市場・技術変化と開発投資・開発遅延による計画乖離
FY2016に初出。32回の記載のうち22回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q2。直近の記載は2026-08-06。
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- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「当中間連結会計期間における当社グループの事業環境は、半導体業界においてはAI需要の高まりに牽引され、AIに関連するロジック/ファウンドリ向け、メモリ向けなどの設備投資が堅調に推移しました。一方、パワーデバイス向けは市場が減速し、低調に推移しました。FPD(Flat Panel Display)業界においては全般的に設備投資が低調な状況が継続しました。」
AI関連のロジック/ファウンドリ・メモリ投資が堅調である一方、パワーデバイス市場の減速とFPD設備投資の低調さが記載され、市場・技術変化の影響が分野別に現れている。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「売上高は、半導体前工程ではロジック/ファウンドリ向け装置、マスク向け装置が順調に推移したものの、シリコンウェーハ向け装置が前年度受注減少の影響を受け低調となったことから、前年同期に比べ減少しました。FPD前工程は低調で、前年同期に比べ微増となりました。」
前年度の受注減少がシリコンウェーハ向け装置の売上低調として現れ、FPD前工程も低調に推移した。市場・顧客投資計画の変化による計画乖離が実績に継続して現れている。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「なお、受注高は、半導体分野の後工程では先端パッケージ向け装置が堅調に推移しましたが、前工程ではウェーハ向け装置を中心に一部顧客の設備投資計画の見直しがあり、高水準であった前年同期に比べ減少しました。」
市場・顧客投資計画の変化が、ウェーハ向け半導体前工程装置の受注減少として具体化した。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間における当社グループの事業環境は、スマートフォン、パソコンの需要低下などを受け、半導体業界においてはメモリ向けを中心に設備投資の減速が見られ、FPD(Flat Panel Display)業界においては全般的に設備投資が低調な状況が継続しました。」
需要低下と設備投資減速が半導体メモリ分野およびFPD分野に広がっており、市場変化による計画乖離リスクが引き続き具体化している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「なお、受注高は、半導体後工程では当第3四半期連結会計期間に一部顧客の投資計画の見直しがあり、低調に推移しました。FPD後工程ではモニタ用パネル向け装置、車載用パネル向け装置で受注があったものの、低調に推移しました。真空応用装置では電子部品向け、半導体分野向けを中心に順調に推移しました。この結果、部門全体では前年同期に比べ受注高が減少し、10,955百万円(前年同期比29.2%減)となりました。」
顧客の投資計画見直しが半導体後工程の受注低調として現れ、FPD後工程を含むメカトロニクスシステム部門の受注高は10,955百万円、前年同期比29.2%減となった。市場・顧客投資計画の変化による影響が実績に現れている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「スマートフォン、パソコン、テレビの需要減速を受け、半導体業界においてはメモリ向けを中心に一部設備投資に見直しの動きがあったものの、引き続きロジック/ファウンドリ向け、パワーデバイス向け、及びウェーハ向けなどの設備投資がいずれも堅調に推移しました。FPD(Flat Panel Display)業界においては、テレビ向けなどの大規模な設備投資は調整局面にありましたが、モニタや車載向けなどの設備投資が継続しました。」
メモリ向け設備投資の見直しに加え、テレビ向けなど大規模なFPD設備投資の調整局面が記載された。市場・顧客投資計画の変化が続いている一方、複数の半導体用途やモニタ・車載向け投資は継続している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「FPD(Flat Panel Display)業界においては、TV向けなどの大規模な設備投資は調整局面にありましたが、モニタや、車載向けなどの設備投資が継続しました。」
TV向けなど大規模なFPD設備投資の調整が続く一方、モニタ・車載向け投資は継続している。FPD前工程の受注は大型・中小型パネル向けとも低水準で推移した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「FPD前工程は、大型パネル向け装置、中小型パネル向け装置とも回復傾向にあったものの低水準で推移し、前年同期に比べ微増となりました。」
FPD投資の回復傾向はあるものの低水準にとどまり、市場・顧客投資計画の変化による事業計画への影響が継続している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「一方、FPD前工程では、顧客の投資計画見直しの影響などにより前年度受注が低調であったことから、前年同期に比べ大幅に減少した結果、部門全体では売上高が前年同期に比べ減収となり、13,749百万円(前年同期比14.1%減)となりました。」
顧客の投資計画見直しによる前年度受注の低調さが、FPD前工程の売上高減少として当四半期にも現れている。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「FPD前工程では、前年度の受注減少の影響により大型パネル向け装置、中小型パネル向け装置とも低調であったため、前年同期に比べ減少しました。」
前年度の顧客投資計画見直しによる受注減少が、FPD前工程の大型・中小型パネル向け装置の売上減少として当四半期にも現れた。一方、FPD後工程では後ろ倒しとなっていた顧客投資計画が実施された。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「当社グループの事業環境は、FPD(Flat Panel Display)業界については、前工程設備は堅調に推移しましたが、後工程設備は一部顧客の投資計画の後ろ倒しなどがありました。半導体業界については、ロジック/ファウンドリ向け、メモリ向けの設備投資がいずれも順調に推移しました。」
顧客の投資計画の後ろ倒しがFPD後工程の事業環境および売上減少に現れた。一方、半導体のロジック/ファウンドリ向け、メモリ向け投資は順調とされており、市場変化の影響は分野によって異なる。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「当社グループの事業環境は、FPD(Flat Panel Display)業界については、前工程設備は堅調に推移しましたが、後工程設備は一部顧客の投資計画の後ろ倒しなどがありました。半導体業界については、ロジック/ファウンドリ向け、メモリ向けの設備投資がいずれも順調に推移しました。」
市場・顧客投資計画の変化がFPD後工程の投資計画後ろ倒しとして具体化した。一方、半導体のロジック/ファウンドリ向けおよびメモリ向け設備投資は順調とされている。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「半導体業界については、ロジック/ファウンドリ向けを中心に設備投資が堅調に推移し、またメモリ向け設備投資も回復傾向となりましたが、一部顧客の投資計画のズレ込みなどがありました。また、OSAT(後工程受託メーカー)向け設備投資は最先端パッケージ向け設備が堅調でしたが、全体としては低調に推移しました。」
メモリ向け設備投資には回復傾向が見られ、ロジック・ファウンドリ向けも堅調とされた一方、一部顧客の投資計画のずれ込みとOSAT向け設備投資の低調さが続き、市場・顧客投資計画の変化が引き続き実績に現れている。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「受注高は、一部で設備投資の決定遅れや投資抑制などの影響により減少し、46,632百万円(前年同期比8.6%減)となりました。売上高は、受注減少の影響などにより減少し、47,141百万円(前年同期比11.2%減)となりました。」
設備投資の決定遅れ・投資抑制という市場変化が、通期の受注高・売上高の減少として実績に現れた。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間における当社グループの事業環境は、FPD(Flat Panel Display)業界については、大型パネル向け設備、中小型パネル向け設備ともに中国を中心に設備投資が継続しましたが、一部で納期延期や投資決定の遅れなどが見られました。半導体業界については、ロジック/ファウンドリ向け設備投資や中国での設備投資は堅調に推移しましたが、一部で投資決定の遅れやメモリ向け設備投資の回復の遅れなどが見られました。また、OSAT(後工程受託メーカー)での設備投資は抑制傾向が継続しました。」
従来から続くFPD中小型パネル投資の調整、メモリ投資回復の遅れ、OSAT投資抑制に加え、FPD・半導体の一部で納期延期や投資決定の遅れが明記された。市場・顧客投資計画の変化が複数分野に及んでいる。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「FPD(Flat Panel Display)業界については、大型パネル向け設備投資、中小型パネル向け設備投資ともに一部で調整傾向が見られました。半導体業界については、メモリ向け設備投資に回復の遅れが見られましたが、ロジック/ファウンドリ向け設備投資や中国での設備投資は堅調に推移しました。一方、OSAT(後工程受託メーカー)での設備投資は調整傾向が見られました。」
前回までのメモリ投資の回復遅れやOSAT投資の調整に加え、大型・中小型のFPD向け設備投資にも一部調整傾向が広がった。ロジック・ファウンドリ向けおよび中国での設備投資は堅調とされている。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「半導体業界については、データセンター向けサーバの需要低迷などを背景にメモリー向けの設備投資は回復の遅れが見られましたが、先端分野用途などロジック/ファウンドリ向けの設備投資や中国における設備投資は堅調に推移しました。また、OSAT(後工程受託メーカー)での設備投資はやや調整傾向となりました。」
従来のメモリー・FPD分野の調整に加え、データセンター向けサーバ需要低迷を背景とするメモリー投資回復の遅れ、OSAT投資の調整が明記され、市場・顧客投資計画の変化が広がっている。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「FPD前工程では、大型パネル向け装置、中小型パネル向け装置ともに設備投資の一部計画変更や遅延の影響などにより、受注、売上がともに減少しました。」
顧客の設備投資計画の変更・遅延がFPD前工程の受注・売上減少として通期実績に現れた。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「FPD(Flat Panel Display)業界については中小型パネル向け投資はスマートフォン用OLED(有機EL)向けを中心に調整傾向ですが、大型パネル向け投資は中国を中心にテレビ向けの設備投資が継続しました。半導体業界については、メモリーメーカーの設備投資減速傾向が見られますが、半導体用途の拡大などを背景に設備投資が継続しました。また、中国やOSAT(後工程受託メーカー)での設備投資も継続しました。」
スマートフォン用OLEDを中心とする中小型パネル投資の調整に加え、メモリーメーカーの設備投資減速傾向が新たに明記され、半導体・FPD分野の市場変化が広がっている。FPD前工程では中小型パネル向け装置の受注減少として実績にも現れている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「FPD前工程では、大型パネル向け装置は概ね堅調に推移しましたが、中小型パネル向け装置が調整傾向となり、受注は前年同期に比べ減少しました。」
スマートフォン用OLEDを中心とする中小型パネル投資の調整が継続し、FPD前工程の中小型パネル向け装置の受注減少として実績に現れている。一方、大型パネル向け装置は概ね堅調に推移した。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「FPD(Flat Panel Display)業界については、大型パネル向け投資は中国を中心にテレビ向けの設備投資が堅調に推移しましたが、中小型パネル向け投資はスマートフォン用OLED(有機EL)向けを中心にやや調整傾向となりました。FPD前工程では、大型パネル向け装置は堅調に推移しましたが、中小型パネル向け装置がやや調整傾向となり受注は減少しました。」
スマートフォン用OLEDを中心とする中小型パネル投資の調整が、FPD前工程の受注減少として実績に現れた。大型パネル向けは堅調で、過去の受注の寄与により売上は増加している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「真空応用装置は、車載関連、電子部品関連装置を中心に堅調に推移しましたが、顧客設備投資計画の変更などにより受注・売上ともに減少しました。」
顧客設備投資計画の変更が、真空応用装置の受注・売上減少として当連結会計年度にも実績に現れている。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「半導体前工程は、中国メーカー向けの受注が大幅に増加し、受注は増加しました。売上は、大手ファウンドリーの設備投資計画の変更の影響などがありましたが、堅調に推移しました。」
大手ファウンドリーの設備投資計画の変更が売上への影響として現れ、市場・顧客投資計画の変化による計画乖離リスクが引き続き具体化している。一方、中国メーカー向け受注の増加により売上は堅調に推移した。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「半導体前工程は、受注はファウンドリー向けが顧客の設備投資計画の変更などにより減少しましたが、中国メーカー向けが増加し、堅調に推移しました。売上は、ファウンドリー向けの受注減少の影響により、減少しました。」
顧客設備投資計画の変更という市場・投資環境の変化が、ファウンドリー向けの受注減少と売上減少に結び付いている。真空応用装置でも同様に顧客設備投資計画の変更による受注減少が記載されている。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「真空応用装置は、顧客設備投資計画の変更などにより受注は減少しました。」
顧客の設備投資計画の変更が真空応用装置の受注減少として実績に現れ、市場・投資計画の変化による計画乖離リスクが個別製品で具体化している。 - FY2017-Q3悪化有価証券報告書
「FPD(Flat Panel Display)前工程は、顧客投資が液晶からOLEDへ変化することによる投資計画変更の影響や、円高の影響などにより、受注は前年同期に比べ減少しました。受注減にともない売上も前年同期に比べ減少しました。」
液晶からOLEDへの投資移行による投資計画変更が、前四半期までの受注減少に加えて売上減少にも及んだ。市場・技術変化による計画乖離の影響が拡大している。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「FPD前工程は、顧客投資が液晶からOLEDへ変化することによる投資計画変更の影響や、円高の影響などにより受注は減少しましたが、売上は中小型パネル向けを中心に増加しました。」
市場・技術の変化である液晶からOLEDへの投資移行が顧客の投資計画変更と受注減少として現れ、計画乖離リスクが具体化している。 - FY2016初出有価証券報告書
「競合の存在、開発投資額の増加、開発の遅れ、市場の急激な変化等により、その事業の経営計画に相違が生じることがあります。」
成長性を見込んだ事業遂行に伴い、競合、投資増加、開発遅延、市場変化で計画がずれる可能性を示している。