為替レート変動
FY2016に初出。27回の記載のうち17回が「対処」で、最初の「対処」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中71社が悪化側に。
- FY2026対処有価証券報告書
「為替変動リスクに対しては、為替感応度および業績への影響を継続的にモニタリングするとともに、外国通貨建て資産の圧縮等を通じてリスクの低減に努めております。」
前期の為替差損から当期は87百万円の為替差益に転じ、為替感応度の監視と外国通貨建て資産の圧縮を対応策として継続している。 - 2026-07-15対処業績予想の修正
「為替差益 － 87」
前期の為替差損から、当期は為替差益へ転じた。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「為替差損 79」
前期の為替差益125百万円から転じ、当連結会計年度は79百万円の為替差損を計上した。為替変動リスクが通期の損失として現れている。 - FY2024対処有価証券報告書
「為替変動リスクに対しては、為替感応度と業績に及ぶ影響をモニタリングし、外国通貨建て資産を圧縮するなどの対応を行っております。」
為替変動リスクに対し、為替感応度・業績影響のモニタリングと外国通貨建て資産の圧縮を対応策として明示している。当期は為替差益125百万円を計上した。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「為替差益 － 106」
当第1四半期累計期間は106百万円の為替差益を計上し、為替変動の影響は損失ではなく差益として現れている。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「為替差益 94」
第3四半期累計期間の為替差益は94百万円となり、前年同期の6百万円から増加している。為替変動の影響は残るが、差損ではなく差益として現れている。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「為替差益 63」
当第2四半期連結累計期間は63百万円の為替差益を計上し、前年同期の17百万円の為替差損から影響が改善している。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「為替差損 5 2」
当第1四半期累計期間の為替差損は2百万円となり、前年同期の5百万円から縮小している。 - FY2021対処有価証券報告書
「為替差益 133」
前期の為替差損から転じ、当連結会計年度は133百万円の為替差益を計上している。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「為替差益 － 6」
当第3四半期累計期間は6百万円の為替差益を計上し、前年同期の30百万円の為替差損から影響が改善している。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「為替差損 17」
第2四半期累計期間の為替差損は17百万円となり、前年同期の31百万円から縮小している。為替変動の影響は継続しているが、損失額は前年同期比で改善している。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「為替差損 5」
当第1四半期累計期間の為替差損は5百万円で、前年同期の105百万円から縮小している。為替変動の影響は残るものの、損失額は改善している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「為替差損 30」
当第3四半期連結累計期間に30百万円の為替差損を計上し、為替変動の影響が実際の損失として現れている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損 31」
当第2四半期連結累計期間に31百万円の為替差損を計上し、為替変動の影響が実際の損失として現れている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差損 105」
当第1四半期累計期間に105百万円の為替差損を計上し、為替変動の影響が実際の損失として現れている。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「為替差損は82百万円となりました。」
当連結会計年度に82百万円の為替差損を計上し、為替変動の影響が通期の損失として現れている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「為替差益 29 － 為替差損 － 21」
当第3四半期連結累計期間は為替差益から為替差損へ転じ、21百万円の為替差損を計上している。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「為替差益 13」
当第2四半期累計期間は13百万円の為替差益を計上し、直前四半期の27百万円の為替差損から影響が改善している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差損 27」
当第1四半期累計期間に27百万円の為替差損を計上し、為替変動の影響が実際の損失として現れている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「海外市場への積極的な展開により外国通貨建ての取引が増加した場合には、為替レート変動の影響が大きくなります。」
海外取引の増加に伴う為替レート変動リスクを再掲している。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「為替差益 29」
当第3四半期累計期間は29百万円の為替差益を計上し、為替変動の影響は損失ではなく差益として現れている。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「為替差益 50」
前年同期の為替差益9百万円から増加し、当第2四半期累計期間は50百万円の為替差益を計上している。為替変動の影響は残るが、損失ではなく差益となっている。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「為替差益 23」
前年同期の為替差損から転じ、当第1四半期連結累計期間は23百万円の為替差益を計上している。 - FY2017-Q3対処有価証券報告書
「為替差損 340 4」
当第3四半期累計期間の為替差損は4百万円で、前年同期の340百万円から縮小している。為替変動の影響は残るが、前期・前四半期より損失額は小さい。 - FY2017-Q2対処有価証券報告書
「米国大統領選後は新大統領の政策に対する期待感が急速に高まり、＄/円相場が期初水準に戻るなど好転しつつあります。」
円高による為替差損を計上した前四半期から、為替相場が期初水準に戻り、当第2四半期累計では為替差益9百万円を計上している。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「経常利益は円高進行に伴う為替差損２億14百万円を計上したことなどから同７億81百万円減の６億59百万円の損失となり」
円高進行に伴う為替差損2億14百万円を計上し、為替変動リスクが当四半期に発生した影響を記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「海外市場への積極的な展開により外国通貨建ての取引が増加した場合には、為替レート変動の影響が大きくなります。経常利益は円高進行に伴う為替差損４億18百万円を計上したことなどから同27.4％減の14億92百万円となりました。」
為替変動をリスクとして記載し、当期には円高進行に伴う為替差損418百万円を計上している。