海外におけるモジュール・ターミナル売上不振
FY2017-Q2に初出。32回の記載のうち10回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020-Q1。直近の記載は2026-10-02。
オプトエレクトロニクスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より4年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。33社中15社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに11社。
- FY2026-H1米国を中心に海外売上が大幅減有価証券報告書
「米国及び欧州・アジア他においては、業界不況のあおりを受け、特に米国では主要顧客の納入延期等により、売上は大幅減となりました。」
米国は前年同期比41.9％減、欧州・アジア他は5.4％減となり、業界不況に加えて米国主要顧客の納入延期が海外売上の減少として現れた。 - 2026-04-03悪化決算
「米国及び欧州・アジア他においては、業界不況のあおりを受け、特に米国では主要顧客の納入延期等により、売上は大幅減となりました。」
海外では業界不況が続き、米国は主要顧客の納入延期等により売上高が前年同期比41.5％減となった。 - FY2025対処有価証券報告書
「米国及び欧州・アジア他においては、一過性の大口出荷があったものの、業界不況のあおりを受け、さらに在庫調整が続いていることから、前年同期比でほぼ横ばいとなりました。」
前年度は米国・欧州アジア他が減収だったが、当年度は一過性の大口出荷もあり両地域ともほぼ横ばいとなった。ただし業界不況と在庫調整は継続している。 - FY2025-H1米国・欧州アジア他の減収が継続有価証券報告書
「米国及び欧州・アジア他においては、業界不況のあおりを受け、さらに在庫調整が続いていることなどにより、前年度比で売上減となりました。」
米国および欧州・アジア他では、業界不況と在庫調整の継続により減収となった。 - FY2024米国は円安換算で増収も外貨ベース減収、欧州アジア他は減収有価証券報告書
「米国においては、円安の影響で円貨ベースの売上は前年度比で売上増となりましたが、業界不況のあおりを受け、さらに在庫調整が続いていることにより、外貨ベースでは減収となっております。また、欧州・アジア他においても、業界不況のあおりを受け、さらに在庫調整が続いていることにより、前年度比で売上減となりました。」
米国は円貨ベースでは6.0％増収となったが外貨ベースでは減収であり、欧州・アジア他も11.2％減収となった。業界不況と在庫調整の影響が海外売上に継続して現れている。 - FY2024-Q2米国は横ばい、欧州・アジア他は景気回復鈍化で減収有価証券報告書
「米国においては、前年度比で横ばいとなりました。欧州・アジア他においては、欧州地域の景気回復が鈍化していること等から、前年度比で売上減となりました。」
米国は前年同期比0.2％減とほぼ横ばいまで改善した一方、欧州・アジア他は欧州地域の景気回復鈍化等により7.3％減収となった。 - FY2023悪化有価証券報告書
「米国及び欧州・アジア他においては、顧客において新たな設備投資が抑制される傾向にあり、前年度の部品不足の際に買いだめされた製品在庫が消化されず買い控えとなったこと、製品原価の増加を受け値上げをした結果、競合他社との価格競争が激化したこと等から、前年度比で売上減となりました。」
海外2地域では、設備投資抑制、顧客在庫の滞留、買い控え、値上げに伴う価格競争激化が売上減少として実績化した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「米国並びに欧州・アジア他においては、部品逼迫による納期遅延等の影響は解消したものの、売上の回復には至らず、前年度比で売上減となりました。」
部品逼迫や納期遅延が解消した後も米国および欧州・アジア他の売上は回復せず、前年同期比でそれぞれ8.0％減、7.6％減となった。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「米国及び欧州・アジア他においては、競合他社との価格競争が激化したこと等により、売上が減少となりました。」
海外2地域では、競合他社との価格競争激化が売上減少として実績化した。米国は前年同期比5.4％減、欧州・アジア他は7.7％減であった。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「米国及び欧州・アジア他においては、在庫不足に伴う取引機会の喪失等により、売上が減少となりました。」
海外では、在庫不足による取引機会の喪失が米国および欧州・アジア他の減収として実績化した。 - FY2022米国は特需終了で大幅減収、欧州・アジア他は一部地域で増収有価証券報告書
「米国においては、前年度の売上に寄与した２次元ハンディスキャナの特需案件が終了したことにより、前年度比で大幅な売上減となりました。欧州・アジア他においては、イタリア等の一部地域において前年度比で売上増となりました。」
米国では2次元ハンディスキャナの特需終了により44.8％減収となった一方、欧州・アジア他ではイタリア等の一部地域が増収となった。 - FY2022-Q3米国は特需終了で大幅減収、欧州・アジア他は一部地域で増収有価証券報告書
「海外においては、米国では前年度の特需案件の終了により前年度比で大幅な売上減となりました。欧州・アジア他では、イタリア・フランス・ドイツ等の一部地域において前年度比で売上増となりました。」
米国の売上不振は特需終了により続いた一方、欧州・アジア他ではイタリア、フランス、ドイツ等の一部地域で増収となった。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「米国においては、前年度の特需案件が終了したことから前年度比で売上が大幅に減少いたしました。欧州・アジア他においては、第１四半期に引き続き計画通り推移しております。」
米国は特需案件終了により減収が続く一方、欧州・アジア他は第1四半期に続き計画通りと説明された。 - FY2022-Q1米国は特需終了で減収も案件前水準・計画通り有価証券報告書
「米国においては、前年度の特需案件が終了したことから売上が大幅に減少いたしましたが、案件発生前の水準に戻ったものであり、期初の計画通り推移しております。欧州・アジア他においても、計画通り推移しております。」
海外売上は米国で大幅減収となったが、会社は特需発生前の水準への回帰であり、米国および欧州・アジア他とも計画通りと説明している。 - FY2021対処有価証券報告書
「欧州・アジア他においては、前年度に引き続き、新型コロナウイルス感染症による経済活動の停滞の影響を受けておりましたが、ワクチン等の普及により経済活動の正常化が推進されていることなどから、前年度比で増加となりました。」
欧州・アジア他は感染症の影響を受けながらも経済活動の正常化により増収となり、従来の海外売上不振は数値上緩和された。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「海外においては、米国では第２四半期までの特需案件が寄与し、当第３四半期連結累計期間において大幅な売上増となりました。ただし、第３四半期連結会計期間の売上については、当該案件の終了により前年同期と同程度の水準となっております。欧州・アジア他では、新型コロナウイルスワクチンの普及等により経済活動の正常化が推進されていることなどから、前年同期比で売上増となりました。」
米国は累計では特需案件により大幅増収、欧州・アジア他も増収となり、海外売上不振は数値上緩和された。一方、米国の特需終了後の第3四半期会計期間は前年同期並みとなった。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「海外においては、米国では第１四半期に引き続き、２次元ハンディスキャナ「L-22X」が新型コロナウイルス感染症の検査装置に採用された案件が寄与し、大幅な売上増となりました。欧州・アジア他では、新型コロナウイルス感染症のワクチン接種率の増加等による景況感の改善を受け、売上増となりました。」
米国はL-22X案件により大幅増収、欧州・アジア他も景況感改善により増収となり、海外売上不振は数値上緩和された。ただし米国案件は一過性とされた。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「米国においては、２次元ハンディスキャナ「L-22X」が新型コロナウイルス感染症（COVID-19）等の検査装置の付属機器として採用されたことにより、前年度末から需要増が続いております。欧州・アジア他においては、ヨーロッパ各国でロックダウンが断続的に続いている中、堅調に推移し、前年同期比で増収となりました。」
従来の米国・欧州アジア他の売上不振に対し、米国はL-22X需要で大幅増収、欧州・アジア他もロックダウン継続下で増収となり、海外事業の弱さが緩和された。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「海外においては、米国は前年度比で若干売り上げが低下したものの、順調に推移しております。欧州・アジア他の地域においては新型コロナウイルス感染症の影響が最も大きく、販売価格の低下、営業及び販売活動の停滞を反映し、減収が続いております。」
米国は小幅減収ながら順調とされ、欧州・アジア他では新型コロナウイルス感染症、販売価格低下、営業・販売活動停滞による減収が継続している。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「海外においては、米国は第１四半期の減収も影響し、前年同期比で売上減となりましたが、計画通り推移しております。欧州・アジア他は新型コロナウイルス感染症による影響が最も大きく、欧州経済の減速による販売価格の低下、営業及び販売活動の停滞を反映し、前年同期比で売上減となりました。」
米国の減収が続き、欧州・アジア他では新型コロナウイルス感染症、販売価格低下、営業・販売活動の停滞が減収として現れた。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「米国においては、獲得案件の減少及び価格低下の圧力により、前年同期比で減収となりました。欧州・アジア他においても、各国で業界全体の景況が悪化しており、価格低下の圧力、新製品への入替需要の減少等により、前年同期比で減収となりました。」
米国では獲得案件の減少と価格低下圧力、欧州・アジア他では景況悪化、価格低下圧力、新製品への入替需要減少が生じ、海外2地域がともに減収となった。 - FY2019米国は増収、欧州・アジア他は大幅減収有価証券報告書
「米国においては２次元モジュールで大口案件の獲得があり、前年度比で増加となりました。欧州・アジア他においては、通期を通して前年度比で売り上げが減少いたしました。」
米国のモジュール・ターミナル売上不振は緩和され、2次元モジュールの大口案件により増収となった一方、欧州・アジア他は通期で減収となった。 - FY2019-Q3米国増収が拡大、欧州・アジア他は減収幅が拡大有価証券報告書
「海外では、米国は11億60百万円（前年同期比27.0％増）、欧州・アジア他は20億37百万円（前年同期比12.2％減）となりました。」
米国は前年同期比27.0％増収となり、前回の24.9％増収から増収率が拡大した。一方、欧州・アジア他は12.2％減収となり、減収幅が拡大した。 - FY2019-Q2米国は第1四半期の大口案件で増収、欧州・アジア他は経済減速で減収有価証券報告書
「海外においては、米国は第２四半期会計期間では低調であったものの、第１四半期の２次元スキャナ及びモジュールの大口案件による大幅な売上増が寄与し、前年同期比で増加となりました。欧州・アジア他は欧州経済の減速を反映し、前年同期比で売上減となりましたが、計画通り堅調に推移しております。」
米国は第2四半期会計期間自体は低調だったものの、第1四半期の2次元スキャナ・モジュールの大口案件により累計では24.9％増収となった。欧州・アジア他は減収となったが、計画通り堅調と説明された。 - FY2019-Q1米国の2次元製品が増収に寄与する一方、欧州・アジア他は減収有価証券報告書
「海外においては、米国において２次元スキャナ及びモジュールが寄与し、前年同期比で大幅な売上増となりました。欧州・アジア他においては前年同期比で売上減となりましたが、予定通り堅調に推移しております。」
従来の米国におけるモジュール・ターミナル売上不振から、今回は米国で2次元スキャナおよびモジュールが大幅増収に寄与したと説明された。欧州・アジア他は減収だが、予定通り堅調とされた。 - FY2018米国は増収、欧州・アジア他は微減有価証券報告書
「日本は32億４百万円（前年度比16.4％増）、米国は13億19百万円（前年度比8.3％増）、欧州・アジア他は30億25百万円（前年度比1.1％減）となりました。」
米国は増収に転じ、海外の製品売上不振は緩和された一方、欧州・アジア他は1.1％減収となった。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「海外では、米国は６億10百万円（前年同期比1.5％増）、欧州・アジア他は16億６百万円（前年同期比3.1％増）となりました。」
前回まで米国のモジュール・ターミナル売上不振が記載されていたが、今回は米国および欧州・アジア他がともに増収となり、海外売上の弱さは数値上緩和された。 - FY2018-Q1後退有価証券報告書
「海外においては為替の影響はあるものの、当初の予定通り堅調に推移しております。」
前回まで明示されていた海外のモジュール・ターミナル売上不振は今回の海外全体の説明では示されず、海外は為替影響下でも当初予定通り堅調と説明されている。ただし米国の売上は前年同期比12.0％減となった。 - FY2017-Q3米国の製品売上不振が継続する一方、欧州・アジア他では一部製品が好調有価証券報告書
「米国ではモジュール及びターミナルの売上が伸びず８億89百万円（前年同期比22.2％減）となり、欧州・アジア他は二次元モジュール及びスキャナが好調で現地通貨の売上高は増加しているものの、為替が円高傾向になった影響で23億６百万円（前年同期比1.9％減、為替の影響による減少は4.6％）となりました。」
米国ではモジュール・ターミナルの売上不振が続いたが、欧州・アジア他では二次元モジュール・スキャナが好調で、海外内で製品別・地域別の状況が分かれた。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「海外ではモジュール及びターミナルの売上が伸びず、かつ為替が前期比円高基調にあるため、米国が６億２百万円（前年同期比28.1％減、内為替の影響による減少は5.2％）となり、欧州・アジア他が15億57百万円（前年同期比9.2％減、内為替の影響による減少は7.5％）となりました。」
海外でモジュールおよびターミナルの売上が伸びず、米国・欧州アジア他の減収要因として実際に発生したと説明されている。