ステンレス・チタン等の原材料価格変動リスク
FY2016に初出。23回の記載のうち14回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018。直近の記載は2026-08-07。
日阪製作所がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに1社。
- 2026-08-07顕在化決算
「中東情勢の悪化に伴う原材料コストの高止まりに直面したものの、企業の設備投資に回復が見られました。」
原材料コストの高止まりが当四半期の事業環境上の負担として示されている。 - FY2026顕在化有価証券報告書
「セグメント利益は、原材料価格の上昇による影響を受けたものの、売上が増加したことなどにより、前年度に比べ25.3％増加し366百万円となりました。」
原材料価格の上昇がバルブ事業の利益への実際の影響要因として継続している。 - 2026-05-15顕在化決算
「原材料費、労務費、物流費などのコスト上昇が、引き続き企業収益に影響を及ぼすものと見込まれます。」
原材料費を含むコスト上昇が、引き続き企業収益に影響する要因として記載された。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「セグメント利益は、原材料価格の上昇などの影響により、前年同期に比べ7.5％減少し、147百万円となりました。」
原材料価格の上昇がバルブ事業のセグメント利益減少要因として実際に発生した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「利益面では、原材料価格の高騰に加え、賃上げによる人件費や生駒事業所開設に伴う減価償却費の増加がありましたが、売上が増加したことや利益率の改善などにより、営業利益は前年同期に比べ32.6％増加し1,129百万円となり」
原材料価格の高騰が当中間連結会計期間にも実際のコスト増加要因となった一方、売上増加や利益率改善により営業利益は増加した。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「セグメント利益は、原材料価格の上昇があったものの、売上の増加やセールスミックスの改善などにより、前年度に比べ124.7％増加し1,831百万円となりました。」
原材料価格の上昇が当年度にも発生した一方、売上増加とセールスミックス改善により熱交換器事業の利益は増加した。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面では、原材料価格の高騰や不採算案件の引当て、新事業所の開設費用などにより、営業利益は前年同期に比べ35.3％減少し1,180百万円となりました。」
原材料価格の高騰が、不採算案件の引当てや新事業所の開設費用とともに営業利益の減少要因として実績化した。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面では、原材料価格の高騰や不採算案件の引当など、熱交換器事業やプロセスエンジニアリング事業において利益率が悪化したことなどにより、営業利益は前年同期に比べ16.7％減少し851百万円となり、経常利益は前年同期に比べ16.7％減少し1,146百万円となりました。」
原材料価格の高騰が不採算案件の引当や利益率悪化を通じて実際の利益減少要因となり、営業利益・経常利益が前年同期比16.7％減少した。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面では、増収効果はあったものの、原材料価格の高騰や不採算案件の引当てなどにより、熱交換器事業やプロセスエンジニアリング事業において利益率が悪化したことなどにより、営業利益は前年同期に比べ8.7％減少し395百万円となりました。」
原材料価格の高騰が実際の利益率悪化要因となり、増収効果があった一方で営業利益は前年同期比8.7％減の395百万円となった。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「利益面では、原材料価格の高騰に加え、インフレ手当の支給決定による人件費増加や各種引当金の計上などがあったものの、プロセスエンジニアリング事業の売上増加要因による利益率の改善などにより、営業利益は前年度に比べ5.1％増加し1,912百万円となりました。」
原材料価格の高騰が当年度の利益に影響するコスト要因として実際に発生したと記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における世界経済は、エネルギー・原材料価格の高騰、中国における経済活動停滞など、先行きの不透明感が高まる状況となりました。」
エネルギー・原材料価格の高騰が継続していることを、原材料・資材価格に関する外部環境として再確認している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「プロセスエンジニアリング事業において資材価格高騰などによる顧客の設備投資の見直しや延期、調達部品の納期長期化などがあったことにより」
資材価格高騰が顧客の設備投資見直し・延期につながり、調達部品の納期長期化も生じていると記載している。原材料・資材の価格および供給面のリスク要因が拡大している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「ロシアによるウクライナ侵攻の長期化から、エネルギー・原材料価格の高騰や食料の供給不足が懸念されるなど、減速感が高まる状況となりました。」
原材料・資材に関連する外部環境として、エネルギー・原材料価格の高騰に加え、食料供給不足や部材需給逼迫が記載され、価格・供給面のリスク要因が拡大している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「先進国を中心に新型コロナウイルスワクチンが普及し経済活動が再開したことにより、当第３四半期連結累計期間における世界経済は回復の動きが見られました。国内経済においても、個人消費が低迷しているものの、製造業の生産活動は回復基調が続いており、10月の緊急事態宣言解除以降は経済活動の正常化も進みました。一方、世界的な資源価格の高騰や半導体をはじめとする部材の不足、収束が見通せない新型コロナウイルスの感染拡大など、経済の先行きは依然として不透明な状況が続いています。」
原材料・資材に関連する外部環境として、資源価格高騰に加え、半導体をはじめとする部材不足が明記され、リスク要因が拡大している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルスワクチンの普及に伴い、米国や中国を中心に経済活動の正常化が進み、当第２四半期連結累計期間における世界経済は緩やかな回復の動きが見られました。国内経済においても、個人消費が低迷しているものの、製造業の生産活動は回復基調となりました。一方、資源価格の高騰や部材需給の逼迫、新型コロナウイルス感染の再拡大懸念など、経済の先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
資源価格の高騰に加え、部材需給の逼迫が経済環境上の要因として明記され、原材料・資材に関するリスク要因が拡大している。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルスの収束が見通せない中、世界的な資源価格の高騰が見られるなど、経済の先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
原材料等に関連し得る世界的な資源価格の高騰が経済環境要因として明記された。ただし、当社の原材料費への直接的な影響額は本四半期本文では示されていない。 - FY2021対処有価証券報告書
「期末たな卸高は収益性の低下に伴う簿価切下後の金額であり、当連結会計年度のたな卸資産評価損は86百万円であります。」
原材料等の価格変動に関連する棚卸資産評価損は前年度の312百万円から86百万円へ減少したが、評価損自体は発生している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、原材料の在庫増加による評価減などを計上した」
原材料価格変動に関連する棚卸資産の評価減が実際に発生し、売上原価に含まれる棚卸資産評価損は312百万円となった。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「セグメント利益は、高採算案件の減少や人件費、原材料費などのコストアップがあったことから、前年度に比べ3.7％減少し952百万円となりました。」
原材料費の上昇が熱交換器事業のコストアップ要因として実際に発生し、セグメント利益の減少要因となった。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「加えて、人件費や原材料価格上昇などのコストアップがありましたが、売上高が増加したことからセグメント利益は前年同期に比べ4.6％増加し、561百万円となりました。」
原材料価格上昇によるコストアップが熱交換器事業で実際に発生したと記載している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「利益面では、人件費や原材料価格の上昇によるコストアップがありましたが、増収効果と不採算案件の減少により、営業利益は前年度から38.5％増加の1,607百万円となりました。」
原材料価格の上昇が実際のコストアップ要因として記載された。増収効果と不採算案件減少により営業利益は増加した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループの主な原材料であるステンレスやチタン材などの原材料・資材価格の下落は、製品価格の下落圧力や、当社グループ棚卸資産の評価額への影響により、財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
ステンレス・チタン等の価格下落・高騰による製品価格、棚卸資産、製造原価への影響を継続して記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの主な原材料であるステンレスやチタン材などの原材料・資材価格の下落は、製品価格の下落圧力や、当社グループ棚卸資産の評価額への影響により、財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
価格下落と高騰の双方について、製品価格・棚卸資産・製造原価への影響を記載している。