IoT時代の顧客課題解決パートナーへの成長
FY2016に初出。16回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。13社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに2社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「Lumada3.0により、社会インフラをデジタルで革新し続けるグローバルリーダーをめざします。」
Inspire 2027のデジタルセントリック企業への変革を、Lumada3.0を中核とする社会インフラ革新のグローバルリーダーという表現へ再構成した。 - FY2025再定義有価証券報告書
「2025年４月に新経営計画「Inspire 2027」を策定し、環境、幸福、経済成長が調和するハーモナイズドソサエティの実現に貢献し、持続的に成長することをめざしています。その達成に向けて、当グループは、Lumadaをコアに社会インフラを革新し、デジタルセントリックな企業への変革を実現します。」
従来のサステナブルな社会・人々の幸せの実現という方向性を、新経営計画「Inspire 2027」のハーモナイズドソサエティ、Lumadaをコアとする社会インフラ革新、デジタルセントリック企業への変革へと再構成した。 - FY2024再掲有価証券報告書
「2024中期経営計画のもと、データとテクノロジーでサステナブルな社会を実現して人々の幸せを支えることをめざしています。」
データとテクノロジーによりサステナブルな社会と人々の幸せを実現する方向性を、2024中期経営計画のもとで継続している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「データとテクノロジーでサステナブルな社会を実現して人々の幸せを支えることをめざしています。」
従来の社会課題解決・顧客課題解決の方向性を、データとテクノロジーによるサステナブルな社会と人々の幸せの実現へと表現し直している。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「デジタルシステム＆サービスセクターは、これらの取り組みを支えるデジタル人財の育成・拡充など経営基盤の強化にも取り組みながら、「社会インフラDXのグローバルリーダー」をめざし、社会や国内外のお客さまの課題解決パートナーとして継続的に価値を提供し、Lumada事業のサステナブルな成長を実現します。」
従来の社会イノベーション事業・顧客課題解決パートナーの方向性を、GlobalLogicのデジタルエンジニアリング力等を活用する「社会インフラDXのグローバルリーダー」へ具体化した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「かかる経営環境において、当グループは、「2021中期経営計画」の下、社会イノベーション事業の提供を通じ、お客さまの社会価値（社会課題の解決）・環境価値（環境負荷軽減）・経済価値（業績向上）の３つの価値を同時に向上させ、人間中心の社会の実現に貢献していきます。」
2021中期経営計画の下で、社会・環境・経済の3価値を同時に高め、人間中心の社会を実現する方向性を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当グループは、2019年５月に公表した「2021中期経営計画」のもと、引き続き、社会イノベーション事業の提供を通じ、私たちの社会が直面する様々な課題の解決に向けたソリューションを提供することで、お客さまの社会価値・環境価値・経済価値の３つの価値を同時に向上し、人間中心の社会の実現に貢献していきます。」
社会課題を解決するソリューション提供者として成長する方向性を、2021中期経営計画の下で継続している。 - FY2019引き上げ有価証券報告書
「各セクターが成長を実現し、社会イノベーション事業のグローバルリーダーとなることをめざす。」
従来の顧客課題解決パートナーの方向性を、5セクターで成長し社会イノベーション事業のグローバルリーダーをめざす方向へ明示している。 - FY2018引き上げ有価証券報告書
「世界トップレベルのIoTプラットフォーム「Lumada」を基盤に、OT×IT×プロダクトを活用した顧客との協創を拡大することによって、デジタル事業をより一層強化していく。同時に、「Lumada」のユースケースをさらに拡大し、グローバルな展開をさらに加速することによって、IoT時代のNo.1イノベーションパートナー、そしてデジタルを通じて社会的課題を解決するリーダーとなることをめざす。」
従来のIoT時代の顧客課題解決パートナーという目標を、Lumadaを基盤とするNo.1イノベーションパートナーおよび社会課題解決のリーダーへと、より野心的に明示した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当グループでは、あらゆるモノがインターネットで繋がるIoT（Internet of Things)時代に顧客の課題を解決するパートナーとして、更なる成長を実現すべく、「2018中期経営計画」の下、以下の施策を推進する。」
IoT時代に顧客課題を解決するパートナーをめざす方向性を、2018中期経営計画の下で引き続き掲げている。 - FY2016初出有価証券報告書
「あらゆるモノがインターネットで繋がる時代に顧客の課題を解決するパートナーとして成長を実現すべく、以下の施策を推進する。」
IoT時代を前提に、製品単体ではなく顧客課題を解決するパートナーとして成長する方向性を示している。