既存技術・基礎技術・新商品開発の積極推進
FY2016に初出。25回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに115社。
- FY2026前進有価証券報告書
「軽自動車およびコンパクトカー向けに最適化した小型インタイヤハウスダイナモ（ITHD）を開発し、ITHDのラインナップは軽自動車から大型SUVまで対応可能となりました。」
小型ITHDを開発し、軽自動車から大型SUVまで対応可能なラインナップを実現した。既存技術の高度化と新商品開発の具体的成果が示されている。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は４億80百万円であります。 なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当中間連結会計期間の研究開発費を480百万円と記載している。 - FY2025前進有価証券報告書
「開発センターと各事業部とのコラボレーションにより、パワーエレクトロニクス製品、スマートグリッド対応機器、ADAS(Advanced Driver-Assistance Systems,先進運転支援システム）の適用に向けた技術、センサ技術を応用した監視システム、高度化する通信技術を駆使した情報機器で、新事業探索・立案、新製品開発に邁進してまいりました。」
開発センターと各事業部の連携を継続し、ITHD、QRコード決済、人物動作検知、オンデマンドモータなど、既存技術の改良から新製品開発へ展開している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は５億10百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当中間連結会計期間の研究開発費を５億10百万円と記載している。 - FY2024前進有価証券報告書
「開発センターと各事業部とのコラボレーションにより、パワーエレクトロニクス製品、スマートグリッド対応機器、ADAS(Advanced Driver-Assistance Systems,先進運転支援システム）の適用に向けた技術、センサ技術を応用した監視システム、高度化する通信技術を駆使した情報機器で、新事業探索・立案、新製品開発に邁進してまいりました。」
研究開発費972百万円を投じ、開発センターと各事業部の連携により、既存技術の改良からEV・ADAS・IoT・スマートグリッド関連の新商品開発へ展開している。 - FY2023前進有価証券報告書
「自動車試験用1000Ｖ級直流電源装置の開発を完了しました。」
研究開発費755百万円を投じ、自動車EV化に対応する1000V級直流電源装置の開発完了、回生電力貯蔵装置、耐寒耐雪戸閉装置、AI搭載システム等の開発を進めた。 - FY2021前進有価証券報告書
「駅務機器の共通データ、共通プログラムが完成しました。機器ごとの範囲で作成していた運賃データと運賃計算プログラムを共通化することにより、運賃改定の改修コストの削減が見込めるとともに品質向上も期待できます。」
研究開発の成果として駅務機器の共通データ・共通プログラムが完成し、改修コスト削減と品質向上につながる開発を実現している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は５億64百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期累計期間の研究開発費を5億64百万円と記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は１億56百万円です。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期累計期間の研究開発費を1億56百万円と記載している。 - FY2020前進有価証券報告書
「なお、研究開発費は、総額で792百万円であり、その内訳は、交通事業部288百万円、産業事業部154百万円、情報機器事業部7百万円、その他（共通）342百万円であります。」
研究開発費792百万円を投じ、高周波絶縁型補助電源装置、EV/HEV試験用高速モータ、IORemoterⅡ、車載用昇降圧コンバータ等の開発成果を記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は５億87百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期連結累計期間の研究開発費を5億87百万円と記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は１億74百万円です。 なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期累計期間の研究開発費を1億74百万円と記載している。 - FY2019前進有価証券報告書
「なお、研究開発費は、総額で731百万円であり、その内訳は、交通事業部311百万円、産業事業部110百万円、情報機器事業部4百万円、その他（共通）304百万円となっています。」
研究開発費731百万円を投じ、列車情報システム、電力貯蔵装置、扁平型ダイナモ、小型軽量型インバータ、IC専用発行機、IoT関連製品、EDモータ等の開発成果を記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は５億25百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期連結累計期間の研究開発費を5億25百万円と記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は３億65百万円であります。 なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費を3億65百万円と記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は１億77百万円です。 なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期累計期間の研究開発費を1億77百万円と記載している。 - FY2018前進有価証券報告書
「なお、研究開発費は、総額で８億40百万円であり、その内訳は、交通事業部３億10百万円、産業事業部２億12百万円、情報機器事業部5百万円、その他（共通）３億12百万円となっています。」
研究開発費840百万円を計上し、電気式戸閉装置、超低床式電車用電機品、最高回転数20,000r.p.m・定格トルク350Nmの高速モータ、690V・500kWクラスのインバータ、IORemoterLTEなどの開発・販売開始を記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は６億35百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期累計期間の研究開発費を6億35百万円と記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は４億67百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費を4億67百万円と記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は６億80百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期累計期間の研究開発費を6億80百万円と記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は４億95百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費を4億95百万円と記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は２億７百万円です。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当四半期の研究開発費を2億07百万円と記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの研究開発活動は、お客様に充分満足していただける製品を追求し、その創造と拡大にチャレンジすることを基本に、既存事業における技術開発及びそれを支える基礎技術開発、ならびに業容を拡大するための新商品開発を積極的に行っています。なお、研究開発費は、総額で８億68百万円です。」
研究開発費868百万円を投じ、既存技術、基礎技術、新商品開発を進めている。大容量E3 Solution System、電気式戸閉装置、500kW単機インバータ、分散電源用インバータ、複合発行機のセキュリティ機能などの成果も記載している。