人手不足による人件費・外注加工費上昇リスク
FY2018に初出。11回の記載のうち8回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q2。直近の記載は2026-08-07。
日阪製作所がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。14社中11社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに4社。
- 2026-08-07顕在化決算
「利益面では、人件費や減価償却費などの固定費が増加した一方で、セールスミックスの改善などがあり、営業利益は前年同期に比べ35.9％増加し798百万円となりました。」
人件費や減価償却費などの固定費増加が当四半期の実際のコスト増加要因として記載されている。 - FY2026顕在化有価証券報告書
「利益面では、減価償却費や人件費などの固定費が増加したものの、プロセスエンジニアリング事業の売上増加などにより、営業利益は前年度に比べ12.7％増加し3,303百万円となり」
人件費などの固定費増加が当年度にも実際に発生したが、売上増加により営業利益は増加した。 - 2026-05-15顕在化業績予想の修正
「利益面では、減価償却費や人件費などの固定費が増加したものの、プロセスエンジニアリング事業の売上増加などにより、営業利益は大幅な増加となりました。」
人件費を含む固定費の増加が当事業年度の実際のコスト増加要因として記載されている。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「利益面では、原材料価格の高騰に加え、賃上げによる人件費や生駒事業所開設に伴う減価償却費の増加がありましたが、売上が増加したことや利益率の改善などにより、営業利益は前年同期に比べ32.6％増加し1,129百万円となり」
賃上げによる人件費増加が当中間連結会計期間の実際のコスト増加要因として記載された。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「利益面では、原材料価格の高騰に加え、インフレ手当の支給決定による人件費増加や各種引当金の計上などがあったものの」
人件費について、インフレ手当の支給決定による増加が当年度の利益要因として実際に記載された。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「利益面では、人員体制強化に伴う人件費の増加や熱交換器事業の利益率低下などにより、営業利益は前年同期に比べ5.0％減少し1,106百万円となり」
事業拡大に向けた人員体制強化に伴う人件費増加が、引き続き実際の利益圧迫要因として記載されている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面では、事業拡大に向けた体制強化に伴い人件費が増加しましたが、比較的採算の良いメンテナンス関連の売上増加などにより、営業利益は前年同期に比べ10.5％増加し645百万円となりました。」
事業拡大に向けた体制強化に伴う人件費増加が、当第1四半期にも実際のコスト増加要因として記載された。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「利益面では、事業拡大に向けた人員体制強化に伴い人件費が増加しましたが、売上高の増加により、営業利益は前年度から26.9％増加し2,040百万円となり」
事業拡大に向けた人員体制強化により人件費の増加が実際に発生した。売上高の増加がその影響を上回ったと記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「利益面では、事業拡大に向けた人員体制強化に伴い人件費が増加しましたが、売上高の増加により、営業利益は前年同期に比べ55.1％増加し1,502百万円となり」
事業拡大に向けた人員体制強化に伴う人件費増加を、引き続き実際のコスト増加要因として記載している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「利益は、事業拡大に向けた人員体制強化に伴い人件費が増加いたしましたが、売上高の増加により増益となりました。」
事業拡大に向けた人員体制強化に伴う人件費増加が、実際のコスト増加要因として記載された。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社グループを取り巻く産業機械分野におきましても、設備投資需要の継続が期待されるものの、原材料価格の上昇や人手不足による人件費、外注加工費の上昇など収益悪化要因も想定され、楽観できない状況です。」
人手不足に伴う人件費・外注加工費の上昇を、原材料価格上昇と並ぶ将来の収益悪化要因として初めて明示した。