新規分野の開拓・展開
FY2016に初出。12回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載は2026-08-07。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2025前進有価証券報告書
「2024年10月よりボリビア国営石油ガス会社が操業する尿素プラント向けの導入により、現在計10件の導入実績となりました。」
DX-PLANTの導入実績が、海外肥料工場への導入により計10件へ増加した。尿素・エチレンプラントに加え、カーボンニュートラル関連施設への適用拡大も進めている。 - FY2023前進有価証券報告書
「2022年度は新たに、海外の１件の肥料工場への導入を行い、計９件の導入実績となりました。」
DX-PLANT®は海外肥料工場への新規1件導入により、導入実績が計9件となった。尿素・エチレン工場からカーボンニュートラル関連施設への適用拡大も進めている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「またエチレンについては、東南アジアの大型案件の入札に対応中であり、またインド等今後案件の実現が期待される市場に注力しております。更に高機能化学品や医薬・ファインケミカル等のQuality of Life関連案件の引き合いにも対応しております。」
新規分野・事業開拓の対象として、東南アジアのエチレン案件、インド市場、高機能化学品、医薬・ファインケミカル関連案件への対応を再確認している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「更に既存分野のサービス化としてEPC実行中のDX-PLANT®導入とPOST EPC事業としての継続化を複数の顧客と検討しております。」
DX-PLANT®について、EPC実行中の導入だけでなく、POST EPC事業としての継続化を複数顧客と検討する段階に進んでいる。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社グループは、再生可能エネルギーの大規模メガソーラーやバイオマス発電、更に交通システム、医薬等の非石油化学系EPC事業の拡大を図っており、また、DX-PLANT®（プラント運転データの見える化・活用支援サービス）やHERO（Hybrid Energy system Re-Optimization、数理最適化技術を利用したプラント省エネサービス）といったEPC案件での経験に裏打ちされた技術サービスを提供してまいります。」
新規分野の開拓を、再生可能エネルギー、交通システム、医薬等の非石油化学系EPCに加え、DX-PLANTやHEROなどの技術サービスへ広げる戦略として明確化している。 - FY2020前進有価証券報告書
「日鉄エンジニアリング株式会社との連携を基にシステム基盤を構築し、工場オーナーにとって導入しやすくその要求に柔軟に対応できる体制を整え、海外の５件の肥料工場と接続しその運用を開始しました。」
DX-PLANTについて、システム基盤の構築から海外5件の肥料工場との接続・運用開始へ進展した。 - FY2019前進有価証券報告書
「IoT分野では、デジタル基盤を介したプラント運営支援を目指し、DX-PLANT™のソリューション深化と拡販を昨年度に発足した“IoT推進部”および“DXエンジニアリング部”を中心に進めています。日鉄エンジニアリング株式会社との連携を基に、システム基盤の構築、運用も完了し、工場オーナーにとって導入しやすく、その要求に柔軟に対応できる体制を整えました。」
DX-PLANTのシステム基盤構築・運用を完了し、肥料に加えて石化工場への適用を開始する段階に進んでいる。 - FY2018前進有価証券報告書
「IoTの分野では、平成29年12月からインドネシアのププク・スリウィジャヤ・パレンバン(Pusri)社の肥料工場向けの“Digital Fertlizer”の運用を開始しました。」「この事業展開を加速するために平成30年４月に“IoT推進部”を発足させました。」
Digital Fertilizerの運用を平成29年12月に開始し、事業展開を加速するため平成30年4月にIoT推進部を発足させた。新規分野開拓が運用開始と専門組織設置に進んでいる。 - FY2017前進有価証券報告書
「新商品、新規ビジネスの開拓を再建の柱の１つとするため、事業開発本部を新設し、以下の取り組みを展開してまいります。」
新商品・新規ビジネスの開拓を再建の柱の一つと位置づけ、事業開発本部を新設した。IoT関連や独自蒸留技術の適用拡大、新事業開発へと施策の組織化が進んでいる。 - FY2016初出有価証券報告書
「技術力強化方針として「新規分野の開拓・展開」、「保有技術、準保有技術の商品力強化」、「One TOYO体制下での業務を効率化するIT基盤整備」の三点に重点をおき、以下の研究開発活動を自社内および産官学連携により実施いたしました。」
研究開発の重点を新規分野、既存技術の商品力、IT基盤の三つに整理している。