低採算の海外大口案件と価格競争による利益率低下

「セグメント利益は、売上高の増加があったものの、鴻池事業所の再構築関連費用及び営業戦略上の引当金計上などにより、前年度に比べ26.4％減少し988百万円となりました。」

「セグメント利益は、売上高の増加があったものの、セールスミックスの悪化や鴻池事業所の再構築にかかる経費及び営業戦略上の引当金計上などにより、前年同期に比べ0.8％減少し、580百万円となりました。」

「利益面では、原材料価格の高騰に加え、賃上げによる人件費や生駒事業所開設に伴う減価償却費の増加がありましたが、売上が増加したことや利益率の改善などにより、営業利益は前年同期に比べ32.6％増加し1,129百万円となり、経常利益は前年同期に比べ17.9％増加し1,352百万円となりました。」

「セグメント利益は、原材料価格の上昇があったものの、売上の増加やセールスミックスの改善などにより、前年度に比べ124.7％増加し1,831百万円となりました。」

「利益面では、原材料価格の高騰や不採算案件の引当て、新事業所の開設費用などにより、営業利益は前年同期に比べ35.3％減少し1,180百万円となりました。」

「利益面では、原材料価格の高騰や不採算案件の引当など、熱交換器事業やプロセスエンジニアリング事業において利益率が悪化したことなどにより、営業利益は前年同期に比べ16.7％減少し851百万円となり、経常利益は前年同期に比べ16.7％減少し1,146百万円となりました。」

「利益面では、増収効果はあったものの、原材料価格の高騰や不採算案件の引当てなどにより、熱交換器事業やプロセスエンジニアリング事業において利益率が悪化したことなどにより、営業利益は前年同期に比べ8.7％減少し395百万円となりました。」

「セグメント利益は、製品保証及び貸倒引当金の計上や新基幹システムの導入費用などから、前年度に比べ32.2％減少し814百万円となりました。」

「セグメント利益は、低採算案件が減少したことなどにより、前年同期に比べ62.5％増加し231百万円となりました。」

「利益面では、売上が増加したことに加え、売価改善や不採算案件の減少などにより、営業利益は前年同期に比べ171.5％増加し433百万円となり、経常利益は前年同期に比べ102.5％増加し736百万円となりました。」

「利益面では、売上高の増加要因があったものの、プロセスエンジニアリング事業において不採算案件に引当金を計上したことなどにより、営業利益は前年同期に比べ6.4％減少し1,075百万円となりました。」

「セグメント利益は、売上高の減少に加え、比較的採算の良い中小型汎用品の売上比率が低下したことや原材料の在庫増加による評価減などを計上したことから、前年度に比べ21.2％減少し750百万円となりました。」

「利益面では、熱交換器事業の利益率が低下しましたが、プロセスエンジニアリング事業、バルブ事業、その他事業の売上高が増加したことなどにより、営業利益は前年同期に比べ17.8％増加し1,769百万円となり、経常利益は前年同期に比べ16.1％増加し2,059百万円となりました。」

「セグメント利益は、低採算の大口案件が増加したことに加え、比較的採算の良い中小型汎用品の売上比率が減少したことから、前年同期に比べ22.0％減少し438百万円となりました。」

「利益面では、事業拡大に向けた体制強化に伴い人件費が増加しましたが、比較的採算の良いメンテナンス関連の売上増加などにより、営業利益は前年同期に比べ10.5％増加し645百万円となりました。」

「セグメント利益は、高採算案件の減少や人件費、原材料費などのコストアップがあったことから、前年度に比べ3.7％減少し952百万円となりました。」

「利益面では、事業拡大に向けた人員体制強化に伴い人件費が増加しましたが、売上高の増加により、営業利益は前年同期に比べ55.1％増加し1,502百万円となり、経常利益は前年同期に比べ37.2％増加し1,774百万円となりました。」

「利益は、事業拡大に向けた人員体制強化に伴い人件費が増加いたしましたが、売上高の増加により増益となりました。これらの結果、営業利益は前年同期に比べ49.0％増加し、1,165百万円となり、経常利益は前年同期に比べ36.0％増加し、1,334百万円となりました。」

「利益面は、事業拡大に向けた人員体制強化に伴い人件費が増加いたしましたが、売上高の増加に加え、売価の改善及び付加価値の高い商品の販売拡大に積極的に取り組み、増益となりました。」

「利益面では、人件費や原材料価格の上昇によるコストアップがありましたが、増収効果と不採算案件の減少により、営業利益は前年度から38.5％増加の1,607百万円となりました。」

「営業利益は、熱交換器事業で売価改善やメンテナンス拡充などが功を奏したこと及びプロセスエンジニアリング事業、バルブ事業、その他事業でも増収効果があったことから、全てのセグメントで増益となりました。この結果、前年同期に比べ70.0％増加し、968百万円となりました。」

「利益面では、売上増加要因に加え、熱交換器事業及びバルブ事業での利益率改善もあり、営業利益は782百万円（同86.5％増）となりました。」

「利益面では、熱交換器事業が売上減少により減益となりましたが、プロセスエンジニアリング事業やその他事業の売上増加による利益増に加え、バルブ事業の利益率改善やグループ全体で不採算案件の減少に努めたこともあり、営業利益は243百万円（同26.2％増）となりました。」

「熱交換器事業で利益率の改善がみられたものの、生活産業機器事業での低採算案件の増加やバルブ事業における調達先のトラブル、またマイナス金利による退職給付費用の増加などもあり、営業利益は前年度から2.0％減少の1,161百万円」

「生活産業機器事業におけるプラント案件での追加原価発生や染色仕上機器の価格競争激化による採算性悪化、バルブ事業での調達先トラブルによる仕入コストの増加、更に新興国の景気減速による海外子会社の低迷など、熱交換器事業以外のセグメント利益が大幅に減少した」

「熱交換器事業の海外案件が円高やエネルギー価格の下落等により減少したものの」

「受注高は、熱交換器事業の海外プラント案件の停滞や生活産業機器事業の染色仕上機器が国内・海外とも減少となったことから、バルブ事業の化学・鉄鋼業界向け等での堅調さではカバー出来ず、前年同期から8.2％減少の6,417百万円となりました。」

「利益に関しましては、円安による競争力改善や生産性向上の取り組み等による原価低減を進めたものの、熾烈な価格競争や営業戦略上受注した低採算の海外大口案件の売上、子会社事業の低迷等もあり、営業利益は前年度から11.7％減少の1,184百万円、経常利益は前年度から16.3％減少の1,532百万円となりました。」