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オプトエレクトロニクス(6664)・事実再定義

為替換算調整勘定の減少による純資産減少

FY2018-Q2に初出。30回の記載のうち11回が「対処」で、最初の「対処」はFY2021-Q1。直近の記載は2026-10-02。

30記載
9年にわたる
3うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化対処FY2021-Q1 – FY2022-Q32018: 120182019: 420192020: 420202021: 320212022: 420222023: 420232024: 320242025: 220252026: 52026
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円安による為替換算調整勘定の変動37社が書いているテーマ・逆風31社・追い風2社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。27社中16社が悪化側に。

直近の記載が「再定義」なのは、ほかに2社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている37社のうち14社を表示しています。上の文は37社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1純資産増加の主因が第三者割当による資本増強へ移行有価証券報告書

    「なお、純資産は75億97百万円となり、前連結会計年度末と比較して24億27百万円増加いたしました。主な要因は、第三者割当による新株式の発行及び自己株式の処分により、資本金及び資本剰余金がそれぞれ11億23百万円増加し、自己株式が2億12百万円減少したことによるものです。」

    従来の損失や為替換算調整勘定が純資産変動の中心だった説明から変わり、当中間期は第三者割当による資本金・資本剰余金の増加等が純資産増加の主因となった。
  2. 2026-04-03対処決算

    「なお、純資産は76億19百万円となり、前連結会計年度末と比較して24億50百万円増加いたしました。」

    第三者割当による資本金・資本剰余金の増加および為替換算調整勘定の増加により、純資産が増加した。
  3. FY2025対処有価証券報告書

    「当連結会計年度末の純資産は、5,169百万円となり、前連結会計年度末と比較して267百万円増加いたしました。主な要因は、利益剰余金の減少226百万円、為替換算調整勘定の増加491百万円等によるものです。」

    当期純損失により利益剰余金は減少したが、為替換算調整勘定の増加491百万円などにより純資産は267百万円増加した。
  4. FY2025-H1対処有価証券報告書

    「なお、純資産は49億90百万円となり、前連結会計年度末と比較して88百万円増加いたしました。主な要因は、為替換算調整勘定の増加1億35百万円等によるものであります。」

    純資産は前年度末比88百万円増加し、為替換算調整勘定が135百万円増加した。
  5. FY2024悪化有価証券報告書

    「純資産は前連結会計年度末と比較して665百万円減少し、4,901百万円となりました。これは主として、親会社株主に帰属する当期純損失の計上により利益剰余金が672百万円減少したこと等によるものです。」

    純資産は5,567百万円から4,901百万円へ減少し、利益剰余金の減少が主因となった。為替換算調整勘定は1,081百万円へ小幅増加した。
  6. FY2024-Q2利益剰余金減少が純資産減少の主因、為替換算調整勘定は増加有価証券報告書

    「なお、純資産は54億30百万円となり、前連結会計年度末と比較して1億36百万円減少いたしました。主な要因は、利益剰余金の減少3億20百万円等によるものです。」

    純資産は136百万円減少した。利益剰余金が320百万円減少した一方、為替換算調整勘定は181百万円増加しており、純資産減少の主因は損失に伴う利益剰余金の減少となった。
  7. FY2024-Q1悪化有価証券報告書

    「なお、純資産は52億98百万円となり、前連結会計年度末と比較して2億68百万円減少いたしました。主な要因は、利益剰余金が1億83百万円減少したことによるものです。」

    当四半期純損失183百万円の計上等により利益剰余金が183百万円減少し、純資産は前期末比268百万円減少した。為替換算調整勘定も85百万円減少した。
  8. FY2023為替換算調整勘定の増加でも純資産は減少有価証券報告書

    「純資産は前連結会計年度末と比較して317百万円減少し、5,567百万円となりました。これは主として、親会社株主に帰属する当期純損失の計上により利益剰余金が815百万円減少、円安の影響により為替換算調整勘定が496百万円増加したこと等によるものです。」

    円安により為替換算調整勘定は496百万円増加したものの、当期純損失による利益剰余金815百万円減少の影響が上回り、純資産は317百万円減少した。
  9. FY2023-Q3対処有価証券報告書

    「なお、純資産は60億35百万円となり、前連結会計年度末と比較して1億50百万円増加いたしました。」

    親会社株主に帰属する四半期純損失304百万円を計上した一方、純資産は前連結会計年度末比150百万円増加した。為替換算調整勘定は1,034百万円へ増加している。
  10. FY2023-Q2悪化有価証券報告書

    「なお、純資産は56億80百万円となり、前連結会計年度末と比較して2億4百万円減少いたしました。主な要因は、利益剰余金の減少1億46百万円等によるものです。」

    前期末から純資産が204百万円減少した。今回は為替換算調整勘定ではなく、主に利益剰余金146百万円の減少が要因とされた。
  11. FY2023-Q1悪化有価証券報告書

    「なお、純資産は56億76百万円となり、前連結会計年度末と比較して2億8百万円減少いたしました。主な要因は、為替換算調整勘定が2億11百万円減少したことによるものです。」

    円安局面から転じ、為替換算調整勘定が2億11百万円減少し、純資産が前連結会計年度末比2億8百万円減少した。
  12. FY2022円安による為替換算調整勘定増加で純資産が増加有価証券報告書

    「純資産は前連結会計年度末と比較して839百万円増加し、5,885百万円となりました。これは主として、円安の影響により為替換算調整勘定が885百万円増加したこと等によるものです。」

    純利益は損失となったが、円安による為替換算調整勘定885百万円増加などにより、純資産は839百万円増加した。
  13. FY2022-Q3対処有価証券報告書

    「なお、純資産は59億83百万円となり、前連結会計年度末と比較して9億37百万円増加いたしました。」

    純資産は前連結会計年度末比937百万円増加し、前年度からの回復が続いた。為替換算調整勘定もマイナスからプラスに転じた。
  14. FY2022-Q2対処有価証券報告書

    「なお、純資産は55億73百万円となり、前連結会計年度末と比較して5億27百万円増加いたしました。主な要因は、利益剰余金の増加1億27百万円等によるものです。」

    純資産の減少局面から回復が続き、利益剰余金の増加等により前連結会計年度末比5億27百万円増加した。為替換算調整勘定も前期末のマイナスからプラスに転じている。
  15. FY2022-Q1対処有価証券報告書

    「なお、純資産は52億27百万円となり、前連結会計年度末と比較して1億81百万円増加いたしました。主な要因は、利益剰余金が87百万円増加したことによるものです。」

    純資産は前連結会計年度末比181百万円増加した。利益剰余金の増加に加え、為替換算調整勘定もマイナス304百万円からマイナス210百万円へ改善した。
  16. FY2021対処有価証券報告書

    「純資産は前連結会計年度末と比較して747百万円増加し、5,045百万円となりました。これは主として、利益剰余金が448百万円増加したことによるものです。」

    前年度までの損失等による純資産減少から回復が続き、利益剰余金の増加により純資産は747百万円増加した。為替換算調整勘定もマイナス304百万円へ改善した。
  17. FY2021-Q3対処有価証券報告書

    「なお、純資産は55億5百万円となり、前連結会計年度末と比較して12億6百万円増加いたしました。」

    前年度までの純資産減少から回復が続き、純資産は前連結会計年度末比12億6百万円増加した。
  18. FY2021-Q2対処有価証券報告書

    「なお、純資産は51億50百万円となり、前連結会計年度末と比較して8億51百万円増加いたしました。主な要因は、利益剰余金の増加5億64百万円等によるものです。」

    前年度まで減少していた純資産が、利益剰余金の増加などにより前連結会計年度末比8億51百万円増加した。為替換算調整勘定もマイナス6億03百万円からマイナス3億16百万円へ改善した。
  19. FY2021-Q1対処有価証券報告書

    「なお、純資産は45億28百万円となり、前連結会計年度末と比較して2億30百万円増加いたしました。主な要因は、利益剰余金が1億63百万円増加したことによるものです。」

    前年度まで損失等により純資産が減少していたが、当四半期は利益剰余金の増加により純資産が2億30百万円増加した。
  20. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「なお、純資産は41億89百万円となり、前連結会計年度末と比較して11億48百万円減少いたしました。」

    純資産の減少が続き、前連結会計年度末比で11億48百万円減少した。今回は減少要因の具体的な説明は付されていない。
  21. FY2020-Q2悪化有価証券報告書

    「なお、純資産は41億41百万円となり、前連結会計年度末と比較して11億96百万円減少いたしました。主な要因は、利益剰余金の減少12億66百万円によるものです。」

    純資産の減少要因が引き続き損失による利益剰余金の減少であり、利益剰余金は1,266百万円、純資産は1,196百万円減少した。
  22. FY2020-Q1純資産減少の主因が為替から損失へ移行有価証券報告書

    「なお、純資産は42億93百万円となり、前連結会計年度末と比較して10億44百万円減少いたしました。主な要因は、前記(1)の特別損失及び親会社株主に帰属する四半期純損失の計上により利益剰余金が12億39百万円減少したことによるものです。」

    従来は為替換算調整勘定の減少が純資産変動の主因として説明されていたが、今回は特許訴訟和解金等の特別損失と四半期純損失による利益剰余金の減少が主因となった。
  23. FY2019為替換算調整勘定の減少幅が大幅に拡大し純資産減少有価証券報告書

    「純資産は前連結会計年度末と比較して463百万円減少し、5,338百万円となりました。これは主として、為替換算調整勘定が550百万円減少したことによるものです。」

    為替換算調整勘定の減少額は前年度の24百万円から550百万円へ拡大し、純資産は463百万円減少した。
  24. FY2019-Q3為替換算調整勘定の減少幅が拡大する一方、純資産は微増有価証券報告書

    「なお、純資産は58億16百万円となり、前連結会計年度末と比較して15百万円増加いたしました。」

    純資産は前連結会計年度末比15百万円増加した。一方、為替換算調整勘定は前連結会計年度末のマイナス2億68百万円からマイナス6億63百万円となり、減少幅が拡大した。
  25. FY2019-Q2為替換算調整勘定の減少幅が拡大する一方、利益剰余金により純資産は増加有価証券報告書

    「なお、純資産は59億71百万円となり、前連結会計年度末と比較して1億69百万円増加いたしました。主な要因は、利益剰余金の増加4億46百万円及び為替換算調整勘定の減少2億76百万円によるものです。」

    為替換算調整勘定は2億76百万円減少したが、利益剰余金が4億46百万円増加し、純資産全体は1億69百万円増加した。
  26. FY2019-Q1為替換算調整勘定の減少が継続する一方、純資産は増加有価証券報告書

    「為替換算調整勘定 △ 268,421 △ 465,237」

    為替換算調整勘定は前連結会計年度末のマイナス2億68百万円からマイナス4億65百万円へ減少した。一方、純資産は44百万円増加した。
  27. FY2018為替換算調整勘定は減少したが、純資産は利益により増加有価証券報告書

    「純資産は前連結会計年度末と比較して1億91百万円増加し、58億1百万円となりました。これは主として、利益剰余金が2億15百万円増加したことによるものです。」

    為替換算調整勘定は24百万円減少した一方、利益剰余金の増加により純資産全体は1億91百万円増加した。
  28. FY2018-Q2初出有価証券報告書

    「なお、純資産は54億98百万円となり、前連結会計年度末と比較して1億11百万円減少いたしました。主な要因は、為替換算調整勘定が1億48百万円減少したことによるものです。」

    為替換算調整勘定の1億48百万円減少が、純資産の前連結会計年度末比減少要因として初めて明示されている。
一緒に動いた変遷

「減収増益の業績推移」は、この変遷が動いた30回のうち15回、同じ書類で同じ向きに動きました。

151412121210★123456
  1. ★この変遷
  2. 1減収増益の業績推移15回
  3. 2原価率の大幅改善による営業利益増加14回
  4. 3海外におけるモジュール・ターミナル売上不振12回
  5. 4現金及び現金同等物の増加12回
  6. 5日本・欧州アジア他セグメントの営業損失12回
  7. 6長期借入れによる資金調達10回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
オプトエレクトロニクスの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-10-02の決算で、「再定義」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
為替換算調整勘定の減少による純資産減少|オプトエレクトロニクス(6664)の変遷 | Komori