リチウムイオン二次電池用セパレータへの売上依存
FY2016に初出。14回の記載のうち9回が「後退」で、最初の「後退」はFY2023-Q3。直近の記載はFY2027-H1。
ダブル・スコープがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。48社中13社が悪化側に。
直近の記載が「後退」なのは、ほかに4社。
- FY2027-H1後退有価証券報告書
「セパレータ事業の売上高は1,131百万円（前年同期比133.5％）、イオン交換膜事業の売上高は796百万円（前年同期比132.1％）となり、連結売上高の合計は1,928百万円（前年同期比132.9％）となりました。」
セパレータ事業の売上高は連結売上高の約59％となり、イオン交換膜事業が796百万円を計上したことで、セパレータ事業への売上依存はさらに相対的に低下した。 - FY2026後退有価証券報告書
「当連結会計年度において、持分法適用関連会社であるWCPの売上高を単純合算したセパレータ事業の売上高は当社グループ（単純合算）の売上高の90.7％を占めています。」
セパレータ事業への依存はなお大きいが、イオン交換膜事業の売上計上とWCPの持分法適用化を踏まえ、従来の全額依存から単純合算90.7％へ低下している。 - 2026-03-19後退決算
「また、イオン交換膜事業は、POSCOグループの２案件の安定成長に加え、受注が遅れている新規案件の取引も開始される見込みです。」
セパレータ事業への依存は続く一方、イオン交換膜事業の売上高が1,419百万円となり、収益源の分化が進んだ。ただし、その他の新規案件には受注遅延がある。 - FY2026-H1後退有価証券報告書
「収益に関しては、EV需要の停滞による販売数量減少の継続やW-SCOPE CHUNGJU PLANT CO., LTD.（以下、WCP)が前第３四半期よりの連結子会社から持分法適用会社へ移行したことが影響し、セパレータ事業の売上高は847百万円（前年同期比3.1％）、イオン交換膜事業の売上高は603百万円（前年同期比56.9％）、連結売上高の合計は、1,450百万円（前年同期比5.0％）となり、27,612百万円の減少となりました（前年同期は29,062百万円）。」
セパレータ事業への依存はなお残るものの、イオン交換膜事業の売上高603百万円が計上され、報告セグメント上も収益源の分化が明確になった。一方、連結売上高は前年同期比27,612百万円減少した。 - FY2025後退有価証券報告書
「当社グループは、リチウムイオン二次電池用セパレータの製造・販売に特化しており、当連結会計年度において、その売上高は当社グループの売上高の95.7％を占めています。」
セパレータへの売上依存はなお大きいが、イオン交換膜売上1,335百万円も計上され、従来の全額依存からは低下している。 - FY2025-H1後退有価証券報告書
「また、イオン交換膜事業については、顧客のアルゼンチン工場へ出荷が完了し、当中間連結会計期間に1,059百万円の売上計上を行っています。」
セパレータ事業への依存が続く一方、イオン交換膜事業でアルゼンチン向け出荷完了と1,059百万円の売上計上があり、収益源の多角化が進んでいる。 - FY2024-Q2後退有価証券報告書
「また、アルゼンチン向けイオン交換膜の売上高は、579百万円を計上しています。」
セパレータ事業への依存が続く一方、イオン交換膜事業で579百万円の売上高を計上し、収益源の多角化が進んでいる。 - FY2024後退有価証券報告書
「また、新規事業であるイオン交換膜の生産が始まり、これに伴う売上高は2,458百万円となりました。」
セパレータ事業が主力である一方、イオン交換膜事業の生産開始と2,458百万円の売上計上により、収益源の多角化が進んでいる。 - FY2023-Q3後退有価証券報告書
「当社グループの主力事業であるリチウムイオン二次電池セパレータ事業においては、世界的な一部の民生用製品の需要低迷から民生向け出荷量は伸び悩み、民生向け売上高が12,675百万円となり前年同期比26.4%減少しています。一方で、EV向けについても市場全体の需要の伸びに減速傾向はあるものの、各国の環境政策等に支えられ、当社取引先のハイエンド車種の需要は堅調であることから、車載向け売上高は22,356百万円となり前年同期比67.6%の増加となりました。また、イオン交換膜事業においては、供給契約に伴う前受金のうち1,233百万円を当第３四半期累計期間に売上計上しています。」
セパレータ事業が主力である一方、イオン交換膜事業で1,233百万円の売上計上があり、セパレータ売上高がグループ売上高の全額を占めるとの従来記載から事業収益の構成が変化している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループは、リチウムイオン二次電池用セパレータの製造・販売に特化しており、当連結会計年度において、その売上高は当社グループの売上高の全額を占めています。」
単一製品が連結売上高の全額を占める収益依存を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、リチウムイオン二次電池用セパレータの製造・販売に特化しており、当連結会計年度において、その売上高は当社グループの売上高の全額を占めています。」
当期もリチウムイオン二次電池用セパレータが連結売上高の全額を占め、単一製品への収益依存を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、リチウムイオン二次電池用セパレータの製造・販売に特化しており、当連結会計年度において、その売上高は当社グループの売上高の全額を占めています。」
単一製品への売上依存が続き、当期もセパレータが売上高の全額を占めている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、リチウムイオン二次電池用セパレータの製造・販売に特化しており、当連結会計年度において、その売上高は当社グループの売上高の全額を占めています。今後につきましてもリチウムイオン二次電池用セパレータの売上が引き続き第一の収益源になると予測しています。」
単一製品が売上高の全額を占め、今後も第一の収益源になるとの事業集中を引き続き記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、リチウムイオン二次電池用セパレータの製造・販売に特化しており、当連結会計年度において、その売上高は当社グループの売上高の全額を占めています。」
単一製品が当連結会計年度の売上高の全額を占める事業集中リスクを記載している。