コア技術を活かした事業領域拡大
FY2018に初出。18回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2026。
東洋電機製造がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。22社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに2社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「①成長戦略 「マーケットイン」の視点を起点に、収益化を意識した新事業・製品の創出と戦略的な海外展開を推進し、持続可能な成長戦略を具現化」
コア技術を活かした事業領域拡大策が、マーケットインと収益化を起点とする新事業・製品創出、戦略的海外展開へ再整理された。開発センターも技術センターと事業開発センターへ再編される。 - 2026-05-18再定義役員の異動
「「開発センター」を「事業開発センター」、「技術センター」に再編する。」
コア技術を活用した新事業領域拡大の推進組織について、開発センターを事業開発センターと技術センターに再編する具体的な体制変更を示している。 - FY2025前進有価証券報告書
「お客様のご要望に合わせた（オンデマンド）最適なモータ・インバータを短期間でご提供できる技術構築を進めています。」
開発センターを中心に、電動化向け扁平大トルクモータ、小型高回転モータ、機電一体型・インバータ一体型モータの事業化を進めている。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「遠隔監視システムでは、低価格で移動体・設備の監視を実現する新型IoT端末の開発を進めており、事業領域の拡大に取り組んでいます。」
コア技術を活用した遠隔監視分野で、新型IoT端末の開発と事業領域拡大を進めている。 - FY2024前進有価証券報告書
「2022年６月には開発センターを新設し、全社横断的な新事業領域の開発強化を図っております。」
開発センターを中核に、社内リソースを重点投入するプロジェクトチームを組成し、EV、ADAS、IoT、AI、クラウド、オンデマンドモータなどの新事業領域を拡大している。 - FY2023前進有価証券報告書
「2022年６月に開発センターを新設し、全社横断的な新事業領域の開発強化を図っております。」
新事業領域拡大策について、開発センターを新設し、プロジェクトチームへの社内リソース重点投入、EV・ADAS・IoT等の開発を進める段階へ移行した。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「なお、2022年６月１日付で、これまでの情報関連機器事業から事業領域を拡大して、ICT関連事業全般の取り組みを強化するため、「情報機器事業部」を「ICTソリューション事業部」に改組いたしました。」
コア技術を活かした事業領域拡大の具体化として、従来の情報関連機器事業からICT関連事業全般へ対象領域を広げ、組織改組を行っている。 - FY2021前進有価証券報告書
「現在、販売中のIORemoterⅡから次世代機へと、信頼性を高めより堅牢な端末を提供できる開発を進めています。」
コア技術を活かした事業領域拡大について、複数クラウド接続や5G対応次世代IoT端末など、メンテナンス・遠隔監視分野の製品展開を進めている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「②コア技術を活かした事業領域拡大 ・ 事業将来性と市場動向を見据えた事業化の推進 ・ ＩｏＴ技術のメンテナンス分野への活用推進 ・ アライアンスやＭ＆Ａを活用した事業領域の拡大」
コア技術の事業化、IoTのメンテナンス活用、アライアンス・M&Aによる事業領域拡大を継続している。 - FY2021-Q2再定義有価証券報告書
「（２）コア技術を活かした事業領域拡大 ① 事業将来性と市場動向を見据えた事業化の推進 ② ＩｏＴ技術のメンテナンス分野への活用推進 ③ アライアンスやＭ＆Ａを活用した事業領域の拡大」
コア技術を活かした事業領域拡大策について、従来の新規事業開拓に代えて、IoT技術をメンテナンス分野に活用する施策を明示している。 - FY2020前進有価証券報告書
「現在、販売中の遠隔監視用端末（IORemoter）をベースに、機能拡充を行ったIORemoterⅡを開発、製品化いたしました。」
コア技術を活かした事業領域拡大について、遠隔監視端末の機能拡充と製品化という具体的成果を記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「（２）コア技術を活かした事業領域拡大 ① 事業将来性と市場動向を見据えた事業化の推進 ② 最新の技術革新成果を踏まえた新規事業の開拓 ③ アライアンスやＭ＆Ａを活用した事業領域の拡大」
コア技術を基礎に、事業化、新規事業開拓、アライアンス・M&Aによる事業領域拡大を進める施策を再掲している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「（２）コア技術を活かした事業領域拡大 ① 事業将来性と市場動向を見据えた事業化の推進 ② 最新の技術革新成果を踏まえた新規事業の開拓 ③ アライアンスやＭ＆Ａを活用した事業領域の拡大」
コア技術を基礎に、事業化、新規事業開拓、アライアンス・M&Aによる事業領域拡大を進める施策を再掲している。 - FY2019前進有価証券報告書
「インドネシアにおける通信機器認証を取得いたしました。これによりインドネシアにおける遠隔監視システムの受注・販売が可能となり、生産ラインのインフラシステム等の監視システムへの展開が可能となります。」
コア技術を活用した遠隔監視システムについて、インドネシア認証取得により受注・販売可能地域を具体的に広げている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「（２）コア技術を活かした事業領域拡大 ① 事業将来性と市場動向を見据えた事業化の推進 ② 最新の技術革新成果を踏まえた新規事業の開拓 ③ アライアンスやＭ＆Ａを活用した事業領域の拡大」
コア技術を基礎に、事業化、新規事業開拓、アライアンス・M&Aによる事業領域拡大を進める施策を再掲している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「（２）コア技術を活かした事業領域拡大 ① 事業将来性と市場動向を見据えた事業化の推進 ② 最新の技術革新成果を踏まえた新規事業の開拓 ③ アライアンスやＭ＆Ａを活用した事業領域の拡大」
コア技術を基礎に、事業化、新規事業開拓、アライアンス・M&Aによる事業領域拡大を進める施策を再掲している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「（２）コア技術を活かした事業領域拡大 ① 事業将来性と市場動向を見据えた事業化の推進 ② 最新の技術革新成果を踏まえた新規事業の開拓 ③ アライアンスやＭ＆Ａを活用した事業領域の拡大」
コア技術を基礎に事業化、新規事業開拓、アライアンス・M&Aによる事業領域拡大を進める施策を再掲している。 - FY2018初出有価証券報告書
「（２）コア技術を活かした事業領域拡大 ① 事業将来性と市場動向を見据えた事業化の推進 ② 最新の技術革新成果を踏まえた新規事業の開拓 ③ アライアンスやＭ＆Ａを活用した事業領域の拡大」
既存のモータドライブ等のコア技術を基礎に、事業化、新規事業開拓、アライアンス・M&Aによる事業領域拡大を新中期経営計画の主要施策として掲げている。