この期間の実績
通期2025年4月1日〜2026年3月31日連結日本基準帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です(単位 百万円)。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
熱交換器事業とバルブ事業が好調・堅調に推移し、プロセスエンジニアリング事業で複数の大口案件を納入したことなどにより売上高が増加。営業利益はプロセスエンジニアリング事業の売上増加などで増加したが、減価償却費や人件費などの固定費が増加。親会社株主に帰属する当期純利益は、政策保有株式の売却益などの特別利益があったものの、工場再構築費用や環境対策関連費用などの特別損失により減少。
該当事項なし。継続企業の前提に関する注記は『該当事項はありません』。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年4月1日〜2026年3月31日 |
| 売上高 | 44,890百万円(前年比 +17.0%) |
| 営業利益 | 3,303百万円(前年比 +12.7%) |
| 経常利益 | 3,620百万円(前年比 +6.8%) |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 3,449百万円(前年比 -8.8%) |
| 1株当たり当期純利益 | 130.21円 |
| 売上高営業利益率 | 7.4% |
| 自己資本比率 | 当期末 75.9 / 前期末 72.1 |
| 総資産 | 83,082百万円 |
| 純資産 | 63,280百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 1,706百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 363百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -3,144百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 11,918百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 44,000百万円(前年比 -2.0%) / 営業利益 3,300百万円(前年比 -0.1%) / 経常利益 3,600百万円(前年比 -0.6%) / 親会社株主に帰属する当期純利益 2,410百万円(前年比 -30.1%) |
| 年間配当予想 | 45円 → 55円(+22.2%) |
| 配当性向 | 42.2%(2026年3月期)、60.0%(2027年3月期予想) |
| セグメント別売上高 | 熱交換器事業 17,229百万円(前年比 +6.7%) / プロセスエンジニアリング事業 22,405百万円(前年比 +30.6%) / バルブ事業 5,183百万円(前年比 +4.6%) / その他 72百万円(前年比 -18.3%) |
| セグメント別利益 | 熱交換器事業 988百万円(前年比 -26.4%) / プロセスエンジニアリング事業 2,129百万円(前年比 +50.2%) / バルブ事業 366百万円(前年比 +25.3%) / その他 52百万円(前年比 -19.4%) |
| 受注高・受注残高 | 受注高 42,591百万円 / 受注残高 非開示 |
| 減価償却費 | 1,749百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 561百万円 / 投資有価証券売却益 1,492百万円 / 特別損失 固定資産除売却損 15百万円 / 工場再構築費用 447百万円 / 環境対策費用 100百万円 / 環境対策引当金繰入額 326百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし。継続企業の前提に関する注記は『該当事項はありません』。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社 / 除外 0社 / 社名 なし |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有(機関投資家・アナリスト向け) |
| 期末発行済株式数 | 28,732,800 |
| 期末自己株式数 | 2,438,867 |
| 業績の増減要因 | 熱交換器事業とバルブ事業が好調・堅調に推移し、プロセスエンジニアリング事業で複数の大口案件を納入したことなどにより売上高が増加。営業利益はプロセスエンジニアリング事業の売上増加などで増加したが、減価償却費や人件費などの固定費が増加。親会社株主に帰属する当期純利益は、政策保有株式の売却益などの特別利益があったものの、工場再構築費用や環境対策関連費用などの特別損失により減少。 |
この書類が述べていない項目(4件)
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。生駒事業所の安定稼働や鴻池事業所の再構築による生産能力の増強、「省エネ」「省人化」ニーズへの対応、エネルギー・食品・医薬関連分野での販売拡大とメンテナンス需要の取り込みを進めました。その結果、熱交換器事業とバルブ事業が堅調に推移し、プロセスエンジニアリング事業では複数の大口案件を納入しました。一方、固定費の増加や工場再構築費用、環境対策関連費用などが利益を押し下げました。