外貨建取引に伴う為替変動リスク
FY2016に初出。28回の記載のうち16回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
日阪製作所がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2018年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。40社中22社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに6社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「為替差損 15 111」
為替差損は前年度の15百万円から111百万円へ増加し、外貨建取引に伴う為替変動の影響が損益に現れた。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「為替差損 18 98」
為替差損は前年同期の18百万円から98百万円へ増加し、外貨建取引に伴う為替変動の影響が損益に現れている。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「為替差損 － 18」
前年同期の為替差益47百万円に対し、当中間連結会計期間は為替差損18百万円を計上し、為替変動の影響が損益に現れた。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「為替差益 102 47」
外貨建取引に伴う為替影響について、当第2四半期累計期間も為替差益47百万円を計上しており、為替差損ではなく差益となる状態を再確認している。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「為替差益 39 79」
当第3四半期累計の為替差益は79百万円となり、前年同期の39百万円から増加した。外貨建取引に伴う為替変動の損益影響は改善方向に推移している。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「為替差益 30 65」
為替差益は前年同期の30百万円から65百万円へ増加し、外貨建取引に伴う為替変動の損益影響が改善方向に推移している。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「為替差益 － 39」
当第３四半期連結累計期間に為替差益39百万円を計上し、前年同期の為替差損14百万円から損益影響が改善した。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「為替差益 － 30」
当第1四半期に為替差益30百万円を計上し、前年同期の為替差損4百万円から為替変動による損益影響が改善している。 - FY2021対処有価証券報告書
「為替差益 6」
連結損益計算書では当年度に為替差益6百万円を計上し、前年度の為替差損46百万円から損益影響が改善した。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「為替差損 33 14」
当第3四半期連結累計期間の為替差損は14百万円となり、前年同期の33百万円から減少した。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損 22 17」
上期に17百万円の為替差損を計上し、外貨建取引に伴う為替変動の影響が引き続き損益に現れている。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差損 － 4」
当四半期の営業外費用に為替差損4百万円を計上し、為替変動の影響が損益に現れている。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「為替差損 46」
当連結会計年度に為替差損46百万円を計上し、為替変動の影響が損益に現れた。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「為替差損 33」
当第3四半期連結累計期間に33百万円の為替差損を計上し、為替変動リスクが損益に現れている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損 8 22」
当第2四半期連結累計期間に22百万円の為替差損を計上し、為替変動の影響が損益に現れた。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「為替差益 － 10」
前年同期の為替差損7百万円に対し、当第1四半期は為替差益10百万円を計上し、為替変動による損益影響が改善方向に転じている。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「為替差損 19,812」
当年度の連結損益計算書で為替差損19,812千円を計上し、為替変動の影響が損益に現れた。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「為替差損 － 21,840」
当第3四半期連結累計期間に21,840千円の為替差損を計上し、為替変動が損益に現れている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損 － 8,851」
当第2四半期連結累計期間に8,851千円の為替差損を計上し、為替変動が損益に現れている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差損 7,977」
前年同期の為替差益ではなく、当第1四半期に7,977千円の為替差損を計上し、為替変動リスクが実績として損益に現れた。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「経常利益は、営業利益の増加や為替差損の減少などにより前年同期に比べ95.6％増加し、1,293百万円となりました。」
前年同期に発生していた為替差損が減少し、経常利益の増加要因となった。損益計算書では当期に為替差益44,479千円を計上している。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「経常利益は、営業利益が増加したことや前年同期から為替差損が減少したこともあり980百万円（同215.0％増）」
前年同期に発生していた為替差損が減少し、経常利益の増加要因となった。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「経常利益は、前年同期から為替差損が減少したこともあり378百万円（同129.5％増）」
前年同期に発生した為替差損の影響が当四半期には減少し、経常利益の増加要因となった。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「為替差損 118,748」
外貨建取引に伴う為替変動について、当年度の連結損益計算書で為替差損118,748千円を計上している。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「経常利益は、営業利益の減少要因に加え、新興国の通貨安による為替差損が影響し、前年同期から33.3％減少の661百万円となりました。」
新興国の通貨安による為替差損が実際に経常利益を押し下げたと記載している。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「経常利益は円高による為替差損が大きく影響し、同62.0％減少の311百万円となりました。」
円高による為替差損が引き続き実際の経常利益減少要因となっている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「経常利益は、円高による為替差損の影響が大きく、同66.8％減少の164百万円となりました。」
円高による為替差損が実際に発生し、経常利益に影響した。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの外貨建ての取引に関しては、原則として契約締結と同時に為替予約によるヘッジを行い、契約後の為替変動リスクを極力回避しておりますが、契約条件の変更などによる影響や、引き合い段階での外国企業との価格競争上で不利となる可能性があり、財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
為替予約によるヘッジを行う一方、契約条件変更や引き合い時の競争条件を残余リスクとしている。