顧客の投資計画変更によるプラットフォーム滞留在庫と評価損
FY2019に初出。11回の記載のうち9回が「対処」で、最初の「対処」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。9社中3社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに13社。
- FY2026対処有価証券報告書
「当連結会計年度の棚卸資産評価損は157,665千円でした。」
棚卸資産評価損は前年度の3億2,914万2千円から1億5,766万5千円へ減少し、在庫評価損の影響は縮小した。 - 2026-05-11対処決算
「期末棚卸高は収益性の低下に伴う簿価切下後の金額であり、次の棚卸資産評価損が売上原価に含まれております。」
棚卸資産評価損は前年の3億2,914万2千円から当期1億5,766万5千円へ減少した。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「評価減の発生などによる影響額 ３億51百万円減」
評価減の発生などが営業利益を3億51百万円押し下げる要因として開示され、在庫等の評価減リスクが当中間期の業績に現れた。 - FY2025対処有価証券報告書
「当連結会計年度の棚卸資産評価損は329,142千円でした。」
棚卸資産評価損は前年の8億88百万円から3億29百万円へ減少し、顧客投資計画変更等に伴う在庫評価損の影響が縮小した。 - FY2022対処有価証券報告書
「期末棚卸高は収益性の低下に伴う簿価切下後の金額であり、当連結会計年度の棚卸資産評価損は370,894千円でした。」
棚卸資産評価損は3億7,089万4千円で、前年度の4億3,185万7千円から減少した。在庫評価損の影響は残るが縮小している。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「その他（評価損の減少、製品ミックスによる影響等） 56百万円減」
評価損の減少などが営業利益の改善要因として56百万円寄与したと記載しており、在庫評価損リスクの影響が縮小している。 - FY2021対処有価証券報告書
「評価損の減少及び評価損戻りの発生などによる影響額 ６億15百万円増」
棚卸資産評価損等の減少と評価損戻りの発生により、営業利益への改善影響が6億15百万円となった。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「評価損の減少及び評価損戻りの発生などによる影響額 ７億45百万円増」
在庫等の評価損の減少および評価損戻りの発生により、営業利益への影響額が7億45百万円増加したと記載している。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「生産方式の見直しにより、リードタイムの短縮や在庫削減などを目指したプロジェクト（MIPプロジェクト）が順調に進み、会計上の評価損が減少したことなどから、収益性が改善いたしました。」
プラットフォーム等の在庫評価損について、生産方式の見直しとMIPプロジェクトの進展により評価損が減少し、収益性が改善したと記載している。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「プラットフォーム在庫（顧客毎のカスタマイズ仕様に影響しない標準部分）に対する会計上の評価減の発生が前年比で２億58百万円減少したことなどから、収益性が改善いたしました。」
顧客の投資計画変更等に伴うプラットフォーム在庫の評価減について、発生額が前年同期比2億58百万円減少し、収益性改善に寄与したと記載している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「米中貿易戦争の影響などによる顧客の投資計画変更にともない、先行的に手配していたプラットフォーム（顧客毎のカスタマイズ仕様に影響しない標準部分）などが社内の規定期間を超過した滞留在庫となり、会計上の評価損が発生したことから、営業利益５億40百万円（前連結会計年度比29億61百万円、84.6％減）となりました。」
顧客の投資計画変更により標準プラットフォームが滞留在庫化し、会計上の評価損が発生した。棚卸資産評価損は897,887千円と開示されている。