若手人材と研究機関を活用した技術開発
FY2016に初出。22回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに115社。
- FY2026前進有価証券報告書
「非電化区間を走行する車両向けに、エンジンにより発電した電力で走行する電気式気動車の駆動システムを開発・納入しました。」
電気式気動車向け駆動システムを開発・納入し、省エネルギー化と保守性向上に向けた技術開発の成果を示している。研究開発費は1,064百万円で、交通・産業・ICT分野の開発を継続している。 - 2026-07-15前進業績予想の修正
「鉄道車両用電機品の高効率化に向けた研究開発や次世代新幹線向け電機品の開発に充当してこれらを加速させる」
JR東日本を割当予定先とする資金調達により、鉄道車両用電機品の研究開発を加速する使途が具体化した。 - FY2025前進有価証券報告書
「なお、研究開発費は、総額で1,064百万円であり、その内訳は、交通事業部371百万円、産業事業部226百万円、ICTソリューション事業部15百万円、その他（共通）451百万円であります。」
研究開発費を972百万円から1,064百万円へ拡大し、低床車両用電機品、大容量ITHD、次期標準永久磁石同期電動機などの開発を進めている。 - FY2024前進有価証券報告書
「なお、研究開発費は、総額で972百万円であり、その内訳は、交通事業部349百万円、産業事業部188百万円、ICTソリューション事業部16百万円、その他（共通）417百万円であります。」
研究開発費を972百万円に拡大し、リアルタイム状態監視、ITHD大容量化、分散電源用インバータ、AI搭載システムなどの開発を進めている。 - FY2022前進有価証券報告書
「現行標準インバータVF66シリーズの次期標準インバータとしてVF100シリーズの開発を進めており、その内、小容量機種（2.2～7.5kW）の開発は既に完了しました。」
次期標準インバータVF100シリーズについて、2.2～7.5kWの小容量機種の開発完了という具体的な進展を記載している。 - FY2021前進有価証券報告書
「なお、研究開発費は、総額で819百万円であり、その内訳は、交通事業部328百万円、産業事業部147百万円、情報機器事業部20百万円、その他（共通）322百万円であります。」
研究開発費819百万円を投じ、車両用VVVF装置、海外向けパンタグラフ、EV・HEV試験用高速モータ、690Vモータ・インバータ等の開発を進めている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「③市場ニーズを先取りした技術開発の推進 ・ 脱炭素社会の実現に貢献する製品開発と早期市場投入 ・ 自動車の電動化、自動運転に資する試験装置開発の推進 ・ ワイヤレス給電技術の早期製品化 ・ 基幹部品（製品）に対する新しい生産技術の確立」
脱炭素、電動化・自動運転、ワイヤレス給電および生産技術に関する技術開発方針を継続している。 - FY2021-Q2再定義有価証券報告書
「（３）市場ニーズを先取りした技術開発の推進 ① 脱炭素社会の実現に貢献する製品開発と早期市場投入 ② 自動車の電動化、自動運転に資する試験装置開発の推進 ③ ワイヤレス給電技術の早期製品化 ④ 基幹部品（製品）に対する新しい生産技術の確立」
技術開発の重点を、脱炭素製品、自動車の電動化・自動運転向け試験装置、ワイヤレス給電の早期製品化へ再整理している。 - FY2020前進有価証券報告書
「① 高周波絶縁型補助電源装置(SIV)の開発 高周波絶縁型補助電源装置にSiC素子を適用し、低スイッチング損失特性を活かすことで、素子損失増加を抑えつつ変圧器印加電圧をより高周波化し、補助電源装置全体のさらなる小型・軽量化を実現いたしました。体積、質量は従来同一出力クラス品より約60％減を実現いたしました。」
SiC素子を適用した補助電源装置で、従来同一出力クラス品比で体積・質量を約60％削減する開発成果を記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「（３）市場ニーズを先取りした技術開発の推進 ① 市場分析力強化によるタイムリーな製品開発 ② 基幹部品（製品）に対する新しい生産技術の確立」
市場分析に基づくタイムリーな製品開発と基幹部品の新生産技術確立を技術開発の施策として再掲している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「（３）市場ニーズを先取りした技術開発の推進 ① 市場分析力強化によるタイムリーな製品開発 ② 基幹部品（製品）に対する新しい生産技術の確立」
市場分析に基づくタイムリーな製品開発と基幹部品の新生産技術確立を技術開発の施策として再掲している。 - FY2019前進有価証券報告書
「95%以上の効率で30kWの静止状態での電力伝送と、地上からのワイヤレス給電のみによるミニモデル電車の連続走行が実現できており、更なる効率アップと大容量化を図ってまいります。」
ワイヤレス電力伝送で効率95％以上、30kWの静止状態伝送、ミニモデル電車の連続走行を実現したと記載している。市場ニーズを先取りした技術開発の具体的成果が示されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「（３）市場ニーズを先取りした技術開発の推進 ① 市場分析力強化によるタイムリーな製品開発 ② 基幹部品（製品）に対する新しい生産技術の確立」
市場分析に基づくタイムリーな製品開発と基幹部品の新生産技術確立を技術開発の施策として再掲している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「（３）市場ニーズを先取りした技術開発の推進 ① 市場分析力強化によるタイムリーな製品開発 ② 基幹部品（製品）に対する新しい生産技術の確立」
市場分析に基づくタイムリーな製品開発と基幹部品の新生産技術確立を、技術開発の施策として再掲している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「（３）市場ニーズを先取りした技術開発の推進 ① 市場分析力強化によるタイムリーな製品開発 ② 基幹部品（製品）に対する新しい生産技術の確立」
市場分析に基づく製品開発と基幹部品の新生産技術確立を技術開発の施策として再掲している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「（３）市場ニーズを先取りした技術開発の推進 ① 市場分析力強化によるタイムリーな製品開発 ② 基幹部品（製品）に対する新しい生産技術の確立」
技術開発の重点が、若手人材・研究機関の活用という従来の表現から、市場分析に基づく製品開発と基幹部品の新生産技術確立へ再整理されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「４．技術開発の推進 ・斬新なアイデアの実現に向けた若手人材の積極活用 ・大学等の研究機関への積極派遣による高度技術者育成」
若手人材の活用と研究機関への派遣による技術開発・人材育成策を再掲している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「４．技術開発の推進 ・斬新なアイデアの実現に向けた若手人材の積極活用 ・大学等の研究機関への積極派遣による高度技術者育成」
若手人材の活用と研究機関への派遣による技術開発・人材育成策を再掲している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「・斬新なアイデアの実現に向けた若手人材の積極活用 ・大学等の研究機関への積極派遣による高度技術者育成」
若手人材の活用と研究機関への派遣による技術開発・人材育成策を再掲している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「・斬新なアイデアの実現に向けた若手人材の積極活用 ・大学等の研究機関への積極派遣による高度技術者育成」
若手人材の活用と研究機関への派遣による技術開発・人材育成策を再掲している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「・斬新なアイデアの実現に向けた若手人材の積極活用 ・大学等の研究機関への積極派遣による高度技術者育成」
若手人材の活用と研究機関への派遣による技術開発・人材育成策を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「④ 技術開発の推進 ・斬新なアイデアの実現に向けた若手人材の積極活用 ・大学等の研究機関への積極派遣による高度技術者育成」
若手人材の活用と大学等への派遣を、技術開発と高度技術者育成の手段として示している。