読む価値
55注目
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-0.8
売上高前年同期比（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第3四半期2025年12月1日〜2026年8月31日連結日本基準売上高4,843百万円前年比 -0.8%進捗 74.4%
営業利益-128百万円
経常利益-212百万円
純利益（親会社株主帰属）-259百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第3四半期なら75%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益△18.78円
期末の財政状態
総資産12,061百万円
うち純資産 7,682 百万円自己資本比率 63.7%前期末比 +18.1pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高日本 2,565,075千円（前年比 +10.9%）、米国 710,054千円（前年比 -23.5%）、欧州・アジア他 1,568,771千円（前年比 -4.4%）
セグメント別利益日本 256,370千円、米国 -244,188千円、欧州・アジア他 -127,827千円
地域別売上高2,565,075千円（前年比 +10.9%）、710,054千円（前年比 -23.5%）、1,568,771千円（前年比 -4.4%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高6,507百万円（前年比 -3.9%）
営業利益-531百万円
経常利益-648百万円
親会社株主に帰属する当期純利益-681百万円
年間配当予想0円 → 0円（0.0%）
業績の増減要因
部品価格の上昇、顧客の設備投資抑制等による需要減少、海外大口顧客への納入延期。営業損失は粗利改善による売上総利益38百万円増加などで縮小し、純損失は前年の特別利益229百万円がなくなったことなどで拡大。
継続企業の前提に関する記載
継続企業の前提に関する重要事象等の記載あり。財務制限条項への抵触などにより重要な疑義を生じさせる事象又は状況が存在する一方、今後1年間の資金繰りに懸念はなく、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないと判断している。なお、継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更無（新規0社、除外0社）
減損損失該当事項はありません
特別損益の内訳当期 特別利益・特別損失ともに該当事項なし / 前年同期 訴訟損失引当金戻入額：229628千円（特別利益）
減価償却費116,072千円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無（対象者なし）
期末発行済株式数15000000株
期末自己株式数－株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第3四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年12月1日〜2026年8月31日 |
| 売上高 | 4,843百万円（前年比 -0.8%） |
| 営業利益 | -128百万円 |
| 経常利益 | -212百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -259百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △18.78円 |
| 自己資本比率 | 当期末 63.7 / 前期末 45.6 |
| 総資産 | 12,061百万円 |
| 純資産 | 7,682百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 6,507百万円（前年比 -3.9%） / 営業利益 -531百万円 / 経常利益 -648百万円 / 親会社株主に帰属する当期純利益 -681百万円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円（0.0%） |
| セグメント別売上高 | 日本 2,565,075千円（前年比 +10.9%）、米国 710,054千円（前年比 -23.5%）、欧州・アジア他 1,568,771千円（前年比 -4.4%） |
| セグメント別利益 | 日本 256,370千円、米国 -244,188千円、欧州・アジア他 -127,827千円 |
| 地域別売上高 | 2,565,075千円（前年比 +10.9%）、710,054千円（前年比 -23.5%）、1,568,771千円（前年比 -4.4%） |
| 減価償却費 | 116,072千円 |
| 減損損失 | 該当事項はありません |
| 特別損益の内訳 | 当期 特別利益・特別損失ともに該当事項なし / 前年同期 訴訟損失引当金戻入額：229628千円（特別利益） |
| 継続企業の前提に関する記載 | 継続企業の前提に関する重要事象等の記載あり。財務制限条項への抵触などにより重要な疑義を生じさせる事象又は状況が存在する一方、今後1年間の資金繰りに懸念はなく、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないと判断している。なお、継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 無（新規0社、除外0社） |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無（対象者なし） |
| 期末発行済株式数 | 15000000株 |
| 期末自己株式数 | －株 |
| 業績の増減要因 | 部品価格の上昇、顧客の設備投資抑制等による需要減少、海外大口顧客への納入延期。営業損失は粗利改善による売上総利益38百万円増加などで縮小し、純損失は前年の特別利益229百万円がなくなったことなどで拡大。 |
この書類が述べていない項目（10件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高業績予想の修正配当性向株主還元方針受注高・受注残高重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。部品価格が上昇する一方、顧客の設備投資抑制などで需要が減少し、特に海外の大口顧客への納入延期が発生しました。営業損失は粗利の改善で売上総利益が38百万円増加した一方、販売費及び一般管理費が7百万円増加したことなどで縮小しました。純損失は、前年に特別利益229百万円を計上していたことなどにより拡大しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。