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「売上原価は3,860百万円（前年度比4.1％減）、売上総利益は2,482百万円（前年度比13.0％減）、販売費及び一般管理費は3,014百万円（前年度比9.1％減）となりました。」
売上原価と販管費は減少したものの、売上総利益の減少幅が大きく、営業損失は前年度より拡大した。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「利益面では、営業損失が２億21百万円（前年同期は53百万円の営業損失）、経常損失が２億85百万円（前年同期は１億23百万円の経常損失）、親会社株主に帰属する四半期純損失が３億20百万円（前年同期は１億46百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失）となりました。原材料価格が高止まりする一方、価格競争のため販売価格に上昇分を転嫁しきれないこと等から、売上原価率の上昇が続いており、前年度比で利益減となりました。」
原材料価格の高止まりと販売価格への転嫁不足により売上原価率の上昇が続き、営業損失・経常損失・純損失はいずれも前年同期より拡大した。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「販売価格の適正化を進めているものの、製品の原材料価格が高止まりしており、売上原価率の上昇が続いております。また、訴訟費用等の負担により販売費及び一般管理費が前年同期比で26百万円増加となりました。さらに、円安の進行を受け訴訟損失引当金の外貨換算評価替えを行った結果、為替差損が前年同期比で44百万円増加となりました。」
原材料価格高止まりによる原価率上昇に加え、訴訟費用等による販管費26百万円増加、訴訟損失引当金の外貨換算評価替えによる為替差損44百万円増加が利益悪化要因として示された。 - FY2023悪化有価証券報告書
「前述の売上減に加え、米国HONEYWELL社との訴訟について、裁判手続きや控訴の開始等により米国弁護士の稼働が増えたこと等から、販売費及び一般管理費が前年度比で626百万円増加したことによるものです。」
訴訟手続き・控訴に伴う弁護士費用等により販管費が626百万円増加し、営業利益が損失へ転じた。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「米国HONEYWELL社との訴訟に伴い、弁護士費用が大幅に増加し、販売費及び一般管理費が５億30百万円増加したことが主な要因です。」
HONEYWELL社との訴訟に伴う弁護士費用の増加により販管費が530百万円増加し、営業損失の主因となった。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「利益面では、営業損失が53百万円（前年同期は２億97百万円の営業利益）、経常損失が１億23百万円（前年同期は２億９百万円の経常利益）、親会社株主に帰属する四半期純損失が１億46百万円（前年同期は１億27百万円の親会社株主に帰属する四半期純利益）となりました。訴訟手続に伴い弁護士費用が増加したこと等から、販売費及び一般管理費が前年度比で２億86百万円増加しました。」
前年同期の営業利益・経常利益・純利益から損失へ転じ、訴訟手続に伴う弁護士費用等により販管費が286百万円増加した。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「訴訟手続の進行により弁護士費用が増加したこと等から販売費及び一般管理費が前年度比で１億15百万円増加しました。さらに、円安の進行により為替差損が前年度比で28百万円増加したこと等が主な要因です。」
訴訟手続に伴う弁護士費用と円安による為替差損の増加が、営業利益・経常利益の減少要因として示された。 - FY2022悪化有価証券報告書
「前述の売上減に加え、半導体部品をはじめとする原材料の入手難及び価格高騰の影響により、グループ各社において売上原価率が急速に上昇いたしました。さらに、販売費及び一般管理費が前年度比で257百万円増加し、営業利益が大幅に減少いたしました。」
従来のコスト削減による利益改善から変化し、原材料の入手難・価格高騰による原価率上昇と販管費257百万円増加が営業利益減少の要因として示された。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「利益面では、営業利益が３億75百万円（前年同期比66.5％減）、経常利益が２億23百万円（前年同期比79.6％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益が１億49百万円（前年同期比82.7％減）となりました。原材料等の価格高騰により、製品の利益率が低下したことが主な要因であります。」
原材料等の価格高騰による製品利益率の低下が、減益の主因として新たに明示された。 - FY2021対処有価証券報告書
「前述の売上増に加え、米国HONEYWELL社及びその子会社から提起された特許侵害訴訟が2021年２月10日に終了したことから、弁護士費用等の訴訟費用が大幅に減少したことが主な要因です。」
特許訴訟の終了により訴訟費用が大幅に減少し、前年度の営業損失から営業利益への転換要因となった。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「前述の売上増に加え、米国HONEYWELL社から提起されていた特許侵害訴訟が2021年２月10日に和解となり、訴訟費用が大幅に減少したことが主な要因であります。」
特許訴訟の和解成立により訴訟費用が大幅に減少し、売上増とともに利益改善要因となった。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「米国HONEYWELL社から提起されていた特許侵害訴訟が2021年２月10日に和解となり、訴訟費用が大幅に減少したことが主な要因であります。」
特許訴訟の和解により訴訟費用が大幅に減少し、利益改善要因として記載された。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「前年度は、米国HONEYWELL社から提起された特許侵害訴訟に対応するため、多額の弁護士費用及び和解金が発生したことから損失計上となっておりましたが、当該訴訟は2021年２月10日に和解が成立いたしました。このため、当第１四半期連結累計期間においては前年同期比で訴訟にかかる費用が減少したこと、前述の売上増が影響したことから大幅な利益計上となりました。」
特許訴訟の和解成立により訴訟関連費用が前年同期比で減少し、売上増とともに利益改善要因となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「2019年５月31日付で米国HONEYWELL社から提起されていた特許侵害訴訟の対応のため、販売費及び一般管理費が前年同期比で２億21百万円増加したこと、また、2020年２月７日（米国時間）にHONEYWELL社と一部和解契約を締結した結果、和解金９百万ドルを支払うこととなり、第１四半期において特別損失９億81百万円が生じたことが主な要因であります。」
訴訟対応による販管費増加と、既に発生した9百万ドルの和解金による特別損失が、引き続き利益悪化要因として説明されている。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「2019年５月31日付で米国HONEYWELL社から提起されていた特許侵害訴訟の対応のため、販売費及び一般管理費が前年同期比で２億22百万円増加したこと、また、2020年２月７日（米国時間）にHONEYWELL社と一部和解契約を締結した結果、和解金９百万ドルを支払うこととなり、特別損失９億81百万円が生じたことが主な要因であります。」
訴訟対応による販管費の増加に加え、9百万ドルの和解金による特別損失981百万円が発生し、営業損失・純損失につながった。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「利益面では、営業損失が２億41百万円（前年同期は２億73百万円の営業利益）、経常損失は２億55百万円（前年同期は２億68百万円の経常利益）となりました。価格低下の圧力により、利益率が大幅に低下したこと、2019年５月31日付で米国HONEYWELL社から提起されていた特許侵害訴訟の対応のため、販売費及び一般管理費が前年同期比で２億７百万円増加したことが、主な原因であります。」
従来の原価・販管費削減による利益改善から変化し、価格低下による利益率低下と特許訴訟対応費用による販管費増加により営業損失となった。 - FY2019価格低下と訴訟対応費用により利益改善が後退有価証券報告書
「しかしながら、前述のとおり売上高が減少したこと、販売価格の低減を受け利益率が圧縮されたこと、2019年５月31日付で米国Honeywell社より特許侵害訴訟を提起され、この訴訟対応にかかった費用が392百万円となったことから、前年度比で大幅に利益が減少となりました。」
前年度までの原価・販管費削減による利益改善に対し、今回は売上減少、販売価格低下、特許訴訟対応費用392百万円により営業利益が大幅に減少した。 - FY2019-Q3訴訟対応費用の増加下でも増益有価証券報告書
「2019年6月21日に公表した「当社に対する訴訟の提起及び2019年通期業績予想の修正に関するお知らせ」のとおり、訴訟対応のため販売費及び一般管理費が前年度比で49百万円増加したものの、第１四半期での利益増が寄与し、増益となっております。」
従来の原価・販管費削減による利益改善に加え、今回は訴訟対応により販管費が49百万円増加した一方、第1四半期の利益増により増益となったと説明している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「利益面では、当第２四半期連結累計期間は、上記の売上増に加え、第１四半期に引き続き販売費及び一般管理費の削減に努めたことから、営業利益が４億83百万円（前年同期比301.0％増）、経常利益が４億74百万円（前年同期比354.5％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益が４億46百万円（前年同期は36百万円の親会社株主に帰属する四半期純利益）となりました。」
販管費削減の継続により、営業利益は前年同期比301.0％増、経常利益は354.5％増となった。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「利益面では、売上原価並びに販売費及び一般管理費の低減に努めた結果、営業利益が２億73百万円（前年同期比168.0％増）となりました。」
売上原価および販売費・一般管理費の低減を進めた結果、営業利益が前年同期比168.0％増加した。 - FY2018前進有価証券報告書
「この結果、売上原価は45億52百万円（前年度比6.3％減）となり、売上総利益は29億96百万円（前年度比38.1％増）となりました。また、販売費及び一般管理費は25億45百万円（前年度比2.0％増）となりました。」
旧製品の販売中止・在庫処分、販売価格見直し、新製品の製造原価低減などを進め、売上原価が6.3％減少、売上総利益が38.1％増加した。 - FY2016-Q3削除有価証券報告書
「利益面につきましては、海外は売上が減少したものの、ドル出荷体制が功を奏し利益を確保することができました。一方国内は、新製品の開発にかかわる経費が膨らんだため、利益が減少となりました。」
前回示された原価率の大幅改善は今回の業績要因として記載されず、海外のドル出荷体制と国内の新製品開発費が利益要因として示された。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「利益面では、原価率の大幅改善により、営業利益が３億89百万円（前年同期比63.5%増）となりました。」
原価率の大幅改善を要因として、営業利益が前年同期比63.5%増加したと説明している。