海外関連会社の事業拡大による持分法投資利益4億円
FY2018に初出。28回の記載のうち15回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019-Q3。直近の記載はFY2026。
東洋電機製造がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。15社中6社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに2社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「持分法による投資利益は125百万円となりました。」
海外関連会社による持分法投資利益は前期211百万円から125百万円へ減少し、利益貢献が低下している。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「持分法による投資利益 125 8」
持分法による投資利益は前年同期の125百万円から8百万円へ減少し、海外関連会社による利益貢献が前年同期比で低下している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「持分法による投資利益 263 211」
持分法による投資利益は前期263百万円から211百万円へ減少し、海外関連会社の利益貢献が前年実績を下回った。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「持分法による投資利益 209 125」
持分法による投資利益は前年同期の209百万円から125百万円へ減少し、海外関連会社の利益貢献が前年同期比で低下している。 - FY2024前進有価証券報告書
「持分法による投資利益 221 263」
持分法による投資利益は前期221百万円から263百万円へ増加し、海外関連会社による利益貢献が改善している。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「持分法による投資利益 156 234」
持分法による投資利益は前年同期累計の156百万円から234百万円へ増加し、海外関連会社による利益貢献が改善している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「持分法による投資利益 89 209」
持分法による投資利益は前年同期の89百万円から209百万円へ増加し、海外関連会社による利益貢献が改善している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「持分法による投資利益 48 90」
持分法による投資利益は前年同期の48百万円から90百万円へ増加し、海外関連会社による利益貢献が四半期ベースで改善している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「持分法による投資利益 242 221」
持分法による投資利益は221百万円となり、前期の242百万円から減少した。海外関連会社の利益貢献は確保されたものの、前年実績を下回っている。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「持分法による投資利益 163 156」
持分法による投資利益は前年同期累計の163百万円から156百万円へ減少しており、海外関連会社による利益貢献は前年同期比で低下した。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「持分法による投資利益 121 89」
持分法による投資利益は前年同期の121百万円から89百万円へ減少しており、海外関連会社による利益貢献は前年同期比で低下している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「持分法による投資利益 118 48」
持分法による投資利益は前年同期の118百万円から48百万円へ減少している。利益は計上しているものの、直前年度の通期実績や前年同期と比べて低下している。 - FY2022前進有価証券報告書
「経常利益は、持分法投資利益や為替差益もあり同1.2％増の７億66百万円となりました。」
持分法投資利益を2億42百万円計上し、前期までの損失・低水準から持分法投資利益の実績が改善している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「持分法による投資利益 83 163」
持分法による投資利益は前年同期累計の83百万円から163百万円へ増加しており、海外関連会社に関する投資利益の実績が改善している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「持分法による投資利益 121」
第2四半期連結累計期間の持分法による投資利益は121百万円となり、前年同期の23百万円から増加した。見直し後の持分法投資利益目標に向けた実績の改善が示されている。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「持分法による投資利益 － 118」
持分法による投資利益は118百万円となり、前年同期の持分法による投資損失8百万円から利益に転じた。 - FY2021悪化有価証券報告書
「持分法投資利益 - △0.0 1.7」
2021年5月期の持分法投資利益は約4百万円の損失となり、2022年5月期の見直し計画は1.7億円とされている。前四半期の利益計上から通期では損失に転じた。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「持分法による投資利益 40 83」
持分法による投資利益は前年同期累計の40百万円から83百万円へ増加し、2022年5月期の見直し計画1億円に近づく実績を記載している。 - FY2021-Q2後退有価証券報告書
「2018年５月期 2020年５月期 2022年５月期（見直し計画） 持分法投資利益 1.1 ▲0.3 1」
海外関連会社の事業拡大による持分法投資利益について、2022年5月期の計画を従来の4.0億円から1.0億円へ引き下げている。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「持分法による投資損失 8」
当第1四半期累計期間は持分法による投資損失8百万円となり、前年同期の持分法による投資利益20百万円から損失に転じている。海外関連会社の事業拡大による持分法投資利益目標に対して、実績はなお厳しい状況にある。 - FY2020悪化有価証券報告書
「持分法投資利益 1.2 △0.3 4.0」
2020年5月期の持分法投資利益は計画1.2億円に対し実績が△0.3億円となり、海外関連会社の事業拡大による2022年5月期4.0億円の目標との乖離が示されている。 - FY2020-Q3持分法投資利益を計上有価証券報告書
「持分法による投資利益 － 40」
当第3四半期連結累計期間は持分法による投資利益40百万円となり、前年同期の持分法による投資損失11百万円、前四半期累計期間の投資損失10百万円から利益に転じている。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「持分法による投資損失 10」
当第2四半期連結累計期間は持分法による投資損失10百万円となり、海外関連会社の事業拡大による持分法投資利益4億円という計画に対して、損失計上が続いている。 - FY2019悪化有価証券報告書
「持分法投資利益 0.10 1.2 4.0」
当連結会計年度の持分法投資利益は0.10億円で、2020年5月期計画1.2億円、2022年5月期計画4.0億円を下回っている。前四半期の持分法投資損失からは通期で利益に戻ったが、計画との差が明示されている。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「持分法による投資利益 95 － 持分法による投資損失 － 11」
前年同期の持分法による投資利益95百万円から、当第3四半期連結累計期間は持分法による投資損失11百万円へ変化している。 - FY2018初出有価証券報告書
「目標とする経営数値は、売上高・利益（営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益）のほか海外関連会社の事業拡大による持分法投資利益、経営効率の指標であるＲＯＥおよび配当性向とします。」
持分法投資利益について、2018年5月期実績1.16億円から2020年5月期1.2億円、2022年5月期4.0億円を計画している。