営業利益率を重視した企業価値の増大
FY2017に初出。11回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q1。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。12社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに8社。
- FY2025前進有価証券報告書
「当社グループは、『「2030 トリプルトラスト」実現に向けた経営戦略』のなかで、「2030 トリプルトラスト」の最終年度にあたる2030年９月期における目標計画として連結EBITDAマージン10％以上を掲げております。」
2030年9月期の連結EBITDAマージン10％以上という目標を継続し、FY2025実績はEBITDA1,689百万円、EBITDAマージン6.3％となった。前年度の6.1％から上昇している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「当社グループは、『「2030 トリプルトラスト」実現に向けた経営戦略』のなかで、「2030 トリプルトラスト」の最終年度にあたる2030年９月期における目標計画として連結EBITDAマージン10％以上を掲げております。」
従来の中期経営計画における売上高・EBITDA等の目標から、2030年9月期を最終年度とする連結EBITDAマージン10％以上という長期KPIへ整理し直している。 - FY2023中期計画2期目の達成率を更新有価証券報告書
「なお、当連結会計年度は当社グループの目標とする経営指標である『中期経営計画（2024）』の２期目に当たり、2023年９月期の計画値である売上高24,750百万円、営業利益800百万円と比較した達成率は売上高101.6％、営業利益42.6％となりました。」
中期経営計画（2024）の2期目について、売上高は計画比101.6％、営業利益は42.6％の達成率となった。 - FY2022中期計画初年度の営業利益・EBITDA達成率を更新有価証券報告書
「当連結会計年度については計画である連結営業利益940百万円、EBITDA1,810百万円に対し、実績は連結営業利益707百万円、EBITDAが1,548百万円となり、達成率はそれぞれ75％、86％となりました。」
中期経営計画（2024）の初年度について、連結営業利益の達成率75％、EBITDAの達成率86％を開示している。 - FY2021中期計画2期目の営業利益・EBITDA計画未達を開示有価証券報告書
「2021年９月期の計画値である売上高24,500百万円、営業利益700百万円と比較した達成率は売上高96.0％、営業利益82.3％となりました。」
中期経営計画「2022」の2期目について、売上高達成率96.0％、営業利益達成率82.3％を開示している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度については計画である連結営業利益300百万円、EBITDA1,118百万円に対し、実績は連結営業利益477百万円、EBITDAが1,300百万円となり、達成率はそれぞれ159％、116％となりました。」
営業利益率・企業価値を重視するテーマに関連して、当年度の営業利益は計画比159％、EBITDAは計画比116％となった。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「保育士獲得や保育の質向上を目的とした働き方改革を戦略的に進めたことで人件費が増加しましたが、販売費及び一般管理費の抑制で吸収し営業利益率が向上しました。」
営業利益率を重視する方針に対し、働き方改革による人件費増加を販管費抑制で吸収し、営業利益率が向上したと開示している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「① 2020年９月期のEBITDAが1,500百万円を超過した場合：行使可能割合 全体の25％ ② 2021年９月期のEBITDAが1,750百万円を超過した場合：行使可能割合 全体の50％ ③ 2022年９月期のEBITDAが2,100百万円を超過した場合：行使可能割合 100％」
2020年9月期から2022年9月期までのEBITDA段階目標を、新株予約権の行使条件として継続して開示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「① 平成32年９月期のEBITDAが1,500百万円を超過した場合：行使可能割合 全体の25％ ② 平成33年９月期のEBITDAが1,750百万円を超過した場合：行使可能割合 全体の50％ ③ 平成34年９月期のEBITDAが2,100百万円を超過した場合：行使可能割合 100％」
EBITDA1,500百万円、1,750百万円、2,100百万円を段階的な新株予約権行使条件とする目標を再掲している。 - FY2018-Q1EBITDA目標を設定有価証券報告書
「平成32年９月期のＥＢＩＴＤＡが1,500百万円を超過した場合：行使可能割合 全体の25％ 平成33年９月期のＥＢＩＴＤＡが1,750百万円を超過した場合：行使可能割合 全体の50％ 平成34年９月期のＥＢＩＴＤＡが2,100百万円を超過した場合：行使可能割合 100％」
企業価値増大に関する既存テーマに対し、平成32年9月期から平成34年9月期までのEBITDA目標を新株予約権の行使条件として具体化している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループは、企業価値の増大を図っていくために、経営指標として営業利益率を重視しております。」
企業価値の増大に向け、営業利益率を重視する経営指標として初めて明示している。