たな卸資産減少を主因とする営業活動キャッシュ・フロー増加
FY2018-Q2に初出。24回の記載のうち11回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019-Q2。直近の記載は2026-07-10。
オプトエレクトロニクスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- 2026-07-10再定義決算
「営業活動によるキャッシュ・フローは２億４百万円の収入（前年同期は３億23百万円の収入）となりました。主な要因は、売上債権の減少５億41百万円等によるものです。」
営業キャッシュ・フローは収入を維持したが、主因は棚卸資産減少ではなく売上債権の減少と説明された。 - FY2026-H1営業キャッシュ・フローの主因が棚卸資産減少から売上債権減少へ有価証券報告書
「営業活動によるキャッシュ・フローは２億４百万円の収入（前年同期は３億23百万円の収入）となりました。主な要因は、売上債権の減少５億41百万円等によるものです。」
営業キャッシュ・フローは収入を維持したものの、前年同期より縮小し、主因は棚卸資産減少ではなく売上債権541百万円の減少と説明された。 - FY2025前進有価証券報告書
「営業活動によるキャッシュ・フローは、50百万円の収入（前年同期は251百万円の支出）となりました。主な要因は、訴訟の和解による訴訟損失引当金の減少872百万円、棚卸資産の減少1,196百万円等によるものです。」
営業キャッシュ・フローは前年同期の251百万円の支出から50百万円の収入へ転じ、訴訟損失引当金の減少と棚卸資産の減少が寄与した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「営業活動によるキャッシュ・フローは３億23百万円の収入（前年同期は２億98百万円の支出）となりました。主な要因は、棚卸資産の減少３億89百万円等によるものであります。」
営業キャッシュ・フローは前年同期の298百万円の支出から324百万円の収入へ転じ、棚卸資産389百万円の減少が寄与した。 - FY2024対処有価証券報告書
「営業活動によるキャッシュ・フローは、251百万円の支出（前年同期は1,490百万円の支出）となりました。主な要因は、棚卸資産の減少396百万円、仕入債務の減少300百万円等によるものです。」
営業キャッシュ・フローの支出額は1,490百万円から251百万円へ縮小し、棚卸資産は396百万円減少した。ただし営業キャッシュ・フローはなお支出である。 - FY2024-Q2営業キャッシュ・フロー支出は縮小も棚卸資産増加が継続有価証券報告書
「営業活動によるキャッシュ・フローは２億98百万円の支出（前年同期は４億61百万円の支出）となりました。主な要因は、棚卸資産の増加２億10百万円及び仕入債務の減少１億47百万円等によるものです。」
営業活動によるキャッシュ・フローの支出額は前年同期より縮小したが、棚卸資産210百万円の増加と仕入債務147百万円の減少が支出要因として続いている。 - FY2024-Q1製品在庫・原材料在庫が増加し、従来の在庫減少局面から反転有価証券報告書
「主な要因は、現金及び預金の減少５億71百万円、受取手形及び売掛金の減少２億７百万円、商品及び製品の増加２億３百万円等により、流動資産合計が５億89百万円減少したことによるものです。」
従来の棚卸資産減少による営業キャッシュ・フロー改善の流れから変化し、商品及び製品が203百万円、原材料及び貯蔵品が約100百万円増加した。なお、第1四半期のキャッシュ・フロー計算書は作成されていない。 - FY2023悪化有価証券報告書
「営業活動によるキャッシュ・フローは、1,490百万円の支出（前年同期は123百万円の支出）となりました。在庫価格の上昇及び製品在庫の滞留による棚卸資産の増加933百万円、仕入債務の減少562百万円等が主な要因であります。」
営業キャッシュ・フローの支出は123百万円から1,490百万円へ拡大し、在庫価格上昇・製品在庫滞留による棚卸資産増加が主因となった。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「製品在庫を確保するために商品及び製品が10億37百万円増加したこと等により、流動資産合計が６億95百万円増加したことによるものです。」
前年度に営業キャッシュ・フローを押し上げた棚卸資産減少の流れから変化し、商品及び製品が1,037百万円増加した。四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成されていない。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「営業活動によるキャッシュ・フローは４億61百万円の支出（前年同期は26百万円の支出）となりました。主な要因は、棚卸資産の増加４億88百万円及び仕入債務の減少２億85百万円等によるものです。」
営業活動によるキャッシュ・フローの支出は前年同期の26百万円から461百万円へ拡大し、棚卸資産の増加488百万円と仕入債務の減少285百万円が主因となった。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「主な要因は、現金及び預金の増加４億65百万円、商品及び製品の増加１億23百万円、原材料及び貯蔵品の増加２億43百万円等により、流動資産合計が８億92百万円増加したことによるものです。」
前年度に営業キャッシュ・フローを押し上げた棚卸資産減少の流れから変化し、商品・製品および原材料・貯蔵品が合計3億66百万円増加した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「営業活動によるキャッシュ・フローは、123百万円の支出（前年同期は1,369百万円の収入）となりました。主な要因は、在庫価格の上昇を受けた棚卸資産の増加1,060百万円、仕入債務の増加745百万円等によるものです。」
営業キャッシュ・フローは前年の1,369百万円の収入から123百万円の支出へ転じ、棚卸資産が1,060百万円増加した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「主な要因は、製品在庫を確保するために商品及び製品が２億76百万円増加したこと及び部品在庫の確保並びに原材料価格の高騰に伴い原材料及び貯蔵品が６億59百万円増加したこと等により、流動資産合計が15億96百万円増加したことによるものです。」
製品在庫および部品・原材料在庫の確保により棚卸資産が増加し、従来の在庫減少局面から変化した。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「営業活動によるキャッシュ・フローは26百万円の支出（前年同期は14百万円の支出）となりました。主な要因は、棚卸資産の増加７億１百万円及び仕入債務の増加４億99百万円等によるものです。」
営業活動によるキャッシュ・フローの支出が前年同期の14百万円から26百万円へ拡大し、棚卸資産の増加7億1百万円が主因として示された。 - FY2022-Q1後退有価証券報告書
「主な要因は、現金及び預金の増加10億15百万円、商品及び製品の増加２億54百万円、原材料及び貯蔵品の増加２億74百万円等により、流動資産合計が16億61百万円増加したことによるものです。」
前年度に営業キャッシュ・フロー増加要因として示されていたたな卸資産の減少から変化し、商品・製品254百万円、原材料・貯蔵品274百万円の増加が記載された。 - FY2021対処有価証券報告書
「営業活動の結果獲得した資金は、1,369百万円（前年同期は66百万円の支出）となりました。主な要因は、訴訟損失引当金の増加640百万円、たな卸資産の減少1,086百万円によるものです。」
営業キャッシュ・フローは前年度の66百万円の支出から1,369百万円の収入へ転じ、たな卸資産の減少1,086百万円が寄与した。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「営業活動によるキャッシュ・フローは14百万円の支出（前年同期は２億１百万円の支出）となりました。主な要因は、たな卸資産の減少６億20百万円及び訴訟和解金の支払４億67百万円等によるものです。」
たな卸資産は6億20百万円減少し、営業活動によるキャッシュ・フローの支出額は前年同期の2億01百万円から14百万円へ縮小した。ただし収入には転じていない。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「主な要因は、受取手形及び売掛金が１億54百万円、商品及び製品が２億23百万円、原材料及び貯蔵品が１億93百万円とそれぞれ減少したこと等により、流動資産合計が２億39百万円減少したことによるものです。」
商品・製品および原材料・貯蔵品の減少が続いた。なお、第3四半期連結累計期間のキャッシュ・フロー計算書は作成されていない。 - FY2020-Q2たな卸資産は減少に転じたが営業キャッシュ・フローは支出有価証券報告書
「営業活動によるキャッシュ・フローは２億１百万円の支出（前年同期は６百万円の収入）となりました。主な要因は、税金等調整前四半期純損失12億83百万円、訴訟和解金４億90百万円及びたな卸資産の減少額５億69百万円等によるものです。」
たな卸資産は569百万円減少した一方、税金等調整前損失と訴訟和解金の影響により、営業キャッシュ・フローは前年同期の収入から201百万円の支出へ転じた。 - FY2019悪化有価証券報告書
「営業活動の結果得られた資金は、117百万円（前年同期は1,470百万円の収入）となりました。税金等調整前当期純利益は178百万円となり、支払補償損失引当金の減少額173百万円、仕入債務の減少額160百万円を計上したこと等が主な要因であります。」
営業活動によるキャッシュ・フローは1,470百万円から117百万円へ大幅に縮小した。前年度のたな卸資産減少による押上げから、引当金減少や仕入債務減少等を含む構成に変化した。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「主な要因は、現金及び預金が５億36百万円減少、受取手形及び売掛金が64百万円減少、商品及び製品が２億47百万円、原材料及び貯蔵品が95百万円とそれぞれ増加したこと等により、流動資産合計が１億28百万円減少したことによるものです。」
たな卸資産の減少を主因として営業キャッシュ・フローが増加した前期・前年同期の説明から変化し、今回は商品及び製品が2億47百万円、原材料及び貯蔵品が95百万円増加した。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「営業活動によるキャッシュ・フローは６百万円の収入（前年同期は８億78百万円の収入）となりました。主な要因は、税金等調整前四半期純利益４億74百万円、たな卸資産の増加４億62百万円等によるものです。」
営業活動によるキャッシュ・フローは前年同期の8億78百万円の収入から6百万円の収入へ大幅に縮小した。たな卸資産が4億62百万円増加したことが主な要因とされた。 - FY2018たな卸資産減少と営業キャッシュ・フロー増加が通期で拡大有価証券報告書
「営業活動の結果得られた資金は、14億70百万円（前年同期は７億97百万円の収入）となりました。税金等調整前当期純利益は３億38百万円となり、たな卸資産の減少額６億40百万円、仕入債務の増加額１億66百万円を計上したこと等が主な要因であります。」
営業活動によるキャッシュ・フローは7億97百万円から14億70百万円へ増加し、たな卸資産の減少額は6億40百万円となった。 - FY2018-Q2初出有価証券報告書
「営業活動によるキャッシュ・フローは８億78百万円の収入（前年同期は４億90百万円の収入）となりました。主な要因は、たな卸資産の減少５億89百万円等によるものです。」
営業活動によるキャッシュ・フローが前年同期の４億90百万円から８億78百万円に増加し、主因としてたな卸資産の５億89百万円減少が示されている。